田中　博之

研究種別：基盤研究（C）

2016年-2018年

研究分野：教育工学

配分額：￥4800000

研究種別：

2013年-0月-2016年-0月

配分額：￥4940000

研究種別：

2012年-0月-2016年-0月

配分額：￥18850000

研究種別：

2010年-0月-2013年-0月

配分額：￥4160000

研究種別：

配分額：￥4550000

研究種別：

配分額：￥3840000

研究種別：

配分額：￥3670000

研究種別：

配分額：￥3600000

研究種別：

配分額：￥1800000

研究種別：

配分額：￥2300000

研究種別：

配分額：￥10700000

研究種別：

配分額：￥3000000

研究種別：

配分額：￥2100000

研究種別：

配分額：￥800000

研究種別：

配分額：￥4300000

研究種別：

配分額：￥900000

研究種別：

配分額：￥4000000

研究種別：

配分額：￥15000000

研究種別：

配分額：￥5500000

研究種別：

2016年-0月-2019年-0月

配分額：￥2730000

研究種別：

2016年-0月-2019年-0月

配分額：￥4680000

研究種別：

2019年-0月-2022年-0月

配分額：￥4290000

研究種別：

2019年-0月-2022年-0月

配分額：￥4030000

2009年度

研究成果概要：１．研究の目的　本研究は、児童生徒を対象としたネット安全教育のための単元を開発し、さらに指導過程で用いる効果的な指導法及び教材の開発を行うことを目的とする。２．研究の方法①　イギリスにおけるネット安全教育の動向に関する資料を積極的...１．研究の目的　本研究は、児童生徒を対象としたネット安全教育のための単元を開発し、さらに指導過程で用いる効果的な指導法及び教材の開発を行うことを目的とする。２．研究の方法①　イギリスにおけるネット安全教育の動向に関する資料を積極的に収集し、その分析を通して、わが国のネット安全教育の実践に対する指針を得る。②　２つの単元プラン、「ネットいじめを防止する」、「ネット依存症にならないために」、を作成して、それぞれの指導案を作成する。③　それぞれの指導案で活用する教材を収集、または、新たに開発して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。④　授業において用いる多様な参加型アクティビティーを構想して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。３．研究成果①　イギリスのネット安全教育の理論を参考にして開発したネット安全教育のカリキュラムプランに基づいて、２つの単元プランと関連教材を作成した。題材は、ネットいじめとネット依存をテーマにしたもので、高校生を対象にした。それぞれに、８時間程度の小単元構成として、校内ポスターの制作とプレゼンテーション、夏休み中のケータイ依存減少プロジェクトの実施と反省といった参加型アクティビティーを取り入れた。②　大阪府内の２つの高等学校で、それぞれ１つの単元プランを実践して、その効果をアンケート調査で明らかにした。研究授業は、高等学校教科「情報」の中で行われた。アンケート結果からは、１）参加型アクティビティーについては生徒の学習意欲が高まること、２）視聴覚教材についての評価が高いこと、３）ネット依存（ケータイ依存）については、単元修了後に一度依存傾向が減少するが、その後１ヶ月程度で学習前の状態（メールの総受信数等を指標として用いた）に戻ってしまうこと、等が明らかになった。このような知見を活かして、今後単元プランの改善と新たな教育実践を行いたい。

2012年度

研究成果概要：　本研究では、学級の児童生徒が「学級力アンケート」と呼ぶ調査を主体的に実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「レーダーチャート作成ソフト」を活用して、総合的な学習の時間において、「学級力向上プロジェクト」に取り...　本研究では、学級の児童生徒が「学級力アンケート」と呼ぶ調査を主体的に実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「レーダーチャート作成ソフト」を活用して、総合的な学習の時間において、「学級力向上プロジェクト」に取り組むことを通して自律的に学級力を向上させるためのプロジェクト教授法を開発した。　本研究において開発したのは、１）「学級力アンケート」調査用紙、２）学級力を視覚的に表示するためのエクセルを用いた「レーダーチャート作成ソフト」、そして３）総合的な学習の時間における単元「学級力向上プロジェクト（全１５時間）」を実施するための教授法の３点である。これらを総合して、本研究では、「学級力セルフ・アセスメントシステム」と呼ぶことにした。　具体的には、まず、「学級力アンケート」については、質問項目の見直しと精選による尺度の再構成と標準化を、全国の小中学校５０校での調査によって統計的に実施した。次に、「レーダーチャート作成ソフト」については、カラー化、エクセルによるマクロ・プログラミングの高度化、複数チャートの重ね合わせ機能の付加、リンクボタンの配置による領域別平均値と棒グラフの重ね合わせ表示機能の追加等を行った。さらに、「プロジェクト教授法」については、堺市立浜寺小学校及び新潟大学教育学部附属新潟小学校、福山市立向丘中学校、茨城大学附属中学校等の協力を得て、具体的な単元モデル・指導法・ワークシート教材・評価規準の開発を行い、「学級力向上プロジェクト実践マニュアル」（DVD付き）として完成させた。このDVDの中には、モデル授業のビデオ記録や各学年別アンケート用紙、レーダーチャート作成ソフト、授業評価シート等を含めた。　今後の研究課題としては、今年度開発した本実践マニュアルを、実際の学校や教育委員会での教員研修で活用し、その応用可能性について検証するとともに、フィードバック情報を得て、改善を行いたい。

2013年度

研究成果概要：　本研究は、今日の高度情報通信社会の影の側面である四大ネット危機（ネットいじめ、ネット詐欺、ネット依存、ネット誘引）による犯罪や被害から子どもを守るための教育であるネット安全教育を学校において実践するために必要な、中等教育段階を対...　本研究は、今日の高度情報通信社会の影の側面である四大ネット危機（ネットいじめ、ネット詐欺、ネット依存、ネット誘引）による犯罪や被害から子どもを守るための教育であるネット安全教育を学校において実践するために必要な、中等教育段階を対象とした教授法のあり方を調査しその特徴を明確化することを目的とした。研究対象とする授業科目は、高等学校における情報科である。　そのために、大阪府内の２つの高等学校における情報科の授業の中で、ネット危機をテーマにしたネット安全教育を実施してもらい、その記録を分析することを通して、実践の特徴を明確化した。　具体的には、以下の実施条件を上記科目での授業実践を通して実証的に明らかにした。①単元指導計画　５時間構成の単元指導計画を、教育目標と評価規準、ネット犯罪とネット被害の理解、ネットの安全利用の方法の解説、参加型ワークショップの実習、デジタルコンテンツの視聴と討論、発表作品の作成という６分野から構成した。②ネット危機理解用デジタルコンテンツ　高等学校の生徒の発達段階に応じて、４つのネット危機の特徴を理解させる、イギリスで作成されたビデオ教材を使用して、安全なネット利用の方法を分析できるようにした。③参加型ワークショップ活動　学校で生徒に体験させる参加型ワークショップ（ドラマ等）を、授業内で実施した。④ワークシート集　生徒が授業中に記入する各種のワークシート（映像分析用、ワークショップ準備用、発表作品計画用等）を作成し、授業で用いた。　なお、上記で作成した教授法パッケージは、本研究の研究協力校の教員から評価を受け、そのフィードバック情報を元に、パッケージの改善を行い、より実践的・実用的な教授法の解明に生かすことができた。また、上記の実証研究の理論的基盤を形成するために、イギリスとアメリカの学術書及び政府刊行物等の文献研究を同時に実施した。　今後の課題は、ネットいじめやネット依存以外のネット危機を題材としたネット安全教育における教授法の開発を行うことである。

2019年度

研究成果概要：本研究では、はがき新聞という内面的心情の可視化ツールを用いて、児童生徒が記述した文章を長期的・継続的に見取り、子どもの道徳性を育てる学習方法を、小中学校での具体例の分析によって開発することを目的とした。はがき新聞は、はがきサイズで...本研究では、はがき新聞という内面的心情の可視化ツールを用いて、児童生徒が記述した文章を長期的・継続的に見取り、子どもの道徳性を育てる学習方法を、小中学校での具体例の分析によって開発することを目的とした。はがき新聞は、はがきサイズで100字から200字程度で調べたことや考えたことを要約して書ける表現ツールである。これを授業後に道徳科の学習のまとめとして児童生徒に書いてもらい、道徳ポートフォリオとして蓄積することで、子どもの道徳性を育てるツールとして用いる方法を開発した。これにより、道徳科の目標である「物事を多面的・多角的に考える」ことや「自己の生き方についての考えを深める」ことを示す記述が増えた。

2020年度

研究成果概要：本研究は、小型のトイ・ドローンを用いて、小学生のプログラミング能力を育てるために必要なプログラム開発を行うことにより、効果的な指導方法や教材の特性を実証的にケーススタディ法によって明らかにすることを目的とした。研究対象校は、大阪府...本研究は、小型のトイ・ドローンを用いて、小学生のプログラミング能力を育てるために必要なプログラム開発を行うことにより、効果的な指導方法や教材の特性を実証的にケーススタディ法によって明らかにすることを目的とした。研究対象校は、大阪府内A市立B小学校の６年生３クラスであった。１クラスに８セットのトイ･ドローンとタブレット型PCを貸与し、１グループに３名から４名の児童を割り当てて２時間構成の小単元を開発して総合的な学習の時間を用いて実施した。授業後に行ったアンケートでは、全１１項目の全てにおいて８割以上の肯定率が得られ、活動構成と指導方法及び教材の有効性が検証された。