氏名

ソウダ オサム

早田 宰

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0078030/)

所属

(社会科学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
sohda@waseda.jp

住所・電話番号・fax番号

住所
〒169-8050新宿区 西早稲田1-6-1
電話番号
03-5286-1907
fax番号
03-5286-1907

URL等

WebページURL

http://www.f.waseda.jp/sohda/(研究室)

研究者番号
80264597

本属以外の学内所属

兼担

社会科学総合学術院(大学院社会科学研究科)

理工学術院(大学院創造理工学研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

理工学総合研究センター

兼任研究員 1989年-2006年

東日本大震災復興研究拠点・自然文化安全都市研究所

プロジェクト研究所所長 2015年-2015年

国際言語文化研究所

研究所員 2013年-

医学を基礎とするまちづくり研究所

研究所員 2015年-

東日本大震災復興研究拠点・自然文化安全都市研究所

研究所員 2011年-2015年

都市・地域研究所

プロジェクト研究所所長 2016年-2020年

参加のデザイン研究所

研究所員 2016年-

都市・地域研究所

研究所員 2016年-

メディアデザイン研究所

研究所員 2016年-

理工学術院総合研究所(理工学研究所)

兼任研究員 2006年-2018年

理工学術院総合研究所(理工学研究所)

兼任研究員 2018年-

学歴・学位

学歴

-1989年 早稲田大学 政治経済学部 政治学科
-1993年 早稲田大学 理工学研究科 建設工学

学位

博士(工学) 論文 早稲田大学 都市計画・建築計画

経歴

1994年-1995年東京都立大学助手
1995年-1997年早稲田大学社会科学部専任講師
1995年-1998年東京都立大学都市研究センター客員研究員
1998年-2002年早稲田大学社会科学部助教授
2002年-早稲田大学社会科学部教授
2003年-2004年バーミンガム大学都市・地域研究所(CURS)名誉研究員
2004年-2005年北京大学環境学部都市・地域計画学科訪問研究員
2011年-2012年明治大学ガバナンス研究科非常勤講師
2012年-2013年筑波大学大学院芸術学群非常勤講師
2015年-2016年早稲田大学東日本大震災復興研究拠点・自然文化安全都市研究所所長
2016年09月-早稲田大学都市・地域研究所所長

所属学協会

Action Research Network of the Americas

日本都市計画学会 学術委員

日本建築学会

都市住宅学会 常議員

日本公共政策学会

自治体学会 運営委員

日本土地法学会

コミュニティ政策学会 理事

委員歴・役員歴(学外)

2017年04月-日本建築学会新しい住環境計画小委員会座長
2016年09月-田野畑村政策諮問会議委員
2015年04月-2017年03月横浜市市民まち普請事業審査委員会委員長
2014年04月-2015年03月横浜市市民まち普請事業審査委員
2014年-新宿区NPO協働推進センター事業評価委員会委員長
2014年-2015年横浜市地域まちづくり委員会副委員長
2012年-2016年川口市盛人大学副学長
2011年-2012年川口市協働条例策定委員会 委員長
2010年04月-2012年03月川口市西川口駅周辺地区のまちづくり懇談会委員
2010年-都市住宅学会 常議員
2010年-2011年まちみらい千代田 まちづくりサポート助成委員 委員長
2009年-2010年新宿区協働支援会議 座長
2008年-2010年まちみらい千代田 まちづくりサポート助成委員 副委員長
2007年-2015年川口市市民活動と行政との協働推進懇談会 座長
2005年-2006年新宿区都市計画マスタープラン策定委員 戸塚地区委員 アドバイザー
2005年-2005年日本都市計画学会 学術委員
2001年-2002年日本都市計画学会 学術委員

受賞

日本建築学会募集論文入選

2004年06月

日本建築学会奨励賞

1999年

取材ガイド

カテゴリー
社会科学
専門分野
都市・地域研究、住宅・コミュニティ開発、都市・地域ガバナンス
自己紹介コメント
停滞地域、被災地域、条件不利地域における都市・地域再生、社会開発、住宅・コミュニティ開発、協働ガバナンスを研究。東日本の中長期再生、大分県国東市の持続可能なまちづくり等について、地域連携をつうじた研究をおこなっている。現在、早稲田大学都市・地域研究所所長。
キーワード
まちづくり、地方創生、レジリエンス

その他基本情報

2009年度 早稲田大学ベトナム研究所研究員 2005年度 早稲田大学参加デザイン研究所研究員 2000年度 早稲田大学都市・地域研究所研究員 2000年度 早稲田大学国際福祉研究所研究員

研究分野

キーワード

都市・地域計画、計画理論、住宅・コミュニティ開発、コミュニティ再生

科研費分類

工学 / 建築学 / 都市計画・建築計画

共同研究希望テーマ

コミュニティ・レジリエンス

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:共同研究

研究テーマ履歴

1995年-協働の計画論

個人研究

1995年-居住環境計画

個人研究

2012年-コミュニティ・レジリエンス

研究テーマのキーワード:コミュニティ・レジリエンス

機関内共同研究

2012年-地域創生と農業共同組合の役割

国内共同研究

論文

Resilience of Collaborative Planning after the Great East Japan Earthquake; A Case Study of Reconstruction Activity in Kesennuma

Haeyoun HEO and Osamu SODA

2017 International Conference of Asian-Pacific Planning Societies査読有りp.2172017年08月-2017年08月 

東日本大震災後のコミュニティレジリエンスの評価-気仙沼市の事例-

早田宰

コミュニティ政策学会2017年07月-2017年07月 

コミュニティ・レジリエンスの適応可能キャパシティ−2011年津波後の日本沿岸地域の分析

早田宰

震災後に考えるp.586 - 5962015年03月-

文化クラスターとポスト産業社会−都市文化政策のガバナンスに向けて−

早稲田大学社会科学部

ソーシャル・リサーチ調査報告書2692014年03月-

川口市協働推進条例の策定過程

早田宰

私立大学戦略的研究基盤形成支援事業報告書2012年03月-

川口市協働条例策定支援業務報告書

早稲田大学

p.1 - 4702012年03月-

DEMATEL法を用いた都市衰退問題の構造化分析 - 日本埼玉県西川口地区を事例に/A Structured Analysis of UrbanDecay Problems by DEMATEL- Focused on Nisikawaguchi area of Saitama Prefecture,Japan

朴成賢、早田宰、崔昇英(Sung Hyun Park, Osamu Soda, Seung Young Choi)

不動産学報/Korea Real Estate Academy Review46p.321 - 3372011年08月-

福祉社会へ向けた主体と環境の相互デザイン

早田宰

建築雑誌p.36 - 372011年06月-

被災地復興 <英知>を結集して

早田 宰

読売 ONLINE2011年04月-

DOI

複合復旧自立指数を用いた東日本大震災被害地域の評価と特定/Measuringand Identifying on the Disaster areas of Great East Japan Earthquake UsingIndex of Multiple Recovery Self-reliance

朴成賢、早田宰、崔昇英(Sung Hyun Park, Osamu Soda, Seung Young Choi)

韓国地籍学誌/Journal of the Korean Society ofCadastre第27巻|第1号|第1号p.47 - 632011年06月-

住まいの仕事塾 アクティブ居住スタイルへ

早田 宰

西川口STORYvol.2p.44 - 482011年03月-

協働でつくる西川口ストーリー

早田 宰

西川口STORYvol.2p.10 - 142011年03月-

西地区フォーラム報告書

川口市市民活動と行政との協働推進懇談会

2010年11月-

近郊都市からの創造都市ビジョンを目指して:成熟都市再生の産学官民連携について

早田 宰

産学官連携ジャーナル2010年9月号p.41 - 442010年09月-

Comparative Study on Urban Regeneration between South Korea and Japan

Osamu Soda et.al.

2010年08月-

商店街と大学の連携による協働体制構築事業

早稲田大学 早田宰研究室

㈱全国商店街支援センター(p.127)2010年03月-

グローバル価値創造都市へ

早田宰 他

西川口STORYVOL.1(80)p.16 - 172010年03月-

川口市におけるNPOと地域協働に関する調査

早田宰 他

早稲田大学社会科学部ソーシャルリサーチ(まちづくり)2010p.1 - 972010年02月-

まちづくり文脈形成支援システム完了報告書(2008年度オープン・リサーチ・センター整備事業協働のまちづくり研究)

土方正夫, 早田宰

早稲田大学都市・地域研究所p.1 - 252009年04月-

21世紀型都市・地域づくりの協働実践方法の研究・開発 2006〜2008年度 3ケ年総括報告書

佐藤滋,後藤春彦,早田宰他

早稲田大学都市・地域研究所p.32009年03月-

地方の元気再生事業報告書

川口商工会議所

2009年03月-

密集住宅市街地のまちづくり評価 Evaluation of urban program for densely built-up residential areas

早田 宰

都市計画 City planning review57(3)(No.3)p.25 - 282008年06月-

計画学と社会デザイン

早田 宰

早稲田社会科学総合研究別冊p.43 - 562008年05月-

協働型まちづくりの到達点と課題

早田 宰

年報自治体学会/第一法規出版(20)p.97 - 1082007年07月-

協働のまちづくりの現場

早川淳, 杉崎和久, 庄嶋孝広, 大野慶子, 早田宰, 廣瀬克哉

年報自治体学会/第一法規出版(20)p.75 - 962007年07月-

成熟社会の空間戦略と計画システム

土方正夫, 田村和寿, 川原 晋, 市川宏雄, 早田 宰

第15回早稲田まちづくりシンポジウム2007/早稲田都市計画フォーラム2007年07月-

パートナーシップによるまちづくり分科会報告書

早田 宰, 志村秀明, 真野洋介, 木村裕美

分権型社会都市・地域ビジョン研究会/早稲田大学都市・地域研究所2007年03月-

近代日本における互助住宅の政策論史

早田 宰

都市計画とまちづくり-高見澤邦郎先生退任記念論文集-p.143 - 1522006年07月-

都市・地域研究所の成果と今後の展開

早田 宰

プロジェクト研究/早稲田大学総合研究機構創刊号p.56 - 702005年03月-

住宅組合論争−居住地再生に果たす役割をめぐって

早田 宰, 中林由行, 小林秀樹

すまいろん/住宅総合研究財団2005(秋号)2005年10月-

地域協働の住宅事業の可能

早田 宰

住宅金融月報/住宅金融公庫Vol.644号p.4 - 52005年09月-

パートナーシップによるまちづくり分科会報告書

早田 宰 志村秀明

分権型社会都市・地域ビジョン研究会/早稲田大学都市・地域研究所2005年03月-

地域社会の合意形成と多様な主体の連携による問題解決能力の向上

早田 宰

設計科学としての都市・建築/日本学術会議2005年03月-

変わるアジアの計画文化と市民参加; クライアント主義から新都市レジームへ

早田 宰 他

早稲田大学都市計画研究室+成均館大学都市計画研究室2005年03月-

都市の居住環境づくりに新たな仕組みを

早田 宰

WASEDA COM(朝日新聞広告局) http://www.asahi.com/ad/clients/waseda/opinion/opinion135.html2005年04月-

イギリスにおける都市計画と議論動向−2004年上半期−

早田 宰

都市計画, 日本都市計画学会Vol. 53/No. 4p.76 - 762004年08月-

都市部における身近な公共空間づくりの到達点と展開

早田 宰

建築雑誌/ 日本建築学会Vol.119,No.1520p.36 - 392004年06月-

イギリスにおける都市計画と研究動向 −2003年4月以降−

早田 宰

都市計画/ 日本都市計画学会247号p.95 - 952004年02月-

ヨーロッパ地方中核都市の都市再生−イギリス・バーミンガムを事例に−

早田 宰

Urban Advance/ 財団法人名古屋都市センターNo.32p.52 - 602004年03月-

イギリスの都市再生−世界都市ロンドンの経験−

早田 宰

都市問題/ 東京市政調査会第94巻第6号,pp.97-111p.97 - 1112003年06月-

パートナーシップによる地域マネジメント研究報告書その3

早田 宰

分権型社会ビジョン研究協議会/ 早稲田大学都市・地域研究所2003年03月-

持続可能なまちづくり-スマート・コミュニティ形成の戦略

早田 宰

-,持続可能な都市の「かたち」と「しくみ」/東京都立大学都市研究所pp.163-1882003年03月-

日本における用語「環境」の定着過程

早田 宰

早稲田社会科学総合研究/ 社会科学学会第3巻第3号pp.65-722003年03月-

まちづくりを読み解く−NPO等による都市・地域再生の周辺

早田 宰

地方財務/ぎょうせい平成14年12月号,pp.39-462002年12月-

都市再生におけるNPOの課題と展望(ワークショップ(3)都市再生におけるまちづくりNPOの役割)

早田 宰

都市住宅学会第10回学術講演会(2002年度全国大会)2002年12月-

GISで診る川口

早田 宰

川口商工会議所まちづくりフォーラム準備会「明日の川口を考える」2002年11月-

コミュニティ・ベイスト・プランニングの理論

早田 宰

日本都市計画学会2002年度(第37回)学術研究論文発表会ワークショップ2002年11月-

イギリス最新事情-スピードアップする改革-

早田 宰

住宅会議, 日本住宅会議第56号p.44 - 472002年10月-

地域経営資源を考える

早田 宰

NOMA行政情報NO.42002年10月-

住まい手と山を結ぶ家づくりにおけるネットワーク組織化の効果 ネットワーク組織化前後の活動比較検討

鈴木 進, 早田 宰

日本建築学会2002年度大会(北陸)学術講演梗概集,F-1分冊,p.1133 2002年08月-

都市計画マスタープラン策定における住民の役割(3) マスタープラン策定以降の住民活動

日本建築学会2002年度大会(北陸)学術講演梗概集2002年,F-1分冊,p.899 2002年08月-

都市計画マスタープラン策定における住民の役割(4)—住民組織化と行政との協働—

日本建築学会2002年度大会(北陸)学術講演梗概集F-1分冊,p.901 2002年08月-

地域経営資源を考える

早田 宰

日本経営協会2002年07月-

生活科学Ⅱすまいとまちづくり

佐藤 滋

放送大学大学院講義平成14年度用テキスト2002年06月-

都市計画の構造転換

早田 宰

早稲田都市計画フォーラム2002年04月-

地縁コミュニティとテーマ・コミュニティ

早田 宰

建築とまちづくり/新建築家技術者集団No.297まちづくりと社会の科学p.10 - 132002年04月-

パートナーシップによる地域マネジメント研究報告書その2

分権型社会ビジョン研究協議会/早稲田大学都市・地域研究所2002年03月-

マンション供給活発化の一方で目立つ周辺住民との建設トラブル

住宅情報STYLE2002年03月-

創業支援マニュアル

早稲田創業支援機構ver.12002年03月-

地域組織活性化と行政の役割を考える-中野区住区協議会等の事例をもとに世田谷区での取り組みの方向を考える-

世田谷区地区まちづくり行動計画 報告書2002年03月-

マンション居住 住宅白書'02-03

ドメス出版2002年02月-

論文「まちなか活性化・まちづくりに向けた市民主体による事業への取り組みに関する考察-帯広市「北の屋台」を通じて-」にかんする評論

日本建築学会技術報告集16号2002年-

コミュニティベーストプランニングとガバナンス

都市計画/日本都市計画学会234号2001年12月-

世界の福祉-その理念と具体化

早稲田大学出版部2001年10月-

まちづくりトーク「元気に語ろう中野のまち!」—地域の力を生かしたまちづくり・人づくり・ネットワークづくり—(連続開催)

(財)中野区まちづくり公社2001年08月-

早稲田大学社会科学部早田研究室

関西福祉大学キャンパス誌2001年夏号2001年08月-

第7回メイヤーズ会議「市民社会と地域経営」/進化する市民参加と21世紀のまちづくり

早稲田都市計画フォーラム2001年07月-

教科書:都市計画と住民参加(講義/6月8日)

財団法人全国建設研修センター2001年06月-

パートナーシップによる地域マネジメント研究報告書

分権型社会ビジョン研究協議会/早稲田大学都市・地域研究所2001年03月-

参加型まちづくりの基礎理念の体系化

住宅総合研究財団年報,丸善27号2001年03月-

神楽坂エコランチマップ

東京商工会議所2001年03月-

早稲田・神楽坂地区におけるパートナーシップのまちづくり(平成12年度商店街活性化先進事業ビデオ報告書)

東京商工会議所2001年03月-

地域と個人を拓く「社会創発事業」に関する調査研究

(財)自由時間デザイン協会2001年03月-

平成12年度商店街活性化等先進事業報告書

東京商工会議所2001年03月-

平成12年度商店街活性化等先進事業報告書

東京商工会議所2001年03月-

防災・復興研究委員会2000年度活動報告書

日本都市計画学会防災・復興研究委員会2001年03月-

早稲田で広がる環境パートナーシップ

早稲田大学生活共同組合理事会第74号2001年02月-

特定非営利活動法人と地域の計画

日本建築学会2000年09月-

「人文社会科学とマルチメディア」内容報告

社会科学総合研究/早稲田大学社会科学学会第1巻第1号2000年07月-

1999年度版住宅白書

ドメス出版2000年04月-

平成11年度商店街活性化等先進事業報告書

東京商工会議所2000年03月-

早稲田大学周辺地区の防災まちづくりの意義

科学/岩波書店 Vol.70,pp.21-24 2000年01月-

人文社会科学とマルチメディア

社会科学総合研究1/12000年03月-

リサイクルで生まれる新しい地域

本庄ゼロエミッションモデル都市づくり研究会1999年12月-

成熟都市の住宅地改善-アメリカ・イギリス・ドイツ・ロシアと日本- 住環境小委員会

日本建築学会都市計画委員会住環境小委員会編1999年12月-

まちづくりの主体と合意形成

日本都市計画学会都市計画理論研究分科会編1999年11月-

まちづくり読本4; 環境とまちづくり;地球にやさしいまちと暮らし

風土社 1999年11月-

トルコ、台湾地震の教訓と地域の自主防災

フェスク/(財)日本消防設備安全センター217号1999年11月-

マンション建替における管理能力の合意形成能力

日本都市計画学会No.34,pp.307-3121999年11月-

人文社会科学とマルチメディア-マルチメディアを用いた学際研究に向けて-

早稲田大学社会科学学会 1999年11月-

六番町におけるリクルートマンション裁判に関する参考意見書

東京地方裁判所1999年11月-

まちづくりの科学

鹿島出版会1999年09月-

管理組合の合意形成能力からみたマンション建替えの難易度-都心型マンションの場合-

日本建築学会学術講演梗概集1999年都市計画F1分冊1999年09月-

管理組合の合意形成能力からみたマンション建替えの難易度-都心型マンションの場合-分譲マンションの建替えの合意形成に向けた研究4

日本建築学会学術講演梗概1999年都市計画F1分冊1999年09月-

大学キャンパスとその周辺地域のかかわりに関する研究〜早稲田大学「西早稲田キャンパス」と周辺地域を通して〜

日本建築学会学術講演梗概1999年都市計画F1分冊1999年09月-

地区計画制度における住民参加に関する研究-東京23区の平成以後の事例 学術講演梗概に着目して-

日本建築学会学術講演梗概1999年都市計画F1分冊1999年09月-

日本建築学会奨励賞(住環境整備事業における目標空間イメージの合意形成プロセスに関する研究)

1999年09月-

防災の日-走り続けること-

朝日新聞社説 朝刊(9/1)1999年09月-

首都圏特定非営利活動法人の概況'99

早稲田大学社会科学部早田研究室 1999年08月-

早稲田のまちづくり

まちの雑誌/風土社Vol.21999年07月-

都市計画と民主主義

シンポジウム資料集/早稲田都市計画フォーラム 1999年07月-

地域力を引き出そう

毎日新聞朝刊(6/2)1999年06月-

イギリス・サッチャー政権以後の都市・住宅政策の動向-住環境整備とハウジングアソシエーションに着目して-

住宅総合研究財団研究年報 1999年03月-

イギリスにおけるコミュニティベースの都市再生

早稲田大学国際共同研究報告書1999年03月-

地域生活の社会基盤づくり

いきいき生きようフォーラム報告書Part.11999年03月-

住宅管理 NPOも一役

毎日新聞夕刊(1/24)1999年01月-

地震と社会「阪神大震災」記上・下

科学/岩波書店VOL.68 NO.121998年12月-

特集:早稲田大学社会科学部早田宰研究室

環境機器冬号1998年10月-

エコステーションに関する調査

早稲田商店会委託1998年09月-

住環境整備地区の抽出について

住環境整備の政策化/日本建築学会大会PD資料集 1998年09月-

違法ノッポ建築急増

読売新聞朝刊(8/22)1998年08月-

リサイクル市民主導で

朝日新聞朝刊(6/14) 1998年06月-

特定非営利活動促進法の課題と展望

住宅会議6月号 1998年06月-

都市部の防災まちづくりと災害ボランティア

フェスク/(財)日本消防設備安全センター5月号1998年05月-

NPOって何? NPOセミナー大学報告書

早稲田大学ボランティアセンター1998年-

神戸宣言

住宅総合研究財団・調査年報24号1997年03月-

平成8年度住宅建設事業調査報告書

建設省1997年03月-

景観イメージの合意形成手法に関する研究

日本建築学会計画系論文報告集491号1997年01月-

都市復興の地区別調査-野田北部地区

日本都市計画学会関西支部「震災都市復興の1年」1996年11月-

景観イメージの合意形成手法に関する研究-(CCDカメラと都市景観模型を用いた景観ワークショップの開発)

日本建築学会大会(近畿)学術講演梗概集F-1分冊1996年09月-

住民参加による地区詳細計画づくりを支援するための建物"原型"模型を用いたワークショップの開発-まちづくりにおける参加の手法に関する研究(7)-

日本建築学会大会(近畿)学術講演梗概集F-1分冊1996年09月-

生活とまち・復興の記録

早稲田大学佐藤研究室1996年09月-

不良住宅改良事業及び住環境整備諸制度

日本建築学会「市街地像の協議のための技術と制度」1996年09月-

野田北部・鷹取東地区の復興プロセス

日本建築学会「市街地像の協議のための技術と制度」1996年09月-

環境保全型地区計画の策定プロセスに関する研

住宅総合研究財団年報/丸善1996年03月-

住み続けられるための新まちづくり手法

鹿島出版会1995年11月-

住民主体のまちづくりへの自治体及び外郭団体による支援の現状と課題

日本都市計画学会学術研究論文集/日本都市計画学会1995年11月-

住宅・まちづくりにおけるNPO(民間非営利組織)の展望

住宅総合研究財団年報/丸善1995年09月-

住環境整備事業における目標空間イメージの合意形成プロセスに関する研究

日本建築学会計画系論文報告集/日本建築学会1995年08月-

住宅系再開発における専門家の役割に関する研究

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

住民主体のまちづくり活動支援の基盤整備に関する研究2−中間セクターの組織形態とまちづくりへの関わり方

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

都心の住環境保全型まちづくりにおける立体建替デザインゲームの効果−その6 まちづくりにおける参加の方法に関する研究

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

東京都における1992年法改正に伴う用途地域見直しの実態に関する研究−その1 地域別にみた住居系用途地域の指定と動向

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

東京都における1992年法改正に伴う用途地域見直しの実態に関する研究−その2 自治体の用途地域見直し「原案」作成における考察

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

戻り入居者の意向から見た都営住宅建替えに関する研究

早田 宰

日本建築学会学術講演梗概集/日本建築学会1995年08月-

まちづくり中間セクターの実態と非営利まちづくり組織への展望

早田宰, 薬袋奈美子, 高見沢邦郎

すまいろん/住宅総合研究財団1995年06月-

防災まちづくりへの参加と制度

早田 宰

川崎市地方自治研究センター1995年02月-

Urban Regeneration in the EU Regional Core Cities; The Case of Birmingham, the UK

Urban Advance/ Nagoya Urban Institute302004年01月-

Urban Regeneration in London; An Experience of Global City

Municipal Problems; The Tokyo Institute for Municipal ResearchVol94 ;pp97-1112003年06月-

Next Step Community Development; Urban and Regional Regeneration involving NPO

Local financial Affairs/GyouseiDec.2002年12月-

Sustainable Planning System and Design

Tokyo Metropolitan Univ. 2002年12月-

The Role of Non-profit Sector in Urban Regeneration

the Annual Conference of Association of Urban Housing Sciences2002年12月-

The Theory of Community-Based Planning

the Annual Conference of the City Planning Institute of Japan2002年11月-

Toward Future Kawaguchi City

The Kawaguchi Chamber of Commerce and IndustryVol.12002年11月-

Access to the Local Management Resources

Nippon OMNI-Management Association2002年10月-

An Overview of New British Reform

Japan Housing Council No.562002年10月-

An Effect of Networking with Local Residents and Builders

the Annual Conference of Architectural Institute of JapanF-12002年08月-

The Role of Local Residents in the Planning Process of Urban Master Plan(3)

The Annual Conference of Architectural Institute of JapanF-12002年08月-

The Role of Local Residents in the Planning Process of Urban Master Plan(4)

The Annual Conference of Architectural Institute of JapanF-12002年08月-

Local Community and Special Issued Community

Architecture and Community DevelopmentNo.2972002年04月-

The Restructuring of Planning System

Waseda Planning Forum2002年04月-

Local Area Management by Partnership 2002

Urban and Regional Vision of Decentralizing Society/ Waseda Institute of Urban and Regional Studies2002年03月-

The Role of Local Government in the Empowerment Policy for Local Community Groups

Setagaya City2002年03月-

Non-profit Housing Sector

Housing White Paper, Domes Publish Inc.Vol.2002/032002年02月-

Community-Based Planning and Governance

City Planning Review /the City Planning Institute of JapanNo.2342001年12月-

Social Policy in the UK

World Welfare, Waseda Publish Inc.2001年10月-

Re-organizing the Basic Theory of Participatory Planning

Housing Research Foundation/Maruzen Inc.No.272001年03月-

Non-profit Housing Sector and Local Plan

the City Planning Institute of Japan2000年09月-

Housing Renewal in Mature City; the US, the UK, German, Russia and Japan

Architectural Institute of Japan1999年12月-

The Actors of Community Development and Consensus Building

the City Planning Institute of Japan1999年11月-

Sciences of Community Development

Kajima Publish Inc.1999年09月-

Study on the Community Involvement in a District Plan after 1989 in Tokyo 23 Wards

the Annual Conference of Architectural Institute of JapanF-11999年09月-

An Overview of Non-profit Sector in Tokyo Metropolitan Area

Waseda Univ. SODA Lab1999年08月-

The Encouragement Prize of Architectural Institute of Japan 19998 (Study on the Consensus Building Process of the Goal Image of Housing Renewal Programme)

Architectural Institute of Japan1999年08月-

Community-Based Urban Regeneration in the UK

Research ReportWaseda Univ.1999年03月-

Housing Regeneration and Housing Association

Housing Research Foundation/ Maruzen Inc.1999年03月-

Study on the Consensus Building Process of the Goal Image of Housing Renewal Programme

Journal of Architectural Institute of Japan1995年08月-

自立的地域圏形成と復興再生ガバナンスの構築

城所 哲夫;小泉 秀樹;加藤 孝明;早田 宰

都市計画60(3)2011年06月-2011年06月 

CiNii

詳細

ISSN:04959280

福祉社会へ向けた主体と環境の相互デザイン(第三部 境界の読み方:論考(2),<特集>建築の境界)

早田 宰

建築雑誌126(1619)p.36 - 372011年06月-2011年06月 

CiNii

詳細

ISSN:00038555

欧州における持続可能な漁業政策とスローシティ運動

早田宰

漁港漁場漁村研報2017年10月-2017年10月 

書籍等出版物

まちづくり図解

佐藤 滋, 内田 奈芳美, 野田 明宏, 益尾 孝祐(分担執筆)

鹿島出版会2017年 06月-2017年 06月

詳細

総ページ数:179

まちづくり教書

佐藤滋, 饗庭伸, 内田奈芳美(分担執筆)

鹿島出版会2017年 03月-

詳細

単行本(学術書)総ページ数:310

体験の言語化

早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター(分担執筆)

成文堂2016年 12月-

詳細

単行本(一般書)総ページ数:290

祈りと再生のコスモロジー 比較基層文化論序説

瀧澤雅彦、柑本英雄(分担執筆)

成文堂2016年 10月-

詳細

単行本(学術書)総ページ数:932担当ページ数:539-554ISBN:978-4-7923-6109-9

早稲田の地域づくり

早田宰(編著)

早稲田大学都市・地域研究所/地域社会と危機管理研究所2016年 10月-

詳細

総ページ数:76

限界住環境のゆくえ : 次世代型住環境価値の創造

日本建築学会都市計画委員会(分担執筆)

日本建築学会2016年 08月-

詳細

単行本(学術書)

平成27年度食育白書

内閣府/農林水産省(その他)

2016年 05月-

詳細

総ページ数:213担当ページ数:124

早稲田大学 東日本大震災シンポジウム東北復興のまちづくりDVD

早稲田大学東日本大震災復興研究拠点・自然文化安全都市研究所

2016年 03月-

詳細

映像

早稲田大学 東日本大震災シンポジウム東北復興のまちづくり報告書

早稲田大学東日本大震災復興研究拠点・自然文化安全都市研究所(共著)

2016年 03月-

詳細

調査報告書

地域協働の科学 まちの連携をマネジメントする(韓国語版)

早田宰・佐藤滋(共編著)

全南大学出版部2016年 01月-

詳細

総ページ数:314

ソーシャル・キャピタル (シリーズ・福祉+α)

早田 宰・坪郷 實(共編著)(分担執筆)

ミネルヴァ書房2015年 08月-

詳細

単行本(学術書)総ページ数:248担当ページ数:地域再生・復興とソーシャル・キャピタルISBN:4623073866

震災後に考える: 東日本大震災と向きあう92の分析と提言

鎌田 薫 (監修), 早稲田大学震災復興研究論集編集委員会 (編集)

早稲田大学出版部2015年 03月-

いま、ここで -田野畑村の未来を語る32人-

早田宰, 沼田真一(共編著)

田野畑村交流観光プラットフォーム2012年 03月-

Bridge-Urban・도시・都市-

早田宰、キムイルテイ(共編著)

早稲田大学早田宰研究室2010年 03月-

Sustainable Cities

Osamu Soda et.al, Hidenori Tamagawa(ed.)

United Nations University Press2006年 09月-

詳細

ISBN:92-808-1124-X

世界のNPO 人と人の新しいつながり

早田 宰他 久塚純一・岡沢憲芙(編集)

早稲田大学出版部2006年 04月-

都市計画の理論—系譜と課題

早田 宰他 高見沢実(編著)

学芸出版社2006年 01月-

地域協働の科学 まちの連携をマネジメントする

早田 宰(編著) 佐藤 滋(編著)

成文堂2005年 11月-

イギリスの都市再生—政策開発の経緯とロンドンの展開

早田 宰

都市再生と住環境政策2004年 08月-

イギリスの福祉-パートナーシップによる第三の道-

早田 宰 (久塚純一・岡沢憲芙編)

世界の福祉-その理念と具体化/ 早稲田大学出版部2004年 03月-

特定非営利活動法人と地域の計画

日本建築学会2000年 09月-

講演・口頭発表等

持続可能な東北

早田宰

STAND UP SUMMIT 2017(東京ビッグサイト)招待有り2017年08月08日

詳細

国内会議セミナー開催地:東京ビッグサイト

概要: 持続可能開発目標(SDGs)のワークショップ

日本におけるスローシティの動向

早田宰

(ジャパンエフエムネットワーク)招待有り2017年07月07日

詳細

メディア報道等

概要: ラジオ放送番組(7月7日)にて解説

早稲田の地域づくり

早田宰

(早稲田大学都市・地域研究所/地域社会と危機管理研究所)2016年10月14日

詳細

国内会議シンポジウム・ワークショップ パネル(指名)開催地:早稲田大学

レジリエンス(回復力)のある福祉社会へ向けて

早田宰

早稲田大学東日本大震災シンポジウム 東日本大震災5年後の現状と福祉社会・まちづくりの仕組みづくりに向けて(早稲田大学比較法研究所、早稲田大学先端社会科学研究所 共催)2016年04月09日

詳細

国内会議公開講演開催地:早稲田大学8号館

復興計画へのアプローチ 〜行政と市民の復興計画と協働〜

日英二国間セミナー:復興計画と地域の個性を活かした持続可能なまちづくり−気仙沼市 階上・大谷地区−2013年03月28日

詳細

口頭発表(一般)

衝撃的被災と長期的減退への計画対応─地域復興における冗長性の役割

日英二国間セミナー:衝撃的被災と長期的減退への計画対応─地域復興における冗長性の役割─日英におけるレジリエンスの計画2013年03月26日

詳細

口頭発表(一般)

被災地復興 <英知>を結集して

早稲田都市計画フォーラム 風景の再生へ2011年07月03日

詳細

口頭発表(一般)

漁村・離島の再生+社会経済・港湾の再生

東日本大震災からの復興まちづくりにむけて(日本建築学会)2011年04月18日

詳細

口頭発表(一般)

新宿区の地区協議会制度

協働の集い 西地区フォーラム(川口市)2010年10月

詳細

口頭発表(一般)

まちはみんなでつくるもの

川口市2010年10月

詳細

口頭発表(一般)

早稲田みょうがについて

早田宰

新宿区箪笥地域センター緑化分科会(新宿箪笥地域センター)招待有り2018年02月07日

NPO法制定からの20年とこれから ~今後の活動の展望~

早田宰

新宿NPO協働推進センター(新宿NPOネットワーク協議会)招待有り2018年02月10日

作品・ソフトウェア・教材・フィールドワーク等

子どもの冒険をデザインする(戸山プレーパーク)

フィールドワーク2014年05月-

まちはみんなでつくるものフォーラム(川口市)

フィールドワーク2011年03月-2015年03月

田野畑村の未来を語る32人(DVD)

2012年03月-

川口市協働推進条例(通称 まちはみんなでつくるもの条例) パンフレット

2012年03月-

コ・ラボ西川口をベースとしたソーシャルイノヴェーション社会実験

フィールドワーク2009年09月-

NHKスペシャル,63億人の地図(第3回)希望の町へ〜都市再生へ, NHK総合,2004年3月28日(日)初回放映

2004年03月-

VIDEO:早稲田・神楽坂地区におけるパートナーシップのまちづくり

2001年-

特許

整理番号:154

都市再生支援ツール(日本)

佐藤 滋, 早田 宰, 真野 洋介, 志村 秀明

特願2002-099826、特開2003-296513

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

大規模災害への復元力のある新たなグローバル社会システムの再構築

2012年-0月-2014年-0月

配分額:¥4160000

研究種別:基盤研究(B)

福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成の国際比較

2008年-2010年

研究分野:社会福祉学

配分額:¥16640000

研究種別:

オープンプラットフォーム型まちづくり計画・デザインの戦略的アセスメント技術の開発

配分額:¥20150000

研究種別:基盤研究(A)

多主体連携による地域まちづくりのための社会実験手法と支援システムの開発

2006年-2008年

研究分野:都市計画・建築計画

配分額:¥36530000

研究種別:萌芽研究

まちづくりファンドの活用による地域社会におけるまちづくり支援システムの開発

2005年-2006年

研究分野:都市計画・建築計画

配分額:¥3400000

研究種別:基盤研究(A)

木造密集市街地における事前復興まちづくりへの総合支援システムの開発

2002年-2004年

研究分野:都市計画・建築計画

配分額:¥35750000

研究種別:基盤研究(B)

公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究

2002年-2004年

研究分野:社会学(含社会福祉関係)

配分額:¥12900000

研究種別:

大規模公最住宅団地の再生対策に関する日英比較研究

配分額:¥8100000

研究種別:基盤研究(B)

都市再生政策の国際比較研究

2000年-2002年

研究分野:都市計画・建築計画

配分額:¥13600000

研究種別:

事前復興を前提とした住民・地権者主体による市街地更新のための支援技術の開発

配分額:¥23110000

研究種別:基盤研究(B)

都市環境シミュレーターを用いた住民参加型都市計画手法の教育・実践プログラム開発

1998年-2000年

研究分野:都市計画・建築計画

配分額:¥11600000

研究種別:

住宅・まちづくりにおけるNPO(民間非営利組織)に関する研究

配分額:¥1000000

研究種別:

自助による住宅政策の理論と展開~アメリカにおける相互自助住宅プログラム

2018年-0月-2021年-0月

配分額:¥3640000

研究資金の受入れ状況

提供機関:文部科学省

パートナーシップによる地域マネジメント研究2001年-2005年

実施形態:共同研究

公民館を拠点とした社会教育とまちづくり2015年-

実施形態:受託教育

2011年東日本大震災・大津波後のコミュニティ・レジリエンス2012年-

実施形態:共同研究

大規模災害への復元力のある新たなグローバル社会システムの再構築2012年-

実施形態:受託教育

聞き書きによる小冊子作成を通じた家庭・学校・社会教育の連携モデルの再構築2014年-

実施形態:受託教育

平成24年度 新しい公共の場づくりのためのモデル事業(岩手県)2012年-2012年

実施形態:受託教育

平成23年度 新しい公共の場づくりのためのモデル事業(岩手県)2011年-2011年

実施形態:受託教育

川口市協働推進条例策定調査委託事業2011年-2011年

実施形態:受託教育

川口市西川口駅周辺地区まちづくり基本構想策定調査委託事業2010年-2010年

実施形態:受託教育

商店街と大学の連携による協働体制構築事業2009年-2010年

実施形態:受託教育

分権型社会の都市・地域ビジョン研究会2000年-2008年

実施形態:共同研究

都市再生政策の国際比較研究2000年-2003年

実施形態:受託教育

商店街活性化等先進事業2000年-2001年

実施形態:その他

パートナーシップによる地域マネジメント2000年-2005年

学内研究制度

特定課題研究

文脈形成支援システムを活用したグローバルまちづくりの体験型教育・研究手法の開発

2010年度共同研究者:土方 正夫, 卯月 盛夫, 佐藤 洋一

研究成果概要: 埼玉県川口市に都市再生地区を調査研究拠点とし、都市再生のデータを収集した。川口市は、鋳物工場等製造業のまちから外国人の多いグローバルな産業文化都市に転換しつつある。文脈形成支援システム(地域拠点、webシステム、公共議論空間、解... 埼玉県川口市に都市再生地区を調査研究拠点とし、都市再生のデータを収集した。川口市は、鋳物工場等製造業のまちから外国人の多いグローバルな産業文化都市に転換しつつある。文脈形成支援システム(地域拠点、webシステム、公共議論空間、解釈のファシリテート、以上の連携によるシステム化)を活用し、ローカルレベルにおける多様なまちづくりのコンテクスト(文脈)を抽出する社会実験をおこなった。 研究の準備として、地域社会においてアンケート、ヒアリング、資料収集をおこない、その結果、5つのまちづくりの流れ (市街地整備、安心安全、産業創出、商業活性化、創造都市) を整理した。次に、文脈形成支援システムを活用して議論し、それらの相互関係について、早田は都市再生の観点から、土方は情報科学の観点から、卯月は、都市デザインの観点から、佐藤は空間映像の観点から議論し、まちづくりの流れについて解釈を加え、過去から現在のスナップショット図とコンテクスト(文脈)を作成した。さらに、地域住民等がまちづくりを討議する場にその図を提供して有効性を検証した。関連する成果として以上についての小冊子を作成・配布した。 その結果、多様なコンテクスト(文脈)を地域住民、政策担当者等が理解、共有する上で効果があった。地域では因果関係等についての理解が深まった。今後のまちづくりについて多様なスタークホルダーが個々の立場を踏まえつつ新しい議論をおこなう素地ができた。今後の活動の促進に効果があった。それを踏まえてグローバルまちづくりの体験型教育をおこなった。地域の個性、文化等について、川口市と北京とのネットでの意見交換の社会実験を実施した。これらから、まちづくりによって、変わりゆく地域の個性、スタークホルダー、めざすべき将来像等について文脈形成支援システムを活用することで明確化できること、今後のまちづくりの取り組み、合意形成に寄与することを明らかにした。

地域再生を支援する民間コミュニティ事業住宅の社会実験研究

2011年度

研究成果概要: 老朽化、条件不利等により空家化した民間賃貸住宅を、「キーワーカー住宅」(地域再生を支援する民間コミュニティ事業住宅)として再生、活用する社会実験研究としておこなった。キーワーカー住宅はイギリスの住宅政策で発達した仕組みで、公的な... 老朽化、条件不利等により空家化した民間賃貸住宅を、「キーワーカー住宅」(地域再生を支援する民間コミュニティ事業住宅)として再生、活用する社会実験研究としておこなった。キーワーカー住宅はイギリスの住宅政策で発達した仕組みで、公的な専門サービス職として活動する者(医療・福祉・警察・教育・環境・都市計画等)が地域再生を推進すべき停滞地域内に居住する場合に地域再生ファンド等から家賃補助し、居住者の職住近接による移動時間の軽減、居住者の家計負担の軽減、建物のよりよい管理への参加、地域への専門サービスの提供、コミュニティ参加、地域再生支援等を複合的に達成するアクティブ居住の仕組みである。日本においてはまだ事例がほとんど存在しないため、その社会実験研究をおこなった。建物は、埼玉県川口市西川口1丁目の都市再生プロジェクトが行政により推進されている停滞地域のエリアに立地する鉄骨3階建の全15室の賃貸住宅を選定した。既存の入居者が居住しているが、うち4室が老朽化、隣接工場の騒音等により空家になっている。それらを所有者、管理会社と協議の上、コミュニティ事業住宅とし、3室をキーワーカー住宅、1室を共有スペースとした。共有スペースはコミュニティ事業住宅の居住者が使用する他、サブリースによって一般も短期使用可とした。 実験の結果、1室に運送業従事者がキーワーカーとして入居し、地域内物流を通じて地域再生に大きな効果があった。2室は騒音のため空室のままとなっている。共有スペースは、地域再生を支援する活動に短期に様々な形で使用された(地域におけるイベント、会議、短期事務所使用等)。またキーワーカーの自助努力により緑化も一部行われた。ただし自建物以外の要因、とくに周辺の住環境の影響を受けるため、その検討が重要であることがわかった。以上により、「キーワーカー住宅」が日本の停滞地域で社会事業住宅として有効な手法となりえることがわかった。今後そのソーシャルビジネスモデルとして整備することが期待される。

震災後の社会的レジリエンスに関する研究

2015年度

研究成果概要: 地震・津波・テロなどの衝撃的な被災後に地域社会が主体となるコミュニティ・レジリエンスの概念を明らかにした。国が主導する国土強靭化(ナショナル・レジリエンス)の対概念となるものである。外部資源の動員を可能にするための適応可能キャパ... 地震・津波・テロなどの衝撃的な被災後に地域社会が主体となるコミュニティ・レジリエンスの概念を明らかにした。国が主導する国土強靭化(ナショナル・レジリエンス)の対概念となるものである。外部資源の動員を可能にするための適応可能キャパシティの概念を考察し、東日本大震災後の被災した東北沿岸地域のNPOの震災前後の変化から回復力の評価をおこなった。とくに適応可能キャパシティの高い地域を分析した。気仙沼市(宮城県)と田野畑村(田野畑村)においてケーススタディをおこなった。地域社会が主体となる内発的な復興まちづくり活動が活発であり、コ・ガバナンスによるコミュニティ・レジリエンスがシステムとして機能していることを論じた。また田野畑村においては、行政主導による復興が進む一方、村民との協働の取り組みを模索していることを分析した。

東日本大震災後のコミュニティレジリエンス(地域回復力)の中期検証

2017年度共同研究者:土方 正夫, 加藤 基樹

研究成果概要: 本研究は、災害からのコミュニティレジリエンス(地域回復力)について、東日本大震災の復興過程の検証をおこない、環境、社会、計画システムの相互関係、人的、組織的資源、社会・経済資本の循環について、ホリングのパナーキー論をベースにして... 本研究は、災害からのコミュニティレジリエンス(地域回復力)について、東日本大震災の復興過程の検証をおこない、環境、社会、計画システムの相互関係、人的、組織的資源、社会・経済資本の循環について、ホリングのパナーキー論をベースにしてモデルの検証をおこなった。 ケーススタディの対象地域は、気仙沼市(宮城県)、釜石市(岩手県)の2地区とした。結果として得られたことは、釜石は行政マネジメント重視モデルで、導入可能キャパシティを最大限に活かす市レベルの明確な都市戦略が重要であり、気仙沼は市場重視モデルで、継続的レジリエンスのため、新たな商品開発、交流コミュニティの活性化が重要であることがわかった。適切な評価のためには、さらに比較分析の継続が重要である。

被災した住宅市街地の復旧過程と計画制度上の課題

1996年度

研究成果概要: 阪神大震災の復興プロセスをもとに緊急時における都市計画制度の課題を明らかにする。 制度を運用実態から検証するため、長田区野田北部地区・鷹取東第一地区を事例対象とした。理由は、7割が全壊という甚大な被害を受け、全面的都市計画が必要... 阪神大震災の復興プロセスをもとに緊急時における都市計画制度の課題を明らかにする。 制度を運用実態から検証するため、長田区野田北部地区・鷹取東第一地区を事例対象とした。理由は、7割が全壊という甚大な被害を受け、全面的都市計画が必要、震災前からの自治型地域組織の存在、震災前に地区のマスタープラン(以下MP)を未策定、震災後も既存の地域社会が中心になってまちづくり推進、の4点である。調査方法はまちづくり協議会への定期的なヒアリング調査によった。復興まちづくりは一般に事業先行型で、個別再建は、事業の成立が重視され、地区MPとの調整が難しい。MP策定済みの地区は震災後早期にその改訂作業に取り組むことで敏速な個別復興が開始可能だが、未策定地区は住民間の協議が混迷化し、不調の場合、復興後も無秩序な市街地を形成しがちである。野田北部地区では未策定であったが、早期の連絡体制の確立、個々の生活再建と地区復興の連携、等を地域主導でおこない、早期に計画をオーソライズできた。野田の教訓から、平時から地区レベルのMPを描いておくこと、平時から何らかの地域づくり活動の経験をなるべく蓄積させること、震災後はMPのたたき台の成立が急務であること、その後、たたき台を住民参加で段階的に合意すること、個別建築の無秩序な建設を地域主導で自粛すること、等の教訓がえられた。 以上から、制度としては、仮説住宅の従前地への優先入居、建築制限令後の行政の違法建築監視活動と地域の個別建築自粛活動の連携、公的計画セクターの提案権と手続きへの住民参加、都市計画の段階的決定、等に改善すべき点を指摘することができた。

住環境整備に関する住宅・都市計画制度の日英比較

1998年度

研究成果概要:イギリスの都市再生プログラムである統一都市再生補助チャレンジ基金(Single Regeneration Budget Challenge Fund=通称SRB)制度とわが国の住環境整備事業の比較を行う。 SRBの特徴は、①中央省...イギリスの都市再生プログラムである統一都市再生補助チャレンジ基金(Single Regeneration Budget Challenge Fund=通称SRB)制度とわが国の住環境整備事業の比較を行う。 SRBの特徴は、①中央省庁の縦割り予算制の廃止、②地域事務所への一括化、③事業への競争入札制の導入(bidding)、④対象地区抽出条件の撤廃(事業プログラムの実質的審査による予算化)、⑤対象地区限定の柔軟化(地区レベル、自治体レベル、自治体間レベルの自由化)、⑥複合的剥奪(Multiple Depravation)の状況にある地域に対する予算優先配分、⑦国単位で剥奪レベルの順位をつけ、もっともスコアの悪い地区に優先配分すること、⑧住宅政策および民間公益住宅組織(HA)との連携、⑨地域ネットワーク構築を申請の前提とすること、⑩EU基金との連携、等の10点が指摘できる。 一方わが国の住環境整備諸制度は、不良住宅地区改良法とその要綱が基調で、建設省中心の都市計画事業の枠内にある制度である。また都市再生の包括的な新制度、中心市街地活性化法に基づく事業の事業認可プロセスはまだ確立されているとはいえない。 イギリスの場合は、スラム化した地区をクリランスする事業以外に、その一歩手前の減退地区に自助の機会を与え思想が制度にある。一方、わが国の場合の住環境整備諸制度は、最悪地区の概念をやや緩和することが存在理由で、公平性、客観性を重視する一方、地区の自助を支援する発想が欠如している。反面、イギリスの場合、減退地区といっても、競争入札制の導入によって人的、知的資源を動員できる地区だけが生き残れる仕組みとなっていること、財政基盤の弱い自治体の申請が慎重になること、などの問題も指摘される。  以上の両者の比較から、日本の40年に及ぶ制度の特徴を明らかにし、またその再編の検討項目および選択肢が整理できた。

欧州における住宅・住環境政策における政策主体の役割変化に関する国際比較

2004年度

研究成果概要: 政府役割の「プロバイダーからイネイブラー」への変化を受けて、欧州における住宅政策においては「社会住宅の直接供給から間接供給へ」、住環境整備政策においては「行政主導の再開発から民間活力を活かした都市再生へ」の流れが顕著である。イギ... 政府役割の「プロバイダーからイネイブラー」への変化を受けて、欧州における住宅政策においては「社会住宅の直接供給から間接供給へ」、住環境整備政策においては「行政主導の再開発から民間活力を活かした都市再生へ」の流れが顕著である。イギリスの調査とEU地域他国との比較をおこなった。 集中的なケーススタディとしてイギリス・モデルをとりあげた。ブレア労働党政権下におけるパートナーシップ(協働)による住宅・コミュニティ再生における主体の役割変化について分析した。具体的には、住宅政策における大規模公営住宅の自主的移管(LSVT)および、住環境整備政策における統合都市再生補助制度(SRB)をとりあげた。前者は、バーミンガムのキャッスルベール地区の分析を、後者は、スパークヒル、スパークブルック&タイズリー地区の分析をおこなった。 いずれの地区も、市民主体のまちづくりを支援するまちづくり会社組織が重要な担い手となっていた。中世の救貧院以来の系譜をもつハウジングアソシエーション(HA)が、登録社会住宅供給体(RSL)として現代的で多様な活動、公営住宅の居住者への売却(Right to Buy)、公営住宅のHAへの移管、ハウジングアソシエーション住宅の居住者への売却(Right to Acquire)などの多様な住宅ミックスへの移行の支援、さらに、若者自立支援、地域における雇用支援、緊急一次保護政策にアウトリーチして総合的な地域再生の体系を実現する主体として登場し、確立されつつあることがわかった。ただしHAの数自体は減少しており統合拡大化が進んでいることがわかった。イギリス、フランス、ドイツ、スペインの傾向をEUの都市政策(URBAN)などの共通基盤をベースに比較した。EUの中ではイギリスがもっとも社会住宅の民間移管に積極的であるといえるが、他国も米英に追随する動きが出ていることがわかった。

海外研究活動

研究課題名: 都市再生政策の国際比較研究

2003年03月-2005年03月

機関: 北京大学環境学院(中国)、バーミンガム大学、都市地域研究所(イギリス)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
社会デザイン論入門 A社会科学部2019春学期
社会デザイン論入門 B社会科学部2019春学期
ゼミナールI(都市再生アクションリサーチ/秋学期)社会科学部2019秋学期
ゼミナールII(都市再生アクションリサーチ/春学期)社会科学部2019春学期
ゼミナールII(都市再生アクションリサーチ/秋学期)社会科学部2019秋学期
ゼミナールIII(都市再生アクションリサーチ/春学期)社会科学部2019春学期
ゼミナールIII(都市再生アクションリサーチ/秋学期)社会科学部2019秋学期
社会デザイン実習 1社会科学部2019春クォーター
社会デザイン実習 2社会科学部2019夏クォーター
居住環境論社会科学部2019秋学期
農と地域社会(総合講座)社会科学部2019春学期
農からの地域連携(実習) I社会科学部2019春学期
JA共済寄附講座 農からの地域連携(実習) II社会科学部2019秋学期
現代都市・地域論A創造理工学部2019夏クォーター
都市居住環境論 I大学院社会科学研究科2019春学期
都市居住環境論 II大学院社会科学研究科2019秋学期
都市居住環境論研究演習 I(春学期)大学院社会科学研究科2019春学期
都市居住環境論研究演習 I(秋学期)大学院社会科学研究科2019秋学期
都市居住環境論研究演習 II(春学期)大学院社会科学研究科2019春学期
都市居住環境論研究演習 II(秋学期)大学院社会科学研究科2019秋学期
都市・地域概論グローバルエデュケーションセンター2019夏クォーター
インターンシップ実習 01(行政)グローバルエデュケーションセンター2019秋学期

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科目名学部公開年度

教育内容・方法の工夫

コ・ラボ西川口をベースとしたソーシャルイノヴェーション社会実験

2009年09月-

海外大学との合同ゼミ

2006年02月-

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概要:成均館大学(韓国)

海大学との合同ゼミ

2006年02月-

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概要:タマサート大学(タイ)

高校との高大連携の実験

2005年11月-2006年02月

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概要:土佐塾高校(高知)とオープン教育センター「都市再生を考える」テーマカレッジとの遠隔ゼミの実施

リサーチ型ゼミの実践

1995年04月-

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概要:3年ゼミ(現在のゼミナールⅡ)では、フィールドワーク調査を行う。

個別削除指導

1995年04月-

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概要:ゼミナールⅢの論文提出前に梗概集の個別添削を行う

ケーススタディ

1995年04月-

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概要:都市科学概論、居住環境論、環境計画実習で理論説明にケースをとりあげることとした。

障害を持った学生への教育方法の工夫

1998年04月-

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概要:環境計画実習において、パワーポイントで教場講義内容を文字で伝達

聴覚障害の学生への教育

1998年04月-

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概要:環境計画実習において、パワーポイントで教場講義内容を文字で伝達

パワーポイントを使った授業実践

1998年04月-

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概要:都市科学概論、居住環境論、環境計画実習で常時使用とした。

授業アンケートの実施

2000年04月-

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概要:環境計画実習において学生間で作品の相互評価でアンケートを実施した。

発表とバズセッションの導入

2000年04月-

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概要:環境計画実習において環境問題の計画策定のケーススタディをグループ作業で行った。

対話を重視する観点から机間巡視を行う

2000年04月-

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概要:環境計画実習において環境問題の計画策定のケーススタディにおいて机間巡視を行っている。

小集団による創造性技法を用いたゼミの展開

2000年04月-

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概要:環境計画実習において環境問題の問題発見技法(ブレーンストーミング、KJ法など)を行っている。

ゼミでの情報処理室の積極活用

2000年04月-

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概要:環境計画実習、ゼミナールにおいて、登録して入った時点でパソコンでのメーリングリストの使用方法をPCルームで説明、模擬的に試みる場を設けている。

小テスト(中間発表)による理解度のチェック

2000年04月-

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概要:環境計画実習において、グループごとに中間発表を実施している。

クラブ活動の顧問として、まちづくりの実践指導

2002年04月-

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概要:まっちわーくグループ早稲田の顧問として、まちづくり参加の意義、機会提供に努める。

海外(中国北京市)ゼミ合宿の開催

2005年02月-2005年02月

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概要:北京大学と合同でゼミ合宿を開催した。

ロールプレイングの導入

2005年04月-

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概要:環境計画実習において環境問題の利害関係者設定のケーススタディをグループ作業で行った。

学問の基礎クラスにおける体験学習

2005年04月-

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概要:ゼミナールⅠでは、まちづくり先進事例の見学会を行っている。

双方向授業の徹底

2005年04月-

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概要:都市科学概論Ⅱにおいて、毎回読書分担を決め学生と応答をする方式を採用

定期的なケーススタディの見学会の開催

2005年08月-

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概要:ゼミナールⅠで2週間に1度見学会を開催している。

作成した教科書・教材・参考書

社会デザイン実習マニュアル

2014年04月

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概要:社会デザイン実習で学ぶ技法についての学習方法の履修方法を作成した(共同:土方正夫・卯月盛夫・佐藤洋一)

授業資料集のweb配信

2005年04月

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概要:都市科学概論、居住環境論、環境計画実習で必要な資料をweb(学内のみ)に掲載し、履修生のみならず全学生に提供した。

各種VTR、DVD教材の活用

1995年04月

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概要:居住環境論でVTR(番組録画)、DVD(音楽)教材を講義にミックスして活用している。

講義のリーディングリスト(参考書籍一覧表)の作成

2000年04月

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概要:都市科学概論、学際研究入門(環境と計画)で作成、配布している。

講義の参考書籍の提示

2003年04月

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概要:居住環境論で毎回の授業の最初に参考書を提示している。

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

ゼミナール活動の専門誌掲載

1998年04月

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概要:環境まちづくりに取り組むゼミ風景の記事が環境機器98年冬号(pp118-119)に掲載された

ゼミナール活動の新聞掲載

1998年06月

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概要:環境まちづくりに取り組むゼミ風景の記事が朝日新聞1998.6.14(15面)に掲載された

他大学学内誌へのゼミの履修方法の寄稿

2001年03月

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概要:関西福祉大学の学内誌「Open Mind」Vol.4に特集記事としてゼミ活動が紹介された

生協広報誌への社会科学部の履修方法の寄稿

2002年04月

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概要:早大生協ニュース「La Vie」に履修方法を寄稿した

学園祭における学習効果のプレゼンテーション

2003年11月

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概要:早稲田祭にゼミナールで参加して都市・居住環境に興味をもつ、普及啓発の写真展を開催している。

ゼミナールの調査の成果の出版

2005年04月

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概要:佐藤洋一助教授が担当した年度の調査成果を「職人の居るところ」(トランスアート)として出版した

ゼミナール活動の新聞掲載

2005年04月

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概要:防災まちづくりに取り組むゼミ風景の記事が毎日新聞1999.6.2(12面)に掲載された

ゼミナール活動の新聞掲載

2005年04月

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概要:佐藤洋一助教授が担当した年度の調査成果を「職人の居るところ」(トランスアート)の記事が朝日新聞2005.4.1(東京版31面)に掲載された

予備校への情報提供、ゼミの履修方法の発表

2005年10月

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概要:早稲田塾のウエッブサイトのゼミナールの紹介ページの取材協力に応じた

高校への情報提供、ゼミの履修方法の発表

2005年11月

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概要:土佐塾高校の要請に応じ、オープン教育センターのテーマカレッジを派遣・合同開催した

その他教育活動

地域社会との連携

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概要:埼玉県川口市西川口地区において、地域と協働で社会実験(コ・ラボ西川口)をおこなった。

地域社会との連携

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概要:早稲田大学周辺商店連合会の主催するまちづくり活動の支援活動に参加し、現場に必要な学問の理解に深めた。

川口市との大学間交流協定にもとづく協働の自治・まちづくりと授業との連携

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概要:ゼミナールⅡで川口市のまちづくり支援活動をおこなっている。

川口市との大学間交流協定にもとづくボランティアサポートステーションと授業との連携

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概要:ゼミナールⅡで川口市のボランティアサポートステーションの再編、協働のまちづくり、そのルールづくりの支援活動をおこなっている。

社会貢献活動

ケーブルネット埼玉

2015年03月-

イベント・番組・雑誌名:ケーブルネット埼玉

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概要:川口市協働推進委員会答申について委員長へインタビュー