氏名

ナガシマ ヒロノリ

長島 啓記

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0112897/)

所属

(教育学部)

連絡先

URL等

研究者番号
00298449

本属以外の学内所属

兼担

教育・総合科学学術院(大学院教育学研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

学力向上研究所

プロジェクト研究所所長 2008年-2011年

ドイツ社会研究所

研究所員 2012年-2014年

学力向上研究所

プロジェクト研究所所長 2011年-2014年

ドイツ研究所

研究所員 2015年-2016年

学力向上研究所

プロジェクト研究所所長 2015年-

システム競争力研究所

研究所員 2016年-

学歴・学位

学歴

-1975年 東京教育大学 教育学部 教育学

学位

教育学修士 課程 東京教育大学 教育学

所属学協会

日本教育学会

日本比較教育学会

日本高等教育学会

日本教育政策学会 年報常任編集委員

日本教育制度学会

日本ドイツ学会

研究分野

キーワード

比較教育

論文

ドイツにおける中等教育の多様化・個性化

長島啓記

中等学校の多様化・個性化政策に関する国際比較研究研究成果報告書p.117 - 1322004年-

ドイツの教員制度−養成・研修・人事−

長島啓記(大野亜由未と共著)

諸外国の教員制度 養成・研修・人事p.115 - 1362003年-

中等段階Ⅰにおける学校種類と課程に関する協定(翻訳)

長島啓記

中等学校の多様化・個性化政策に関する国際比較研究中間報告書p.139 - 1492003年-

中等段階Ⅱにおけるギムナジウム上級段階の形成に関する協定(翻訳)

長島啓記

中等学校の多様化・個性化政策に関する国際比較研究中間報告書p.151 - 1742003年-

ドイツにおける対発展途上国教育協力

長島啓記

欧米諸国における対発展途上国教育援助政策・手法に関する比較研究p.11 - 252003年-

途上国との二国間資金協力及び技術協力に関する指針(仮訳)(翻訳)

長島啓記

欧米諸国における対発展途上国教育援助政策・手法に関する比較研究p.300 - 3332003年-

ドイツにおける「PISAショック」と改革への取組

長島啓記

比較教育学研究(29)p.65 - 772003年-

ドイツの教科書制度

長島啓記

文部科学省受託調査報告書p.6 - 262003年-

教養教育の現状と課題−各国現状調査の結果から− Ⅴドイツ

長島啓記

大学研究(23)p.145 - 1602002年-

諸外国における教科書の体様 ドイツ

長島啓記

学校教育における教科書の体様とその教育効果に関する調査研究p.171 - 2022000年-

高等教育ユニバーサル化の衝撃〔Ⅰ〕 第2章ドイツ

長島啓記

高等教育研究紀要(17)p.25 - 411999年-

各国の教育改革の動き−ドイツ−

長島啓記

学校教育研究所年報(43)p.58 - 611999年-

ドイツにおける学校週5日制

長島啓記

比較教育学研究(23)p.5 - 141997年-

旧東ドイツ地域の教育の再編

長島啓記

比較教育学研究(22)p.61 - 681996年-

ドイツにおける教育改革の動向

長島啓記

日本教育政策学会年報(3)p.25 - 391996年-

ドイツの高等教育−構造と政策− 第3章 ドイツ高等教育の概況

長島啓記

高等教育研究紀要(15)p.56 - 751995年-

ドイツの高等教育−構造と政策− 補章 ドイツ高等教育政策の動向

長島啓記

高等教育研究紀要(15)p.205 - 2161995年-

ドイツ統一と教育の再編

長島啓記

比較教育学研究(18)p.15 - 221992年-

欧米における学術研究体制 ドイツの学術研究体制

長島啓記

科研費報告書p.85 - 1321991年-

事実教授の理念

長島啓記

科研費報告書p.267 - 2761991年-

西ドイツにおける私立大学の現状

長島啓記

高等教育研究紀要(11)p.69 - 761990年-

西ドイツにおける改正大学大綱法

長島啓記

文部省大臣官房調査統計課p.1 - 781988年-

ドイツにおける教員養成改革

長島啓記

早稲田教育評論査読有り20(1)p.37 - 532006年03月-

ドイツ

長島啓記

諸外国における義務教育費保証制度の比較研究報告書p.121 - 1432008年03月-

ドイツにおける学力向上方策

長島啓記

ドイツ研究47p.177 - 1862013年04月-

国際化時代の教学に活かす比較教育学教材の開発

早稲田教育評論査読有り28(1)p.249 - 2642014年03月-

書籍等出版物

ドイツの教員養成

長島啓記(大野亜由未と共著)

学文社2005年 09月-

現代教育の原理と方法 第7章世界の教育制度と教育改革

長島啓記

勁草書房2004年-

ドイツの初等中等教育

長島啓記

放送大学教育振興会2003年-

ドイツの高等教育

長島啓記

放送大学教育振興会2003年-

生涯学習論 第2章生涯学習の歴史Ⅰ−ユネスコ、OECDを中心に−

長島啓記

福村出版1999年-

生涯学習論 第10章乳幼児期から青少年期までの学習課題

長島啓記

福村出版1999年-

ドイツの教育 第12章1 青少年福祉に関する法制及び行政

長島啓記

東信堂1998年-

ドイツの教育 第19章4 旧東ドイツの大学改革

長島啓記

東信堂1998年-

比較・国際教育学 第6章 ドイツ−伝統と現代の教育−

長島啓記

東信堂1996年-

現代の大学院教育 第九章 ドイツの大学院

長島啓記

玉川大学出版部1995年-

教育哲学 第14章 多元化社会と教育

長島啓記

樹村房1994年-

ドイツ統一と教育の再編 第Ⅲ章第4節 教員の適格審査と解雇

長島啓記

成文堂1993年-

各年史/(西)ドイツ 戦後教育の展開

長島啓記

エムティ出版1991年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:基盤研究(C)

大学教員・学生の授業観と授業改善、学士力を結びつける授業評価のモデル開発

2012年-2014年

研究分野:教育工学

配分額:¥5070000

研究種別:基盤研究(C)

授業者としての大学教員の成長を支援する授業評価調査のあり方に関する研究

2006年-2007年

研究分野:教育工学

配分額:¥3750000

研究種別:

公私協働とネットワーク化による教育運営サポートシステムの構築に関する国際比較研究

配分額:¥38220000

研究種別:

外国人子女の社会・文化・教育的土壌に関する実証的調査研究

配分額:¥8300000

研究種別:

主要国における学術研究体制とファンディング・システムに関する国際比較研究

配分額:¥8500000

研究種別:

国際理解教育モデル開発の理論的・実証的研究-帰国子女・外国人子女教育を中心に-

配分額:¥2700000

研究種別:挑戦的萌芽研究

21世紀型スキルに対応した教員研修の在り方に関する国際比較研究

2016年-2018年

研究分野:教育社会学

配分額:¥3120000

研究種別:

ドイツの教育の個別化に関する実証的研究‐教育の標準化と子どもの多様性の観点から‐

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥4160000

研究種別:

21世紀型スキルに対応した教員研修の在り方に関する国際比較研究

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥3120000

研究種別:

初任者教員の育成と支援に関する国際比較研究

2019年-0月-2022年-0月

配分額:¥8060000

学内研究制度

特定課題研究

ドイツにおける学力低下問題(「PISAショック」)と教育改革

2003年度

研究成果概要:ドイツでは、2001年12月に公表されたOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果、2002年6月に公表された国内補充調査(PISA-E)の結果が振るわず、いわゆる「PISAショック」により、学力の向上が教育の大きな課題となっ...ドイツでは、2001年12月に公表されたOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果、2002年6月に公表された国内補充調査(PISA-E)の結果が振るわず、いわゆる「PISAショック」により、学力の向上が教育の大きな課題となった。各州文部大臣会議は初等教育学校(基礎学校)の教育を改善するための措置、教育的に不利な条件を負う子どもたち、特に移民家庭の子どもたちを効果的に支援するための措置など、各州が優先的に取り組む7つの分野について合意し、各州で取り組みが進められている。また、ドイツの教育の現状と発展に関する全体像を示すために、年次報告を作成・公表することとされ、最初の年次報告が2003年10月に公表された。報告書の作成は、各州文部大臣会議からドイツ国際教育研究所の研究者を中心とするコンソーシアムに委託されたが、作成の期間が限られていたこともあり、普通教育制度が中心となっている。年次報告は、A:教育の諸条件の現状と分析、B:教育のプロセスの現状と分析、C:教育の効果の現状と分析、D:教育の質の維持・発展のために各州が講じている諸措置の現状と分析という4つの部分と付録から構成されている。Dの各州が講じている諸措置は、PISAの結果公表後に各州文部大臣会議が合意した7つの分野に関するものである。さらに、改革の進展が顕著な教育スタンダードについては、前期中等段階について、各州文部大臣会議により、これまでの「ドイツ語、数学、第一外国語における中等教育修了証のためのスタンダード」(1995年5月)に代えて、2003年12月、「中等教育修了証のためのドイツ語における教育スタンダード」「中等教育修了証のための数学における教育スタンダード」「中等教育修了証のための第一外国語(英語/フランス語)における教育スタンダード」が決議された。各州はこれに基づき、教育課程の基準の作成、学校での教育活動、教員養成や研修を行うことになる。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
比較教育学研究指導(M-1)(長島)大学院教育学研究科2019春学期
比較教育学研究指導(M-2)(長島)大学院教育学研究科2019秋学期
比較教育学演習(M1-1)(長島)大学院教育学研究科2019春学期
比較教育学演習(M1-2)(長島)大学院教育学研究科2019秋学期
比較教育学演習(M2-1)(長島)大学院教育学研究科2019春学期
比較教育学演習(M2-2)(長島)大学院教育学研究科2019秋学期
教育学研究指導(D-1)(長島)大学院教育学研究科2019春学期
教育学研究指導(D-2)(長島)大学院教育学研究科2019秋学期
比較教育学研究演習(D-1)(長島)大学院教育学研究科2019春学期
比較教育学研究演習(D-2)(長島)大学院教育学研究科2019秋学期

作成した教科書・教材・参考書

安彦忠彦・石堂常世編「現代教育の原理と方法」勁草書房刊

詳細

概要:本書は、教育原理の基礎知識を網羅し、最新の課題、歴史的事項、臨床的問題を平易に説く、教育学を学ぶ人や教職を志す人のための入門書。

新井郁男・二宮皓編「比較教育制度論」放送大学教育振興会刊

詳細

概要:本書は、わが国が外国の教育制度をどのように受容してきたか、またアメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、ロシア、韓国の初等中等教育・高等教育について考察したテキスト。

その他教育活動

ゼミ合宿

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概要:夏休み中にゼミ合宿を実施し、学生相互および学生と教員との親睦を深め、授業等における協力促進の一環とした。

ビデオの利用

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概要:比較教育学の講義で外国の教育について取り上げる際、ビデオを活用した。

教員養成GP案の作成

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概要:文部科学省「大学・大学院における教員養成推進プログラム」のプログラム作成に参画した。

学校教育専攻主任

詳細

概要:教育学研究科の運営に協力。