氏名

ヨシノ タカシ

吉野 孝

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0029998/)

所属

(政治経済学部)

本属以外の学内所属

兼担

政治経済学術院(大学院政治学研究科)

政治経済学術院(大学院公共経営研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

アメリカ政治経済研究所

プロジェクト研究所所長 2009年-2014年

地域間研究所

プロジェクト研究所所長 2015年-2019年

アメリカ政治経済研究所

研究所員 2015年-2015年

地域間研究所

研究所員 2015年-2015年

学歴・学位

学歴

-1978年 早稲田大学 政治経済学部 政治学科

学位

政治学修士 論文 早稲田大学

経歴

1991年-1993年ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院 客員研究員

所属学協会

日本政治学会

日本選挙学会

アメリカ政治学会(American Political Science Association)

取材ガイド

カテゴリー
社会科学
専門分野
政党論、アメリカ政治、英米政治学
キーワード
政治家リクルートメント、アメリカの選挙デモクラシー

研究分野

キーワード

政治学

科研費分類

社会科学 / 政治学 / 政治学

研究テーマ履歴

アメリカ政治の研究

研究テーマのキーワード:アメリカ,政治

個人研究

政党の理論と実際の研究

研究テーマのキーワード:政党,選挙

個人研究

現代政治学の新動向の研究

研究テーマのキーワード:政治学,政治理論,新制度主義

個人研究

政治的リクルートメントの理論と実際の研究

研究テーマのキーワード:政治家,候補者

個人研究

論文

「大津留(北川)智恵子著『アメリカが生む/受け入れる難民』関西大学出版部、2016年」

選挙研究33(2)p.96 - 982017年12月-

「西川賢著『分極化するアメリカとその起源:共和党中道路線の衰退』千倉書房,2015年」

選挙研究32(2)p.98 - 992016年12月-

「「選択は物語」は米国の原動力、安井明彦著『アメリカ選択なき選択』日本経済新聞社、2011年」

『改革者』52(10)p.652011年10月-

「アメリカの連邦公職選挙における選挙運動手段の変化と政党の対応」

『日本選挙学会年報 選挙研究』木鐸社26(1)p.14 - 252010年07月-

「新しい議会政治と議院内閣制を模索、堀江湛・加藤秀治郎編『日本の統治システム:官僚主導から政治主導へ』慈学社、2008年」

『改革者』50(2)p.632009年02月-

「アウトリーチ戦略を通じアメリカ政治を分析する、渡辺将人著『現代アメリカ選挙の集票過程』日本評論社、2008年」

『図書新聞』(2897)p.52008年12月-

「宗教問題が政治化する謎を解く一冊、エドウィン・ガウスタッド著/大西直樹訳『アメリカの政教分離』みすず書房、2007年」

『改革者』48(9)p.622007年09月-

「政治の原動力としての選挙」

『信州自治』信州自治研究会60(3)p.6 - 232007年03月-

「日本の女性政治家の特徴と女性政治家進出の背景」

『改革者』48(3)p.30 - 332007年03月-

「2005年学会展望」『年報政治学2006-Ⅰ 平等と政治』

木鐸社p.293 - 2952006年11月-

「アメリカ政治学における女性議員の研究:女性議員数の増加とその効果を中心に」

『早稲田政治経済学雑誌』(365)p.60 - 762006年10月-

「『ジェンダー』と政治的リクルートメント研究:アングロ=アメリカのコンテキスト」

『早稲田政治経済学雑誌』(362)p.71 - 892006年01月-

「アメリカ政治学における政治的リクルートメント研究」

『早稲田政治経済学雑誌』(358)p.14 - 312005年02月-

「米国政治のダイナミズムを概観:藤本一美・濱賀祐子著『米国の大統領と国政選挙:リベラルとコンサーヴァティヴの対立』専修大学出版局,2004年」

『図書新聞』(2708)p.112005年01月-

「政党システムの変化とその要因:的場敏博著『現代政党システムの変容:90年代における危機の深化』有斐閣,2003年」

『レヴァイアサン』(35)p.198 - 2012004年10月-

「アメリカにおけるニューデモクラットの起源とその政治スタイル:NPC理論の政党政治分析への応用」

『早稲田政治経済学雑誌』(352・353)p.30 - 622003年01月-

Nihon no Kokkai Seiji : Zen Seifu Rippo no Bunseki [Politics in the Japanese Diet : A Statistical Analysis of Postwar Government Legislation] by Kentaro Fukumoto

Waseda Journal of Asian StudiesVol.22p.69 - 712001年03月-

「解説」内田満『内田満政治学論集2 政党・圧力団体・議会』

早稲田大学出版部p.269 - 2752000年07月-

「政党研究と新制度論アプローチ:アメリカ連邦下院の政党指導部の活性化と『条件つき政党政治理論』を中心に」

『早稲田政治経済学雑誌』(341)p.128 - 1602000年01月-

「大統領選挙における予備選挙と党大会の役割」『1996年大統領選挙とアメリカの政治動向』(平成8年度外務省委託研究報告書)

日本国際問題研究所p.38 - 471997年03月-

「アメリカ政党研究の新動向:統合的な分析・理論枠組みの模索の試みとしてのジョン・H・オールドリッチの新制度論アプローチ」

『日本選挙学会年報 選挙研究』北樹出版(12)p.16 - 271997年02月-

「アメリカ連邦公職選挙運動における政党組織の役割----メリーランド州の1992年選挙を事例として」

『早稲田政治経済学雑誌』(320)p.199 - 2331994年10月-

「アメリカにおける全国政党活動の新動向----全国政党委員会とそのスタッフの構造と機能の変化を中心に

『早稲田政治経済学雑誌』(318)p.125 - 1561994年04月-

「連邦下院における政党機関の活性化とその含意」『アメリカ連邦議会の変化と展望』(平成5年度外務省委託研究報告書)

国際問題研究所p.36 - 471994年03月-

「アメリカにおける大統領予備選挙の現状とその問題点」

『早稲田政治経済学雑誌』(317)p.116 - 1471994年01月-

「学界展望----1992年」『年報政治学1993年』

岩波書店p.213 - 2151993年12月-

「アメリカにおける政党の法的規制の発展とその理念」

『早稲田政治経済学雑誌』(309・310)p.283 - 3181992年04月-

「「政党衰退論」以降のアメリカ政党研究」

『早稲田政治経済学雑誌』(304・305)p.176 - 2041991年01月-

「米国における予備選挙制度の理念と実際」

『議会政治研究』(16)p.76 - 841990年12月-

「レオン・D・エプスタインの政党研究」

『早稲田政治経済学雑誌』(300)p.254 - 2811989年10月-

「アメリカ政党の構造的全国化とその要因----民主党と共和党の組織慣行の比較を中心に」

『早稲田政治経済学雑誌』(299)p.40 - 661989年07月-

「最近のアメリカ全国政党の役割変化とその課題----大統領候補者指名過程の全国化の党大会機能へのインパクトを中心に」

『早稲田政治経済学雑誌』(295・296)p.256 - 2891989年01月-

「アメリカ政党衰退論の再検討----政党「中立的」投票者の増加と全国政党委員会の活性化を中心に(2)」

『早稲田政治経済学雑誌』(291)p.125 - 1571987年07月-

「アメリカ政党衰退論の再検討----政党『中立的』投票者の増加と全国政党委員会の活性化を中心に(1)」

『早稲田政治経済学雑誌』(290)p.133 - 1641987年04月-

「革新主義時代アメリカにおける政党研究の特質----マシーン研究の発展と意義を中心に」

『早稲田政治経済学雑誌』(276・277)p.193 - 2231984年03月-

書籍等出版物

『オバマ後のアメリカ政治:2012年大統領選挙と分断された政治の行方』

東信堂2014年 03月-

『変容するアジアと日米関係』

東洋経済新報社2012年 03月-

『オバマ政権と過渡期のアメリカ社会』

東信堂2012年 03月-

『東アジア統合の政治経済・環境協力』

東洋経済新報社2011年 03月-

『現代の政党と選挙[新版』

有斐閣2011年 03月-

『オバマ政権はアメリカをどのように変えたのか:支持連合・政策成果・中間選挙』

東信堂2010年 07月-

『世界政治経済と日本・米国・中国:グローバル危機と国際協調』

東洋経済新報社2010年 03月-

『2008年アメリカ大統領選挙:オバマの当選は何を意味するのか』

東信堂2009年 08月-

『2005年度版 現代日本政治小事典』

ブレーン出版2005年 03月-

『2003年度版 現代日本政治小事典』

ブレーン出版2003年 04月-

『最新版 現代日本政治小事典』

ブレーン出版2001年 06月-

『誰が政治家になるのか:候補者選びの国際比較』

早稲田大学出版部2001年 05月-

『現代の政党と選挙』

有斐閣 2001年 02月-

猪口・大澤・岡沢・山本・リード編『政治学事典』

弘文堂2000年 11月-

「二党競争の全国化とその合意」久保文明・草野厚・大沢秀介編『現代アメリカ政治の変容』

勁草書房1999年 12月-

『現代日本政治小事典』

ブレーン出版1999年 06月-

「候補者中心の選挙過程と政党の役割」五十嵐武士・古矢旬・松本礼二編『アメリカの社会と政治』

有斐閣1995年 12月-

「民主党と共和党の対日政策」藤本一美編『ジャパンプロブレム in USA』

三省堂1992年 10月-

「選挙制度と有権者」「政党および政党制」阿部齊編『アメリカの政治:内政のしくみと外交関係』

弘文堂1992年 03月-

「政党改革と政治資金改革」藤本一美編『アメリカ政治30年の検証』

行研1990年 11月-

講演・口頭発表等

トランプ政権の新移民政策とその効果

日本政治学会2017年度研究会「トランプ大統領と新米墨関係」・法政大学2017年09月23日

詳細

口頭発表(一般)

政党の側からみた選挙:選挙運動ネットワークのコーディネーターとしての全国政党機関

日本選挙学会・2003年度研究会・共通論題「90年代のアメリカ選挙」・金沢大学2003年05月

詳細

口頭発表(一般)

米国大統領選挙における新しい選挙連合の形成

日本政治学会・2002年度研究会・分科会J「ニュー・ポリティカル・カルチャー(NPC)の国際比較」(韓国政治学会との国際交流セッション)・愛媛大学2002年10月

詳細

口頭発表(一般)

候補者補充:アメリカ連邦議会議員の場合

日本選挙学会・1999年度研究会・分科会D 比較部会「候補者補充の比較研究」・秋田経済法科大学1999年05月

詳細

口頭発表(一般)

「アメリカ政党研究の新動向:統合的な分析・理論枠組みの模索の試みとしてのジョン・H・オールドリッチの新制度論アプローチ」

日本選挙学会・1996年度研究会・分科会I 理論部会「政党選挙研究の新動向」・明治学院大学1996年05月

詳細

口頭発表(一般)

作品・ソフトウェア・教材・フィールドワーク等

アメリカ・メリーランド州の1992年連邦公職選挙の調査(候補者の選挙運動マネジャーおよび州・地方政党役員へのヒアリング/手紙調査を含む)

1992年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

危機のアメリカ「選挙デモクラシー」:社会経済変化と政治的対応

2011年-0月-2015年-0月

配分額:¥17420000

研究種別:

トクヴィルと20世紀の政治理論-自由民主主義の形成についての思想史的研究-

配分額:¥2940000

研究種別:

トクヴィルとデモクラシーの二つのモデル〜米仏政治文化の比較思想史的研究

配分額:¥3500000

研究種別:

「想像の共同体」MexAmericaの構築をめぐる米墨の相克

2017年-0月-2021年-0月

配分額:¥16900000

学内研究制度

特定課題研究

アメリカの政策形成の変化:鉄の三角形、争点ネットワークから「政策キャンペーン」へ

2017年度

研究成果概要: 本研究は2018年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の研究計画を見直すことを目的とし、本格的研究のための調査と情報収集を行った。第1回研究会(9月)では、吉野孝がシンクタンクに関する最近の文献調査の結果を報... 本研究は2018年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の研究計画を見直すことを目的とし、本格的研究のための調査と情報収集を行った。第1回研究会(9月)では、吉野孝がシンクタンクに関する最近の文献調査の結果を報告し、和田修一(平成国際大学教授)がワシントンDCのシンクタンク(CRF、カーネギー平和財団、ウィルソン・センター)でのインタビュー調査に基づき、シンクタンクのイデオロギー化がかなり限定的であることを報告した。また、渡辺将人(北海道大学教授)は、3月初旬にワシントンDCでインタビュー調査を行い、2016年の大統領選挙後のシンクタンクの活動を調査した。

アメリカの外交政策形成とシンクタンク:仲介コミュニティ,デモクラシー,日米関係

2015年度共同研究者:今村浩 , 奥迫元, 浅古泰史, 安井清峰

研究成果概要:本研究は、2016年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の基礎研究を行うことを目的とし、以下の活動を行った。第1回研究会(2015年5月)では、前嶋和弘氏(上智大学教授)が報告を行い、「メディア監視団体」の新し...本研究は、2016年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の基礎研究を行うことを目的とし、以下の活動を行った。第1回研究会(2015年5月)では、前嶋和弘氏(上智大学教授)が報告を行い、「メディア監視団体」の新しい活動を説明した。第2回研究会(同年10月)では、シーラ・A・スミス氏(米国外交問題評議会シニアフェロー)が報告を行い、アメリカにおけるシンクタンクの歴史と活動、資金構造、個人の活動動機などを分析した。第3回研究会(2016年2月)では、鈴木崇弘氏(城西国際大学大学院客員教授)が報告を行い、日本でシンクタンクの設立が難しい理由を分析した。さらに、本課題の研究協力者である渡辺将人(北海道大学教授)が、2016年3月7日~12日にかけてアメリカで政党役員やシンクタンクの役職者、活動家、議員ら17名とインタビューを行い、選挙運動におけるシンクタンクの活動と役割を調査した。

アメリカの外交政策形成とシンクタンク:仲介コミュニティ、デモクラシー、日米関係

2016年度

研究成果概要:本研究は、2017年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の研究計画を見直すことを目的とし、合わせて本格的研究のための面接調査と情報収集を行った。第1回研究会(8月)では、吉野孝と前嶋和弘(上智大学総合グローバル...本研究は、2017年度に科研費を申請する「アメリカの外交政策とシンクタンク」の研究計画を見直すことを目的とし、合わせて本格的研究のための面接調査と情報収集を行った。第1回研究会(8月)では、吉野孝と前嶋和弘(上智大学総合グローバル学部教授)が「アメリカの政策形成過程が選挙に勝利することに収斂していく『政策キャンペーン』化しつつあり、その中心的アクターとなっているのがイデオロギー型のシンクタンクである」という新しい仮説を提示し、研究計画の詳細を協議した。第2回研究会(11月)では、和田修一(平成国際大学法学部教授)が8月~9月に行ったワシントンDCの主要シンクタンクの活動に関する面接調査の概要を報告した。第3回研究会(3月)では、佐藤真千子(静岡県立大学国際関係学部講師)が、2017年1月に行った調査[2016年の大統領選挙における超党派シンクタンクの活動と役割]の概要を報告した。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
日本の政治経済 01政治経済学部2019秋学期
日本政治論入門 01政治経済学部2019秋学期
現代政治分析 01政治経済学部2019春学期
プレ政治学演習 (吉野孝)政治経済学部2019冬クォーター
政治学演習 I (吉野孝)政治経済学部2019春学期
政治学演習 II (吉野孝)政治経済学部2019秋学期
政治学演習 III (吉野孝)政治経済学部2019春学期
政治学演習 IV (吉野孝)政治経済学部2019秋学期
政治学演習論文 (吉野孝)政治経済学部2019春学期
政治学演習論文 (吉野孝)政治経済学部2019秋学期
現代政治学専門研究セミナーA(PS,J:吉野孝)大学院政治学研究科2019春学期
現代政治学専門研究セミナーB(PS,J:吉野孝)大学院政治学研究科2019秋学期
論文作成入門(吉野孝)大学院政治学研究科2019春学期
現代政治文献研究(吉野/上田/久米/河野)大学院政治学研究科2019秋学期
政党研究(PS,J:吉野孝)大学院政治学研究科2019秋学期
現代政治学専門研究セミナー(博士:吉野孝)大学院政治学研究科2019春学期
現代政治学専門研究セミナー(博士:吉野孝)大学院政治学研究科2019秋学期
現代政治文献研究(吉野/上田/久米/河野)大学院経済学研究科2019秋学期

教育内容・方法の工夫

専門演習論文の指導、返却、製本

1995年01月-

詳細

概要:専門演習の4年生に、12月の最終演習時限までにゼミ論文を提出させ、翌年の1月の第2週に、コメントをつけて返却する。そのさい集中的な論文指導を行い、学生にゼミ論文を書き直しをさせる。書き直されたゼミ論文原稿を再度集め製本してゼミ論文集にまとめ、それを学生に手渡すと同時に学生読書室に配架している。

講義でのレジュメの配布

1995年04月-

詳細

概要:「政治学A」、「現代日本政治論」、「政治学原論A・B」の講義で、毎回、①講義のポイント、②理論・分析の概要、③歴史の概要、④参考文献を整理したB41枚のレジュメを配布し、講義内容の整理と復習に利用している。