MIYAZAKI, Satoshi

Research Classification：

2014/-0-2017/-0

Allocation Class：￥2860000

Research Classification：

Allocation Class：￥2100000

Research Classification：

Allocation Class：￥3500000

Research Classification：

2017/-0-2019/-0

Allocation Class：￥4940000

Research Classification：

2016/-0-2017/-0

Allocation Class：￥1300000

Research Classification：

2019/-0-2022/-0

Allocation Class：￥4290000

2004

Research Results Outline：本研究は、今後増加が予想される、海外の日本語学習者のうち、日本語教育に携わる教師の支援及びその方法について、ビデオ会議システムを利用した遠隔支援という本研究は、今後増加が予想される、海外の日本語学習者のうち、日本語教育に携わる教師の支援及びその方法について、ビデオ会議システムを利用した遠隔支援という枠組みの中で検証するものである。具体的には、インターネットを利用し、ビデオ会議システムによる遠隔教...本研究は、今後増加が予想される、海外の日本語学習者のうち、日本語教育に携わる教師の支援及びその方法について、ビデオ会議システムを利用した遠隔支援という枠組みの中で検証するものである。具体的には、インターネットを利用し、ビデオ会議システムによる遠隔教育機能を、オンキャンパス、オフキャンパス両面から実用化し、海外の日本語学習者を対象とした日本語教育支援を目的とするものである。本学は、Cross Cultural Distance Learning（CCDL）といった遠隔教育事業を開始し、英語、中国語などで、海外提携校との共同ゼミナールを展開している。日本語も、こうしたCCDLの活動の中で、大きな役割を果たしているが、とくに、国内外の教育現場においても、非母語話者の日本語教師が、ビデオ会議システムを利用して、母語話者とのインターアクションを行うことで、日本語教育の支援、教授活動上のハンディを克服でき、継続学習の機会が少ない学習者や、上級学習者の学習促進など、学習者のモティベーションを高める機会とも成り得る。こうした現状を考慮し、ビデオ会議システム（BizMate）やSkypeを利用し、画像のみのインターアクションではなく、音声、および筆記やチャットを用いてのインターアクションである、“ビデオビュー”や“スライドビュー”“ウェブビュー”“テキストチャット”などを利用しながら、海外との遠隔環境の下で、音声、チャット、及び複数同時参加によるインターアクションを主眼に置いた、E-learningの可能性を、海外の研究機関で検証した。その成果報告として、２００５年１月２１日に「早稲田大学における遠隔日本語教育」というテーマで研究会を行った。発表者は、主に、遠隔教育を研究テーマとする日本語教育研究科の大学院生で、「早稲田エデュケーション・タイランドとの遠隔教育」、「ビデオ会議システムを用いた会話の授業の試み－西早稲田キャンパスと本庄キャンパスを繋いで－」、「「総合」における遠隔教育－2004年度春学期ワセダ・エデュケーション・タイランドとのオンデマンド授業の試み－」、「ロシア極東大学との遠隔教育－テレビ会議システムを介した１対１のチュートリアル－」などについて、口頭発表が行われた。なお、2004年度に行われた日本語センターおよび日研の遠隔教育事業は以下のようであった。プログラム名

2006

Research Results Outline：日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門...日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）との遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。そうした折、かねてより、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）購入のための研究整備計画書を提出し申請していたが、年度末に認可が下り、ようやく設置が叶った。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、次年度は、応用研究の展開に向け、今年度のパイロット研究を基に、特定課題研究「アイマークレコーダーによる外国人日本語学習者のインターアクション行動分析」を申請する予定である。

2007

Research Results Outline：日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCC...日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）との遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。そうした折、かねてより、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）購入のための研究整備計画書を提出し申請していたが、年度末に認可が下り、設置されることになった。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、今後、応用研究の展開に向け、眼球運動測定装置を援用した実証研究を申請する予定である。

2007

Research Results Outline：本研究は、外国人児童・生徒の教科学習能力向上を前提とした基礎日本語能力の習得を、東京都墨田区と大学との連携事業の一環として位置づけ、地域の多文化共生社本研究は、外国人児童・生徒の教科学習能力向上を前提とした基礎日本語能力の習得を、東京都墨田区と大学との連携事業の一環として位置づけ、地域の多文化共生社会への理解度を醸成し、その実現に寄与することを目的とする。具体的には、墨田区内で日本語指導教室の設...本研究は、外国人児童・生徒の教科学習能力向上を前提とした基礎日本語能力の習得を、東京都墨田区と大学との連携事業の一環として位置づけ、地域の多文化共生社会への理解度を醸成し、その実現に寄与することを目的とする。具体的には、墨田区内で日本語指導教室の設置運営を目指すとともに、区教育委員会等に働きかけ、さらなる理解を得て、地域の区立小・中学校での日本語学級増設及び新設に向けた受け入れ態勢の充実と財政的援助基盤を構築することを目的とする。現在墨田区には、初等、中等教育レベルに在籍する外国籍の生徒が、平成１８年度現在、約２８０人在住しているにもかかわらず、日本語学級の常設校は、小学校レベルで一校（堤小学校）、中学校では、一般の中学生は入学できない、文花中学夜間学級が設置されているのみで、基礎日本語力を学習させる場の確保が課題となっている。こうした状況の下、日本語指導を望む関係者の要望に応えるため、申請者が管理する、言語習得研究室が中心となり、2004年から、上記の学校にボランティアとして大学院生を派遣しながら、実践活動を通して、日本語教育支援に携わってきたが、日本語力に問題を抱える学習者には、未だ十分対応しきれていない現状である。そうした中、時期を同じくして、墨田区内のボランティア団体によって、自主的に外国人生徒のための日本語学習教室を設置する機運が高まり、専門領域の立場から、今般のプロジェクトを通して、さらに、より強固な基盤形成をめざした。

2009

Research Results Outline：日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCC...日本語教育研究センターならびに大学院日本語教育研究科では、日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラムの開発を継続的に試行しており、遠隔日本語教育も重要な開発課題のひとつになっている。本件申請者は、遠隔教育センター管理委員および、専門部会であるCCDL部門委員会の委員に嘱任されているが、今年度の特定課題の成果として、遠隔教育型インターアクションの実用性を検証するため、早稲田エデュケーション・タイランド（WET）をはじめ、早稲田と大学間協定を締結している、台湾の淡江大学や、アメリカのGLCAグループである、Albion Collegeとの遠隔日本語教育の実験を行った。これを受け、日本語教育オンデマンド講座の展開や留学生のための渡日前準備講座、さらには、海外の日本語養成講座支援プログラムや、海外で教える日本語教師のための現職者研修プログラムの可能性を検討した。その上で、検討課題を受け、海外協定校との、テレビ会議システムによる日本語遠隔事業を推進しながら、本研究に関わる実験協力校に依頼したが、時間の制約上、十分な成果が得られなかったため、当初計画していた、遠隔会話中の参加者の視線行動が、実際の対話型会話とどのような違いがあるのかといった問題の解明には至らなかった。この遠隔実験には、本学研究推進部に、平成18年度大型設備〔私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学等研究設備等整備費）〕で、購入のための研究整備計画書を申請していた、眼球運動計測システム（アイマークレコーダ、ＮＡＣ社製EMR８B）を使用し、遠隔インターアクションにおける眼球運動を精査することができた。これにより、継続的な実証研究のデザインが可能となり、条件が整ったため、今後も、応用研究の展開に向け、眼球運動測定装置を援用した実証研究を継続する予定である。

2012

Research Results Outline：2010年に作成した、『外国人介護福祉士候補者に向けた介護福祉士国家試験日本語教育マニュアル』でも提案した、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能2010年に作成した、『外国人介護福祉士候補者に向けた介護福祉士国家試験日本語教育マニュアル』でも提案した、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能力」を測定するツールであるバンドスケール（Foreign Care-Workers Band Sc...2010年に作成した、『外国人介護福祉士候補者に向けた介護福祉士国家試験日本語教育マニュアル』でも提案した、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能力」を測定するツールであるバンドスケール（Foreign Care-Workers Band Scales: FCWBS）は、外国人介護福祉士候補者を受け入れている施設の人々が、候補者の日本語能力を測定するために特別に開発された測定基準であり、候補者の日常生活場面、介護場面、国家試験対策学習場面といった、候補者の置かれている状況を踏まえた場面設定がなされている。このバンドスケールは次の２つの目的のために作られている。まず、第一の目的は、外国人介護候補者の現在の日本語能力の到達度を把握することであり、第二の目的は、候補者の次の到達目標を明確にすることである。スケールは「業務場面」、「生活場面」、「国家試験対策場面」の3場面がそれぞれ8段階に分かれている。非日本語教育専門家も評価作業に参加し、外国人介護従事者の能力の到達度を把握することで、主体的な日本語教育の設計者になり、育成型移民政策のモデルの構築に寄与する意識づけが期待される。今回の特定課題の研究は、以前に開発した介護用バンドスケールを、①介護分野における専門日本語への理解を深める、②インターアクション問題全般を把握する、③非日本語教育専門家が使用可能なバンドスケールを開発することといった目的により、外国人介護従事者の「日本語による業務遂行能力」を測定するツールとして、介護の専門家から寄せられたコメントやフィードバックから改良を加えた。こうした測定は、これまでの日本語能力検定試験（日本国際教育支援協会主催）や日本留学試験（日本学生支援機構）、ACTFL OPI（American Council on the Teaching Foreign Languages Oral Proficiency Interview）、さらには、BJTビジネス日本語能力テスト（日本漢字能力検定協会）などといった能力判定試験にはない、独創的な測定であると結論付けることができた。さらに、統一した介護用バンドスケールではなく、施設ごとによるオリジナル版バンドスケールを作成することが効果的であり、介護分野の専門家が使用しやすいように、日本語習得上の諸特徴ではなく、具体的な業務場面を掲載することが重要であることが明らかになった。

2012

Research Results Outline：本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式により、精度よく計測し、コンピューターによって簡便に定量解析ができる装置である、注視点記録装置（アイマークレコー本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式により、精度よく計測し、コンピューターによって簡便に定量解析ができる装置である、注視点記録装置（アイマークレコーダ：Eye Mark Recorder EMR）を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する...本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式により、精度よく計測し、コンピューターによって簡便に定量解析ができる装置である、注視点記録装置（アイマークレコーダ：Eye Mark Recorder EMR）を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する接触場面中でも、大学の講義場面に特化し、どのようなインターアクション行動が現れ、講義理解過程における視覚情報処理の問題を、どのように解決するのかを検証するものである。具体的には、大学での講義場面における講義場面のインターアクションを、注視点記録装置を装着した調査対象者によって記録させ、どのような講義理解のストラテジーが援用されているか、また講義担当者が、留学生に対し、内容理解を促すために、どのような講義理解のストラテジーを用いているかを検証し、国際化に向けた大学の講義のあり方を論究する。また、講義を配信する講義担当者側も、留学生教育に携わる一員として、日本語教育関係者とどのような協同連携を図るべきかを考えなければならないので、こうした検証は、留学生教育に携わる全ての教員に対する、教員研修（Faculty Development）の重要項目となりうると思われるので、教員のFD（Faculty Development）の具体的カリキュラム構築の参考にもなると考えられる。具体的な研究成果については、平成18年12月20日付で、平成18年度私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学研究設備等整備費）の交付の内定（18文科高第512号）を受けたので、それを利用して、以下のような実験を行い、継続して分析を行っている。実験１　実験１では、アカデミック講義場面における留学生の視線の軌跡をアイマークレコーダーで記録し、留学生が文字情報や非言語情報をどのように処理しているかの検証を行った。調査者は修士論文では、CCDカメラを用いて視線の方向のデータを採り、その後フォローアップ・インタビュー（FUI）を行ったが、CCDカメラでは、調査対象者の大まかな視線方向は認知できるものの、精緻な観察はできない。本実験では、アイマークレコーダーを用いることで、より信頼性、客観性の高いデータを得ることができた。実験２　実験２では、意見構築のための読解において読み手が用いる読解ストラテジーを眼球運動の軌跡から調査した。具体的には、読後、指定された文章に対する、調査対象者自身の意見を述べるという課題を与え、PC画面上にパワーポイントを用いて、一段落ごとに展示される文章を読む課程で、アイマークレコーダーにて、眼球運動を記録した。さらに、このデータをもとにFUIを行い、眼球運動のもと機能を調査した。これら２回の実験から得られたデータおよびアイマークレコーダーを使用する、新たな方法論の意義を検証することにより、日本語遠隔教育における学習者の眼球運動、アイコンタクトを、対面接触場面との比較を試みた。以上のような研究を基に、2013年度は、研究発表を行う予定である。

2013

Research Results Outline：本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式による注視点記録装置（アイマークレコーダ：Eye Mark Recorder EMR）を用い、日本語母語話者と日本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式による注視点記録装置（アイマークレコーダ：Eye Mark Recorder EMR）を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する接触場面中でも、大学の講義場面に特化し、どのようなインターアクション行動が...本研究は、眼球運動を瞳孔、角膜反射方式による注視点記録装置（アイマークレコーダ：Eye Mark Recorder EMR）を用い、日本語母語話者と日本語非母語話者が参加する接触場面中でも、大学の講義場面に特化し、どのようなインターアクション行動が現れ、講義理解過程における視覚情報処理の問題を、どのように解決するのかを検証するものである。具体的には、大学での講義場面における講義場面のインターアクションを、注視点記録装置を装着した調査対象者によって記録させ、どのような講義理解のストラテジーが援用されているか、また講義担当者が、留学生に対し、内容理解を促すために、どのような講義理解のストラテジーを用いているかを検証し、国際化に向けた大学の講義のあり方を論究する。また、講義を配信する講義担当者側も、日本語教育関係者とどのような協同連携を図るべきかを考えなければならないので、教員研修（Faculty Development）のための具体的カリキュラム構築の参考にもなると考えられる。具体的な研究成果については、平成18年12月20日付で、平成18年度私立大学等研究設備整備費等補助金（私立大学研究設備等整備費）の交付の内定（18文科高第512号）を受けたので、それを利用して、以下のような実験を行い、継続して分析を行っている。実験１　実験１では、アカデミック講義場面における留学生の視線の軌跡をアイマークレコーダーで記録し、留学生が文字情報や非言語情報をどのように処理しているかの検証を行い、従来使われていたCCDカメラでは困難であった精緻な観察を遂行することで、より信頼性、客観性の高いデータを得ることができた。実験２　実験２では、意見構築のための読解において読み手が用いる読解ストラテジーを眼球運動の軌跡から調査した。具体的には、読後、指定された文章に対する、調査対象者自身の意見を述べるという課題を与え、PC画面上にパワーポイントを用いて、一段落ごとに展示される文章を読む課程で、アイマークレコーダーにて、眼球運動を記録した。これら２回の実験から得られたデータおよびアイマークレコーダーを使用する、新たな方法論の意義を検証することにより、日本語遠隔教育における学習者の眼球運動、アイコンタクトを、対面接触場面との比較を試みた。以上のような研究を基に、2014年度は、研究発表を行うとともに、科研申請を予定している。

2015Collaborator：吉村幸司

Research Results Outline：本研究は、国内の刑事施設に収容されている外国人受刑者（F指標）への矯正処遇における日本語指導プログラムの導入や改善を目的とした基礎データの収集および提本研究は、国内の刑事施設に収容されている外国人受刑者（F指標）への矯正処遇における日本語指導プログラムの導入や改善を目的とした基礎データの収集および提言を目的とするものである。こうした成果は、外国人受刑者の心情把握や施設内での懲罰の減少にもつながり...本研究は、国内の刑事施設に収容されている外国人受刑者（F指標）への矯正処遇における日本語指導プログラムの導入や改善を目的とした基礎データの収集および提言を目的とするものである。こうした成果は、外国人受刑者の心情把握や施設内での懲罰の減少にもつながり、処遇職員とのコミュニケーションを円滑に遂行させ,施設職員の接遇能力の向上や、自己肯定感に基づいた処遇の自信回復の醸成につながる。具体的には、法務省矯正局成人矯正課の支援を受けながら、刑事施設に配役されている職員に対する研修プログラムの改善も検討する。欧米などでは、すでに実践プログラムなどが導入されているが、今後移民社会化する日本においても、同様な処遇環境整備ならびにサスティナブルな多文化共生社会の観点から重要な政策となると思われる。本研究の成果を基に、平成28年度、科研「挑戦的萌芽」に申請し採択に至った。

2018Collaborator：中野玲子

Research Results Outline： 本研究の成果として、開発された早稲田介護バンドスケール「WASEDA介護バンドスケール(WKBS: Waseda Kaigo Band S 本研究の成果として、開発された早稲田介護バンドスケール「WASEDA介護バンドスケール(WKBS: Waseda Kaigo Band Scale) には、以下のような利点がある。①    &nb... 本研究の成果として、開発された早稲田介護バンドスケール「WASEDA介護バンドスケール(WKBS: Waseda Kaigo Band Scale) には、以下のような利点がある。①           外国人介護従事者と日本人介護職員が協力して学習を進めることができる②           測定に加え、次のステップに到達するための学習内容が示されている③           現場の日常業務と日本語学習を結び付けることができる  このWKBSの効果検証を進めることで、さまざまな形態の介護サービスに適応し、介護の基礎知識を持たない外国人人材でも介護の基礎知識と日本語をあわせ学習し、能力を向上させていく仕組みを作ることで、介護サービスの質の確保を目指すことができた。具体的には、技能実習生、EPA、留学生などの在留資格で来日し、各福祉施設に配属された外国人の研修を担当する日本人担当者からフィードバックをもらいながら、改善し、日本語による介護実践能力を向上させるノウハウの開発を目指すことができた。

1998

Research Results Outline：　98年度は、早稲田大学を中心に、日本語・日本文化研修プログラムや、短期留学生プログラムなどで留学している、オーストラリア人留学生のデータ収集を行って　98年度は、早稲田大学を中心に、日本語・日本文化研修プログラムや、短期留学生プログラムなどで留学している、オーストラリア人留学生のデータ収集を行ってきたが、縦断的な収集の点からは、分析するに足りる十分な数が集まらなかったので、今年度も追加収集して...　98年度は、早稲田大学を中心に、日本語・日本文化研修プログラムや、短期留学生プログラムなどで留学している、オーストラリア人留学生のデータ収集を行ってきたが、縦断的な収集の点からは、分析するに足りる十分な数が集まらなかったので、今年度も追加収集している。また、あわせて日本の大学に在籍する短期留学生との比較研究の立場から、オーストラリアの大学に留学している日本人留学生についてもデータを収集した。モナシュ大学に本研究科（オーストラリア　メルボルン）で行われた、データ収集作業が、当初の予定より早く終わったため、今年度は、まず、日本人留学生の分析から行われた。その分析結果は、以下に挙げた著書の中で発表される予定である。続いて、今年度末から来年度にかけて、日豪で収集されたデータの分析をまとめ、比較検討した結果を発表する計画を立てている。

1999

Research Results Outline：　今年度は、外国人日本語学習者と日本語母語話者を被験者にして得られた、脳における漢字処理過程で現れた事象関連電位（P300）を比較した実証研究を行った　今年度は、外国人日本語学習者と日本語母語話者を被験者にして得られた、脳における漢字処理過程で現れた事象関連電位（P300）を比較した実証研究を行った。その結果、日本語学習者と日本語母語話者とでは、漢字判読の情報処理過程が異なることがわかり、ＥＲＰ...　今年度は、外国人日本語学習者と日本語母語話者を被験者にして得られた、脳における漢字処理過程で現れた事象関連電位（P300）を比較した実証研究を行った。その結果、日本語学習者と日本語母語話者とでは、漢字判読の情報処理過程が異なることがわかり、ＥＲＰの言語習得研究への応用の可能性が示唆された。その研究結果をもとに、平成11年5月14日には、第48回日本臨床衛生検査学会にて、「外国人日本語学習者の言語処理とＥＲＰ」と題した共同研究発表を行った。また、平成11年７月10日には、「生理心理学・精神生理学研究会」（代表山崎勝男教授）にて、「外国人日本語話者と日本語母語話者の脳内言語情報処理過程の比較」と題したセミナーの発表を行った。さらに、平成11年11月11日に開かれた、第29回日本脳波・筋電図学会学術大会にて、「ＥＲＰによる外国人日本語学習者の言語処理機能の検討」、「外国人日本語学習者と日本語母語話者の脳内言語処理過程の比較」を共同発表した。こうした一連の発表をもとに、「日本語学習者の脳の言語処理過程：漢字の表記逸脱刺激による事象関連電位（ＥＲＰ）分析の試み」と題した論文にまとめ、日本語研究教育センターの『講座日本語教育』３５号に投稿し、査読の結果掲載された。今回のパイロット研究を今後発展させていくために、より適切なタスクに基づいた実験を重ね、精度の高い結果を導き出していく必要性がある。そのために、さらなる研究助成を求めていきたい。

2002Collaborator：川口　義一, 戸田　貴子

Research Results Outline：本研究は、海外の年少者並びに大学レベルの日本語教育の中で導入されている、日本語バイリンガルイマーションプログラムの資料収集を行いながら、そうしたコース本研究は、海外の年少者並びに大学レベルの日本語教育の中で導入されている、日本語バイリンガルイマーションプログラムの資料収集を行いながら、そうしたコースの特徴的なデザインを検証するとともに、学習者の日本語習得過程についても調査解明することを目的とした...本研究は、海外の年少者並びに大学レベルの日本語教育の中で導入されている、日本語バイリンガルイマーションプログラムの資料収集を行いながら、そうしたコースの特徴的なデザインを検証するとともに、学習者の日本語習得過程についても調査解明することを目的としたものであった。また、海外で、イマーションプログラムを導入している教育機関に所属する教育関係者からの発信が不十分であるために、当該プログラムに関する情報が共有されていないため、一部の語学教育者及び教育機関の関心にはなっているが、これまでの日本語教育の分野では、注目すべきキーワードにはなっていない、イマージョンプログラムに関する学際的な位置付けを図ることも目的とした。具体的な研究成果として、２００１年、２００２年の両年度で、海外、とくにオーストラリアの日本語イマーションプログラムを検証し、言語習得にとって大きな発達要因となる「目標言語に付け浸す」教育が、どのような効果をもたらすかを解明した。とりわけ、ビクトリア州、ニューサウスウェールズ州、クィーンズランド州の、初等レベルのバイリンガルイマーションプログラム導入校での資料収集を行い、州教育省のバイリンガル教育担当者、イマーションプログラム研究者との面談、並びに現地の大学の日本研究科の教員との意見交換、さらに学校関係者、ＰＴＡ及び児童に対する面接調査を、現地の研究補助員を使い、収集資料の分析、整理を行った。明らかになった結果をもとに、関連論文を執筆し、さらに、教育面では、大学での担当講座である、オープン科目「日本語イマージョンプログラム」やテーマカレッジ「オーストラリアの言語教育政策」（いずれも研究代表者担当）などの充実を図ることができた。こうした成果は、これからの日本語教育に貴重な知見や提言を与え、従来の日本語教育（とくに、外国語としての日本語教育）を大きく前進させる役割を果たすと予想される。

2004

Research Results Outline：本研究は、ビデオ会議システムによる、海外の日本語教師を対象とした日本語教育支援を目的とするものであり、独創的な現職者研修プログラムの可能性を示唆するも本研究は、ビデオ会議システムによる、海外の日本語教師を対象とした日本語教育支援を目的とするものであり、独創的な現職者研修プログラムの可能性を示唆するものである。現在、海外の日本語教育は、それぞれの地域の特色を生かしながら、学習者の日本語能力の向上に...本研究は、ビデオ会議システムによる、海外の日本語教師を対象とした日本語教育支援を目的とするものであり、独創的な現職者研修プログラムの可能性を示唆するものである。現在、海外の日本語教育は、それぞれの地域の特色を生かしながら、学習者の日本語能力の向上に向けたさまざまなプログラム開発が行われているが、日本語非母語話者の教師は、自らの日本語能力の向上も含め、日本語教育全般に対し、さまざまな問題を抱えている。早稲田大学は、Cross Cultural Distance Learning（CCDL）といった遠隔教育事業を開始し、英語、中国語などで、海外提携校との共同ゼミナールを展開しているが、日本語も、アジア・太平洋地域の実験提携大学との遠隔教育を発展させ、新しい日本語教育を展開するための基盤整備を図っているが、担当者は、2004年9月から2005年8月まで、特別研究期間を利用し、英語圏の３大学（プリンストン大学東アジア研究科 04年9月～12月、モナシュ大学日本研究科 05年1月～5月、オックスフォード大学東洋学科 05年6月～8月）で遠隔教育関連の知見を拡げると共に、今後のプログラム整備の可能性を検証した。その結果、時差によるリアルタイムの問題障壁はあるものの、ビデオ会議システムを援用した教師ネットワークの形成により、web-based trainingの共同開発などの可能性について、情報交換できたことが最大の成果であった。具体的には、ビデオ会議システム（BizMate）を利用し、“ビデオビュー”や“スライドビュー”“ウェブビュー”“テキストチャット”に加え、オンデマンド型のインターアクションなども可能である。交付期間中の研究発表として、フランス日本語教師会や日本語国際大会での論文発表、さらには南オーストラリア大学でのセミナーなどで、海外の日本語教師遠隔支援の意義について情報交換できた。