Name

HASHIMOTO, Kenji

Official Title

Professor

Affiliation

(School of Education)

Contact Information

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hashimoto@waseda.jp

URL

Grant-in-aids for Scientific Researcher Number
10269607

Sub-affiliation

Sub-affiliation

Faculty of Education and Integrated Arts and Sciences(Graduate School of Education)

Faculty of Science and Engineering(School of Creative Science and Engineering)

Faculty of Political Science and Economics(School of Political Science and Economics)

Research Council (Research Organization)/Affiliated organization(Global Education Center)

Educational background・Degree

Educational background

-1999 University of Tokyo Graduate School, Division of General Culture Department of General Systems Studies

Degree

Ph.D. Coursework University of Tokyo Geography

Academic Society Joined

The Association of Japanese Geographers

The Japan Association of Economic Geographers

The Human Geographical Society of Japan

The Japanese Society for Geographical Sciences

IGU Commission on the Geography of Information, Innovation and Technology Vice Chair

OfficerCareer(Outside the campus)

2016/08-International Geographical UnionVice Chair, Commission on on the Geography of Information, Innovation and Technology

Research Field

Keywords

Distribution Geography, Economic Geography, Urban Geography

Grants-in-Aid for Scientific Research classification

Humanities / Human geography / y Human geography

Complex systems / Geography / Geography

Paper

Establishment of a Networked Business School Using ICT and the Development of the School's Environment : Example of Housuu-juku in Saga

Kenji HASHIMOTO

Peer Review Yes 68(3) p.190 - 2012013/07-

日本の小売業における近年の変化とその要因

箸本 健二

統計 63(8) p.10 - 152012/08-

物流・ロジスティックスの変化

箸本 健二

地理 57(1) p.54 - 592012/01-

学界展望--流通・交通・サービス

箸本 健二

人文地理 63(3) p.262 - 2642011/07-

変わる消費・多様化する流通

箸本 健二

地理 56(2) p.22 - 292011/02-

相模原市の『大型店問題』と出店調整

箸本 健二

相模原市史ノート (7) p.10 - 332010/03-

コンビニエンスストアの店舗類型とその平日・週末間での差異--首都圏287店舗のPOSデータ分析を通して

箸本 健二・駒木 信比古

都市地理学 (4) p.1 - 192009/03-

広域中心都市の人口構造に関する地理学的研究--福岡市を事例として

箸本 健二・長沼 佐枝

早稲田教育評論 23(1) p.137 - 1462009/03-

インターネットを用いた山村活性化の試みとその評価--和歌山県北山村の事例

箸本 健二

早稲田大学教育学部学術研究, 地理学・歴史学・社会科学編 (58) p.43 - 592009/03-

商店街ホームページにおける「顧客接点」-大阪府下5商店街のインターネット戦略を通じて

箸本 健二

流通情報 (467) 2008/05-

量販店の立地とカテゴリー売上の差異-商圏分析と店舗政策との連動-

箸本 健二

流通情報 (430) p.4 - 112005/04-

Spatial restructuring of distribution systems incidental to informatization in Japan

HASHIMOTO Kenji

Annals of the Japan Association of Economic Geographers 49(2) p.28 - 442003/06-

Restructuring of distribution system with innovation of IT : a case study of wholesale industries in Japan

HASHIMOTO Kenji

NETCOM : Networks and Communication Studies 17(3-4) p.203 - 2142003-

量販店の情報システム化とマネジメント戦略

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究 2(1) p.85 - 1052002/01-

Penetration of the Internet into the Japanese society

ARAI Yoshio. HASHIMOTO Kenji. and YAMADA Harumichi

NETCOM : Networks and Communication Studies 16(3-4) p.135 - 1542002-

Information Network and the Distribution Space in Japan – A Case Study of Consumer Goods Manufacturers in Japan

HASHIMOTO Kenji

NETCOM : Networks and Communication Studies 16(1-2) p.17 - 282002-

CVSのビジネスモデルと情報システム

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究 1(3) p.77 - 932001/11-

情報化にともなう営業組織の変容-大手消費財メーカーにおける事例研究を通じて-

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究 1(1) p.161 - 1742001/03-

営業活動の情報化と拠点機能の変容-消費財メーカーを事例として-

箸本 健二・荒井 良雄

地理科学 56(1) p.1 - 202001/01-

情報通信技術の革新と産業空間の再構築

箸本 健二

経済地理学年報 46(4) p.15 - 292000/12-

GISを利用したエリアマーケティングの展開

箸本 健二

大阪学院大学通信 31(3) p.217 - 2322000/03-

Geographical study on changes in the spatial structure of the distribution system by informatization

HASHIMOTO Kenji

Geographia Polonica 73(1) p.47 - 622000/03-

流通業における規制緩和と地域経済への影響

箸本 健二

経済地理学年報 44(4) p.16 - 291998/12-

企業活動における情報技術利用の研究動向

荒井良雄・箸本健二・中村広幸・佐藤英人

人文地理 50(6) p.22 - 431998/12-

量販チェーンにおける情報化と物流システムの変容-信州ジャスコを事例として-

箸本 健二

経済地理学年報 44(3) p.23 - 431998/09-

首都圏におけるコンビニエンスストアの店舗類型化とその空間的展開-POSデータによる売上分析を通じて-

箸本 健二

地理学評論 71(4) p.239 - 2531998/04-

情報ネットワーク化とビール工業における生産・物流体制の変化-キリンビールを事例として-

箸本 健二

経済地理学年報 42(1) p.1 - 191996/03-

量販店のカテゴリー購入特性を規定する空間的要因の検討

箸本 健二

消費者行動研究 3(2) p.65 - 781996/03-

流通情報化に伴う空間的影響と地理学の研究課題

箸本 健二

法政地理 (24) p.51 - 661996/03-

清酒製造業の共同化と消費地立地に対する制約的要因の検討

箸本 健二

松商短大論叢 (44) p.47 - 691996/03-

GISを用いたエリアマーケティングの可能性と空間的研究の課題-最寄品消費財メーカーのケースを中心に-

箸本 健二

流通情報 (320) 1996/01-

カテゴリーマネジメントとメーカーマーケティングの対応

箸本 健二

松商短大論叢 (43) p.17 - 571995/03-

わが国の物流課題と解決の方向性の検討

箸本 健二

流通情報 (292) p.8 - 191993/09-

流通業務市街地における物流課題

箸本 健二

流通とシステム (75) p.40 - 461993/03-

流通業務市街地の推移とその政策的課題

箸本 健二

流通情報 (283) p.4 - 131992/12-

統合情報システムとしてのリテールサポート

箸本 健二

流通情報 (274) p.9 - 151992/03-

カテゴリーマネジメントとメーカーマーケティングの課題

箸本 健二

流通情報 (262) p.4 - 161991/03-

消費者データベースの構築とプロモーションへの活用

箸本 健二

流通情報 (255) p.10 - 191990/08-

マーケティング情報システムの構築と活用

箸本 健二

流通情報 (252) p.17 - 261990/05-

地理学における流通研究の動向

箸本 健二

流通情報 (236) p.20 - 291989/01-

Books And Publication

流通空間の再構築

荒井 良雄・箸本 健二

古今書院2007/03-

流通システムにおけるパワーシフトと消費財製造業への影響

箸本 健二

竹内淳彦編著 『経済のグローバル化と産業地域』 原書房2005/03-

日本の流通と都市空間

荒井 良雄・箸本 健二

古今書院2004/08-

日本の商業・流通-情報化・規制緩和と産業空間-

箸本 健二

杉浦芳夫編 『空間の経済地理』 朝倉書店2004/06-

商業・流通業

箸本 健二

竹内淳彦編著 『日本経済地理読本 [第7版]』 東洋経済新報社2004/04-

流通ビジネスモデル-経営革新と情報システム-

宮下 淳・箸本 健二

中央経済社2002/06-

日本の流通システムと情報化-流通空間の構造変容-

箸本 健二

古今書院2001/02-

価格政策と法規制

箸本 健二

上田隆穂編 『価格決定のマーケティング』 有斐閣1995/07-

日用品工業の生産流通体制

箸本 健二

山川充夫・柳井雅也編著 『企業空間とネットワーク』 大明堂1993/04-

経営・流通革新とネットワーク

箸本 健二

山川充夫・柳井雅也編著 『企業空間とネットワーク』 大明堂1993/04-

消費財メーカーにおける情報システムの課題と方向性

箸本 健二

田島義博・流通経済研究所編 『変革期の流通』 日本経済新聞社1991/11-

クーポンの現状

箸本 健二

ラッセル・D・ボーマン著・田島義博監訳 『クーポン・プロモーション戦略』 ビジネス社1989/12-

情報化時代の効果的なISP手法

箸本 健二

田島義博編著 『インストア・マーチャンダイジング』 ビジネス社1989/01-

Research Grants & Projects

Grant-in-aids for Scientific Research Adoption Situation

Research Classification:

Geographical study on the situation of unutilized real estates in the city center of Japanese local cities.

2013/-0-2016/-0

Allocation Class:¥10010000

Research Classification:

Regional impacts of broadband deployments in remote islands

2012/-0-2015/-0

Allocation Class:¥9880000

Research Classification:

Geographical study on generation, distribution and use of information in the digital age

2011/-0-2014/-0

Allocation Class:¥13780000

Research Classification:

Geographical research on the closing of the big stores and agendas on using of the closing in lacal cities

2010/-0-2013/-0

Allocation Class:¥3640000

Research Classification:

Local government broadband policies for areas with limited Internet access and regional promotion in less-favored areas

Allocation Class:¥4420000

Research Classification:

An empirical study on the location based services using mobile phones

Allocation Class:¥4420000

Research Classification:

Geographical research on the change of the city centers of the local cities

Allocation Class:¥3380000

Research Classification:

A geographical study about the diversification of a retail type and the location in Tokyo metropolitan area

Allocation Class:¥2300000

Research Classification:

Geographical Research on the Local Information Provision using the Internet and Mobile Phone

Allocation Class:¥3700000

Research Classification:

Geographical study on the change of the local wholesale business and the local cities accompanying informatization of distribution channels

Allocation Class:¥3600000

Research Classification:

A geographical study on the reuse of unutilized vacant business use stocks in local cities

2016/-0-2019/-0

Allocation Class:¥11180000

On-campus Research System

Special Research Project

都市の消費特性と商圏の細分化―コンビニエンスストアのPOSデータ分析を通じて―

2004

Research Results Outline: 本研究の目的は,首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア(以下,コンビニと略記)を,POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するととも 本研究の目的は,首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア(以下,コンビニと略記)を,POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するとともに,曜日が販売特性に与える影響を把握し,その背景にある地理的要因を検討することである. 本研究の... 本研究の目的は,首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア(以下,コンビニと略記)を,POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するとともに,曜日が販売特性に与える影響を把握し,その背景にある地理的要因を検討することである. 本研究の分析結果は次の3点に要約できる.第1に,一都七県の287店舗のコンビニは,販売特性から7つの店舗類型に区分された.また店舗類型を規定する要素は,主として外出先因子(昼間人口),家庭内因子(夜間人口),他業態代替因子(競合状況)の3因子であり,この3因子の累積寄与率は64.5%に達した. 第2に,7つの店舗類型の地理的分布に注目すると,国道16号線を挟んで,その内側に卓越する5類型と,外延部に卓越する2類型に区分(国道16号線の外側)とに大別できる.さらに内側の5類型は,都心部に多い「オフィス街型」「高競合型」と,相対的に郊外部に分布する「近隣多目的型」「ロードサイド型」「学校・駅前型」に細分化された.また外延部に卓越する2類型は,人口密度の高低で「他業態補完型」「郊外近隣多目的型」に分類された.  そして第3に,平日・週末別に得られた2つの店舗類型を比較すると,含まれる店舗こそ異なるものの,店舗類型そのものは曜日の違いを超えてほぼ共通しており,上述の7つの店舗類型と同様の解釈が可能であった.そこで,平日・週末間での店舗の類型間移動を検討した結果,①各類型の平均残存率は60.6%と高いこと,②国道16号線の内側に顕著な5類型と,国道16号線の外側に顕著な2類型は,曜日別分析でも同様の立地傾向を示すこと,③平日・週末間で来街者の数や性格が大幅に変化する「オフィス街型」「学校・駅前型」で週末の残存率が低いこと,の各点を確認した.

地方都市の大型店跡地問題に関する地理学的研究

2009

Research Results Outline: 本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州(沖縄県を除く7県)を選定し、以下の3つの手 本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州(沖縄県を除く7県)を選定し、以下の3つの手順で分析を行った。第1は、大型店の業界名簿を時系列で整備し、中心市街地からの撤退事例についてデータ... 本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州(沖縄県を除く7県)を選定し、以下の3つの手順で分析を行った。第1は、大型店の業界名簿を時系列で整備し、中心市街地からの撤退事例についてデータベースを作成したこと、第2は、主要チェーンストアの経営実績をIR情報および報道資料等から整理し、店舗撤退行動の背景を検討したこと、第3は、典型的な地域を2カ所選定し、関係各所のヒアリング調査を実施したことである。 第1については、日本スーパーマーケット名鑑の2000年度版、同2005年度版、2010年度版をもとに、対象地域の主要都市(人口3万人以上)における大型店の出店・撤退行動のデータベースを作成した。ここから、主要都市における大型店の撤退行動を、1)当該都市圏からの撤退、2)郊外移転にともなう都心店の撤退(スクラップ・アンド・ビルド)、3)企業そのものの倒産・買収にともなう店舗消滅という3つのパターンに分類・整理した。第2については、主要チェーンストアのIR情報ならびに報道資料をもとに、対象期間における各チェーンの経営情報を把握し、撤退の理由が、1)当該店の業績不振、2)新店舗への置き換え、3)競合店との競争など、当該店舗そのものに原因がある撤退行動だけでなく、4)チェーン全体の業績不振(倒産・買収を含む)5)物流コストの縮減を目的とする広域での撤退、6)減損会計に対応した店舗整理など、企業全体の広域戦略の中での撤退行動が相当数あることを明らかにした。第3については、郊外型ショッピングセンターとの競合が激化する中で、市の第3セクターが設立した大型店の倒産を経験した佐賀県佐賀市と、郊外移転にともなう中心市街地店舗の撤退跡地に、商店街があらたに食品スーパーを誘致した大分県臼杵市のケースについて、行政、商工会議所、TMO、商店街振興組合など関係各所へのヒアリング調査を実施した。

ICTを活用したまちづくり組織の情報発信に関する地理学的研究

2014

Research Results Outline:  本研究では,ブロードバンドを活用し,新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体,地域づくり組織に注目し,実態分析を行った。調査対象と  本研究では,ブロードバンドを活用し,新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体,地域づくり組織に注目し,実態分析を行った。調査対象とした3事例は,いずれも地域が内包する課題の解決に対して,地域内部と外部との有効なコミュニケーション...  本研究では,ブロードバンドを活用し,新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体,地域づくり組織に注目し,実態分析を行った。調査対象とした3事例は,いずれも地域が内包する課題の解決に対して,地域内部と外部との有効なコミュニケーション手段としてブロードバンド環境(インターネット)を活用した事例と評価できる。とりわけ,1)外部の人間が必要とする地域情報を的確に発信する,2)旧来からの住民層と新しい住民層が,ともに利用可能なプラットフォームをつくる,3)行政(信頼性,非営利性)と(NPOを含む)民間事業者(即応性,生の情報発信)による情報発信の分担,などの点は,今後の地域情報発信を考える上で重要である。

地方都市中心市街地における空きビルの増加とそのリノベーション手法に関する地理学的研究

2017

Research Results Outline: 本研究では,九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し,その事業主体へのヒアリングを実施した.調査結果は,以下の3点 本研究では,九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し,その事業主体へのヒアリングを実施した.調査結果は,以下の3点に要約できる.第1に,中心市街地に存在するまとまった規模の未利用不動産を利活用していくためには,①... 本研究では,九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し,その事業主体へのヒアリングを実施した.調査結果は,以下の3点に要約できる.第1に,中心市街地に存在するまとまった規模の未利用不動産を利活用していくためには,①PPP/PFIあるいは不動産証券化など,適切な投資スキームの選択による事業用不動産の再建や再利用,②地価最高点に近い古い小規模物件のリノベーションやコンバージョンという2つの手法が効果的である.第2は,まちづくり会社など,公的な調整能力と民間の事業遂行能力を併せ持つ中間団体の重要性である.第3は,行政の理解と政治的コンセンサスの重要性である.

Lecture Course

Course TitleSchoolYearTerm
Descriptive Geography [J] 01School of Political Science and Economics2020spring semester
Human Geography ISchool of Education2020spring semester
Human Geography IISchool of Education2020fall semester
Practice of Geography 1 ASchool of Education2020fall semester
Practice of Geography 1 BSchool of Education2020fall semester
Practice of Geography 1 CSchool of Education2020spring semester
Introductory Seminar in Geography BSchool of Education2020fall semester
Seminar in Geography I BSchool of Education2020full year
Seminar in Geography II BSchool of Education2020full year
Geography (M-1)Graduate School of Education2020spring semester
Geography (M-2)Graduate School of Education2020fall semester
Geography (Human Geography) (M1-1)Graduate School of Education2020spring semester
Geography (Human Geography) (M1-2)Graduate School of Education2020fall semester
Geography (Human Geography) (M2-1)Graduate School of Education2020spring semester
Geography (Human Geography) (M2-2)Graduate School of Education2020fall semester
Special Studies in Geography II-2(Human Geography)Graduate School of Education2020fall semester
Content Studies of Social Education (D-1)Graduate School of Education2020spring semester
Content Studies of Social Education (D-2)Graduate School of Education2020fall semester
Geography (D-1)Graduate School of Education2020spring semester
Geography (D-2)Graduate School of Education2020fall semester