氏名

ヤマウチ マサカズ

山内 昌和

職名

准教授 (https://researchmap.jp/read0115239)

所属

(教育学部)

本属以外の学内所属

兼担

教育・総合科学学術院(大学院教育学研究科)

学歴・学位

学歴

1997年04月-1999年03月 東京大学大学院理学研究科修士課程
1999年04月-2003年03月 東京大学大学院総合文化研究科博士課程

学位

修士(理学) 課程 東京大学 地理学

博士(学術) 課程 東京大学 地理学

経歴

2003年08月-2007年09月国立社会保障・人口問題研究所研究員
2007年10月-2010年03月国立社会保障・人口問題研究所主任研究官
2010年04月-2017年03月国立社会保障・人口問題研究所室長
2017年04月-早稲田大学教育・総合科学学術院准教授

所属学協会

日本地理学会

人文地理学会

経済地理学会

漁業経済学会

日本人口学会

日本家族社会学会

比較家族史学会

委員歴・役員歴(学外)

2012年04月-2018年03月日本地理学会財務委員会委員
2013年05月-漁業経済学会常任理事
2016年04月-日本地理学会集会専門委員会委員
2017年02月-日本地理学会編集専門委員会委員

受賞

漁業経済学会奨励賞

2012年05月授与機関:漁業経済学会

研究分野

キーワード

地理学、人口研究、漁業研究、社会調査論、家族/世帯研究

科研費分類

複合領域 / 地理学 / 地理学

人文学 / 人文地理学 / 人文地理学

論文

地域人口の将来動向 : 日本の地域別将来推計人口(平成30(2018)年推計)

小池司朗 ・鈴木透・菅桂太・鎌田健司・小山泰代・貴志匡博・大泉嶺・西岡八郎・江崎雄治・山内昌和

厚生の指標66(1)p.33 - 402019年01月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

国勢調査「不詳」発生の関連要因―インターネット調査を用いた未提出者の分析―

埴淵知哉・山内昌和

E-journal GEO査読有り14(1)p.14 - 292019年01月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

都道府県別にみた外国人の自然動態

中川雅貴・山内昌和・菅桂太・鎌田健司・小池司朗

人口問題研究査読有り74(4)p.293 - 3192018年12月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

全国世帯数の将来推計

鈴木透・小池司朗・菅桂太・小山泰代・鎌田健司・大泉嶺・西岡八郎・山内昌和

厚生の指標65(15)p.36 - 412018年12月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地域別将来人口の見通し(その2)過疎地域の将来人口と近年の人口移動

山内昌和

統計69(12)p.54 - 572018年12月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の地域別将来推計人口(平成30(2018)年推計)-平成27(2015)~57(2045)年-

鈴木透・小池司朗・菅桂太・鎌田健司・小山泰代・貴志匡博・大泉嶺・西岡八郎 ・江崎雄治 ・山内昌和

人口問題研究74(2)p.185 - 1942018年06月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

将来推計を利用した日本漁業の現状把握の試み

山内昌和

水産振興招待有り(602)p.1 - 512018年02月-

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掲載種別:研究論文(大学,研究機関紀要)

夫の家事や育児の遂行頻度は高まったのか?―3歳以下の子を持つ常勤の夫に関する分析―

西岡八郎・山内昌和

人口問題研究73(2)p.97 - 1162017年06月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の夫婦出生力の地域差-2000年代の15の社会調査を用いた45歳以上の有配偶女性の子ども数の分析

山内昌和

人口問題研究査読有り73(1)p.21 - 402017年03月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

巻頭言 地方都市の現在

梶田真・江崎雄治・小池司朗・山内昌和

地学雑誌125(4)p.437 - 4412016年08月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

「平成の大合併」前後における旧市町村別の自然増減と社会増減の変化巻頭言-東北地方と中国地方の比較分析-

小池司朗・山内昌和

地学雑誌査読有り125(4)p.457 - 4742016年08月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

東京大都市圏に居住する夫婦の最終的な子ども数はなぜ少ないのか-第4回・第5回全国家庭動向調査を用いた人口学的検討-

山内昌和

人口問題研究72(2)p.73 - 982016年06月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

第5回全国家庭動向調査の無回答の発生状況ならびに平成25年国民生活基礎調査(世帯票)の個票データとのマッチングに関する検討

山内昌和・菅桂太・菊池潤

72(1)p.3 - 272016年03月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

現代日本の世帯変動-第7回世帯動態調査(2014年社会保障・基本調査)の結果より-

鈴木透・菅桂太・小山泰代・山内昌和・清水昌人・鎌田健司・布施香奈・西岡八郎

人口問題研究71(4)p.372 - 3852015年12月-

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東京大都市圏の低出生率の分析-結婚行動と結婚後の夫婦の出生行動からみた近年の動向

山内昌和

統計66(11)p.14 - 212015年11月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

英語圏諸国との比較からみた社人研の地域別将来推計人口の誤差

山内昌和・小池司朗

人口問題研究査読有り71(3)p.216 - 2402015年09月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

「平成の大合併」前後における旧市町村の人口変化の人口学的分析

小池司朗・山内昌和

人口問題研究査読有り71(3)p.201 - 2152015年09月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地域人口推計

山内昌和・小池司朗

人口問題研究70(4)p.359 - 3622014年12月-

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2013年社会保障・人口問題基本調査 第5回全国家庭動向調査(2013年)の結果の概要

鈴木透・山内昌和・小山泰代・千年よしみ・釜野さおり・菅桂太・布施香奈・西岡八郎・野口晴子・星敦士

人口問題研究70(4)p.461 - 5112014年12月-

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漁業における後継者問題の現状-自営漁業を中心に

山内昌和

都市問題105(12)p.63 - 722014年12月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

2010年の国勢調査における「不詳」の発生状況:5年前の居住地を中心に

小池司朗・山内昌和

人口問題研究70(3)p.325 - 3382014年09月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)-2010(平成22)年~2035(平成47)年-2014(平成26)年4月推計

鈴木透・小山泰代・菅桂太・山内昌和・小池司朗・鎌田健司・貴志匡博・西岡八郎

人口問題研究70(3)p.292 - 3242014年09月-

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地域人口の将来推計における出生指標選択の影響:都道府県別の分析

山内昌和

人口問題研究査読有り70(2)p.120 - 1362014年06月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地域の将来像を人口から考える—社人研『地域別将来推計人口』の結果から—

江崎雄治・西岡八郎・鈴木透・小池司朗・山内昌和・菅桂太・貴志匡博

査読有り8(2)p.255 - 2672014年03月-

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掲載種別:研究論文(その他学術会議資料等)

就業者の推移からみた自営漁業の生産力の将来見通しと政策課題

山内昌和

漁業経済研究査読有り58(1)p.15 - 322014年01月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地域人口の将来推計と全国世帯数の将来推計

鈴木透・小山泰代・小池司朗・山内昌和・菅桂太・貴志匡博・西岡八郎・江崎雄治

厚生の指標60(15)p.30 - 362013年12月-

日本の地域別将来推計人口(平成25(2013)年3月推計)-平成22(2010)年~52(2040)年-

鈴木透・小池司朗・山内昌和・菅桂太・貴志匡博・西岡八郎・江崎雄治

人口問題研究69(2)p.88 - 1242013年06月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の世帯数の将来推計(全国推計)-2010(平成22)年~2035(平成47)年-2013(平成25)年1月推計

鈴木透・小山泰代・山内昌和・菅桂太

人口問題研究69(1)p.94 - 1262013年03月-

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政府統計調査の標本特性の検討-全国家庭動向調査を例に-

山内昌和

新情報(100)p.20 - 282012年12月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

単独世帯の動向と今後の見通し

山内昌和

季刊家計経済研究(94)p.18 - 302012年04月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本における外国人の人口構造および出生と死亡

山内昌和

統計63(4)p.2 - 92012年04月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

第4回全国家庭動向調査の無回答に関する検討

山内昌和

人口問題研究68(1)p.70 - 892012年03月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

別居する有配偶成人子に対する親からの援助の動向と規定要因

山内昌和

人口問題研究67(1)p.24 - 372011年03月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

社会経済的要因と人口学的要因からみた若年自営漁業就業者の減少

山内昌和

漁業経済研究査読有り55(1)p.113 - 1272011年01月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

近年の日本における外国人女性の出生数と出生率

山内昌和

人口問題研究査読有り66(4)p.41 - 592010年12月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

現代日本の世帯変動-第6回世帯動態調査(2009年)の結果より-

西岡八郎・鈴木透・小山泰代・清水昌人・山内昌和・菅桂太

人口問題研究66(4)p.60 - 822010年12月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

現代日本の家族変動-第4回全国家庭動向調査(2008年)の結果より-

西岡八郎・山内昌和・小山泰代・千年よしみ・釜野さおり・菅桂太・星敦士

人口問題研究66(2)p.48 - 752010年06月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

都道府県別世帯数の将来推計:2009年12月推計-推計手法と結果-

西岡八郎・小山泰代・鈴木透・山内昌和・菅桂太

厚生の指標57(6)p.1 - 82010年06月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)-2005(平成17)年~2030(平成42)年-2009(平成21)年12月推計

西岡八郎・小山泰代・鈴木透・山内昌和・菅桂太

人口問題研究66(1)p.49 - 1072010年03月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

市区町村人口の将来動向-日本の市区町村別将来推計人口・2008年12月推計-

西岡八郎・小池司朗・山内昌和・菅桂太

厚生の指標57(2)p.5 - 122010年02月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

Child-Woman Ratioを利用したTFRの新たな推定モデル

山内昌和

人口学研究査読有り(45)p.35 - 442009年11月-

DOIlink

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の市区町村別将来推計人口-平成17(2005)年~平成47(2035)年-(平成20年12月推計)

西岡八郎・小池司朗・山内昌和・菅桂太・江崎雄治

人口問題研究65(1)p.57 - 1082009年03月-

link

2030年の日本の世帯数の将来推計-社人研・2008年3月推計(全国推計)-

西岡八郎・鈴木透・山内昌和・菅桂太

厚生の指標55(8)p.1 - 82008年08月-

日本の世帯数の将来推計(全国推計)-2005(平成17)年~2030(平成42)年-2008(平成20)年3月推計

西岡八郎・鈴木透・山内昌和・菅桂太

人口問題研究64(1)p.39 - 712008年03月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

将来の地域別人口動態に関する考察-「日本の都道府県別将来推計人口(平成19年5月推計)」より-

小池司朗・西岡八郎・山内昌和・菅桂太

人口問題研究63(4)p.40 - 552007年12月-

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掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地方自治体における人口および世帯数の将来推計の実施状況と社人研推計の利用状況および人口関連施策への対応-市区町村の場合-

西岡八郎・山内昌和・小池司朗

人口問題研究63(4)p.56 - 732007年12月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

東京圏一都三県全市区町村における世帯の将来動向-世帯数の将来推計試算結果より-

西岡八郎・山内昌和

人口問題研究63(3)p.58 - 692007年09月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地域人口の将来動向-日本の都道府県別将来推計人口(平成19年5月推計)-

西岡八郎・小池司朗・山内昌和・菅桂太

厚生の指標54(8)p.1 - 72007年08月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の都道府県別将来推計人口-平成17(2005)年~平成47(2035)年-(平成19年5月推計)

西岡八郎・小池司朗・山内昌和・菅桂太・江崎雄治

人口問題研究63(2)p.14 - 562007年06月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

地方自治体における人口および世帯数の将来推計の実施状況と社人研推計の利用状況-都道府県の場合-

西岡八郎・山内昌和・小池司朗

人口問題研究63(2)p.57 - 662007年06月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

1920~1935年の沖縄県の死亡力と出生力-死亡数と出生数の推計とその結果の考察-

山内昌和

人口問題研究査読有り63(1)p.1 - 282007年03月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

現代日本の世帯変動-第5回世帯動態調査(2004年)の結果より-

西岡八郎・鈴木透・小山泰代・清水昌人・山内昌和

人口問題研究62(3)p.51 - 762006年09月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

Child-Woman Ratioを応用した地域出生力指標の検討-夫婦出生力指標を中心に-

山内昌和

人口学研究査読有り(38)p.99 - 1102006年05月-

DOIlink

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

埋立と漁業世帯の経済状態-戦後の川崎市のノリ養殖業を事例に-

山内昌和・除本理史・香川雄一

漁業経済研究50(3)p.53 - 732006年02月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の世帯数の将来推計(都道府県別推計)-2000(平成12)年~2025(平成37)年-

西岡八郎・小山泰代・鈴木透・山内昌和

人口問題研究61(4)p.57 - 972005年12月-

link

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

都道府県別世帯数の将来推計(2005年8月推計)-推計手法と結果-

西岡八郎・小山泰代・鈴木透・山内昌和

厚生の指標52(13)p.1 - 92005年12月-

近年の地域出生力-都市圏を単位とした1980~2000年の変化と格差の検討-

山内昌和・西岡八郎・小池司朗

人口問題研究61(1)p.1 - 172005年03月-

link

『日本の市区町村別将来推計人口(平成15年12月推計)』における仮定値設定-純移動率を中心に-

小池司朗・西岡八郎・山内昌和

人口問題研究60(4)p.13 - 332004年12月-

link

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

漁業地域研究の新しいアプローチにむけて

山内昌和

人文地理査読有り56(4)p.351 - 3742004年08月-

DOIlink

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

市区町村人口の将来動向-日本の市区町村別将来推計人口・2003年12月推計-

西岡八郎・小池司朗・山内昌和

厚生の指標51(7)p.1 - 82004年07月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

日本の市区町村別将来推計人口-平成12(2000)~42(2030)年-

西岡八郎・小池司朗・山内昌和

人口問題研究59(4)p.52 - 902003年12月-

link

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

農山漁村調査の現場

山内昌和

地理48(5)p.90 - 932003年05月-

壱岐郡長島における戦後の漁業活動の動態と持続性

山内昌和

人文地理査読有り54(5)p.493 - 5092002年10月-

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詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

後継者参入にともなう追加所得の確保と集団的経営対応-まき網漁業の役割に注目した福岡県小呂島の事例-

山内昌和

漁業経済研究査読有り47(2)p.67 - 862002年10月-

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

Highest-latitude coral reef at Iki Island, Japan

Yamano H, Hori K, Yamauchi M, Yamakawa O, Ohmura H

CORAL REEFS査読有り20(1)p.9 - 122001年08月-

DOI

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

福岡県小呂島漁業コミュニティーにおける世帯再生産メカニズム

山内昌和

地理学評論Ser.A査読有り73(12)p.835 - 854

DOIlink

詳細

掲載種別:研究論文(学術雑誌)

書籍等出版物

家族・世帯/出生

山内昌和(分担執筆)

石川義孝編『地図でみる日本の外国人 改訂版』2019年 01月-

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詳細

単行本(学術書)総ページ数:80担当ページ数:40-41,44-45ISBN:9784779513497

国勢調査における「不詳」の増加

小池司朗・山内昌和(分担執筆)

埴淵知哉・村中亮夫編『地域と統計ー〈調査困難時代〉のインターネット調査』ナカニシヤ出版2018年 12月-

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詳細

単行本(学術書)総ページ数:163担当ページ数:29-46ISBN:9784779513404

人口の集中度の測定/地域将来人口推計の出生仮定/地域将来人口推計の国際比較

山内昌和(分担執筆)

日本人口学会編『人口学事典』丸善出版2018年 11月-

LINK

詳細

総ページ数:800担当ページ数:562-563,630-631,638-639

小呂島ー玄界灘に浮かぶ活気あふれた島

山内昌和(分担執筆)

平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説 日本の島 76の魅力ある島々の営み』朝倉書店2018年 10月-

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詳細

単行本(学術書)総ページ数:180担当ページ数:96-97ISBN:9784254163551

中高年期の高齢期の親に対する支援・援助の規定要因

西岡八郎・山内昌和(分担執筆)

津谷典子・阿藤誠・西岡八郎・福田亘孝『少子高齢時代の女性と家族-パネルデータから分かる日本のジェンダーと親子関係の変容』慶應義塾大学出版会2018年 03月-

詳細

担当ページ数:209-236ISBN:978-4766424980

漁業集落別にみた漁業の現状

山内昌和(分担執筆)

農林水産省への 農林水産省編『わが国水産業の環境変化と漁業構造:2013年漁業センサス構造分析書』農林統計協会2017年 06月-

詳細

担当ページ数:175-198ISBN:978-4541041425

人口学的要因からみた地域人口の変化と将来像

山内昌和・小池司朗・江崎雄治(分担執筆)

森田朗監修国立社会保障・人口問題研究所編『日本の人口動向とこれからの社会:人口潮流が変える日本と世界』東京大学出版会2017年 05月-

詳細

担当ページ数:33-59ISBN:978-4-13-051139-1

人口の変化/世帯の家族類型

山内昌和(分担執筆)

宮澤仁編『地図でみる日本の健康・医療・福祉』明石書店2017年 03月-

詳細

担当ページ数:16-19, 20-23ISBN:978-4750344997

How accurate are Japan’s official subnational population projections? Comparative analysis of projections in Japan, English-speaking countries and the EU

Yamauchi, M., Koike, S., and Kamata, K(分担執筆)

The frontiers of applied demography, ed. Swanson,D., Springer2016年 11月-

詳細

担当ページ数:305-328ISBN:978-3319433271

The fertility contribution of foreign women to Japan

Yamauchi, M(分担執筆)

International Migrants in Japan: Contributions in an Era of Population Decline, ed. Y. Ishikawa, Trans Pacific Press2015年 04月-

詳細

担当ページ数:23-43ISBN:978-1920901912

就業者の推移からみた自営漁業の生産力の将来見通しと政策課題

山内昌和(分担執筆)

山下東子編『漁業者高齢化と十年後の漁村』北斗書房2015年 03月-

詳細

担当ページ数:47-71ISBN:978-4892900297

若い担い手の多い小呂島での調査

山内昌和(分担執筆)

林紀代美編『漁業、魚、海をとおして見つめる地域:地理学からのアプローチ』冬弓社2013年 03月-

詳細

担当ページ数:16-26ISBN:978-4925220323

家族・世帯/出生

山内昌和(分担執筆)

石川義孝編『地図で見る日本の外国人』ナカニシヤ出版2011年 04月-

詳細

担当ページ数:36-37, 40-41ISBN:978-4779505478

出生

山内昌和(分担執筆)

石川義孝・井上孝・田原裕子『地域と人口からみる日本の姿』古今書院2011年 03月-

詳細

担当ページ数:12-18ISBN:978-4772252539

漁業・水産業の動向

山内昌和(分担執筆)

経済地理学会編『経済地理学の成果と展望 第Ⅶ集』日本経済評論社2010年 04月-

詳細

担当ページ数:62-64ISBN:978-4818820968

中国・四国地方における1990~2000年の人口変化と自然・社会条件との関係-メッシュデータを用いた標高・都市圏規模・公共施設の有無に基づく分析-

山内昌和・江崎雄治・小口高(分担執筆)

小口高・村山祐司編『シンフォニカ研究叢書 人口・居住と自然-GISによる分析-』(財)統計情報研究開発センター2009年 04月-

詳細

担当ページ数:29-42

沿岸域の環境再生に向けた市民の役割-神奈川県川崎市を事例として-

除本理史・山内昌和・香川雄一(分担執筆)

磯野弥生・除本理史『地域と環境政策-環境再生と「持続可能な社会」をめざして-』勁草書房2006年 11月-

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担当ページ数:203-230ISBN:978-4326601981

壱岐・長島の漁業の持続性と漁業者の集団的機能

山内昌和(分担執筆)

平岡昭利編著『離島研究Ⅱ』海青社2005年 09月-

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担当ページ数:113-132ISBN:978-4860992125

1980年代以降の経済地理学的な漁業研究の成果と今後の課題

山内昌和(分担執筆)

漁業経済学会編『漁業経済研究の成果と展望』成山堂書店2005年 05月-

詳細

担当ページ数:257-261ISBN:978-4425882212

小呂島の人口維持と漁業の持続性

山内昌和(分担執筆)

平岡昭利編著『離島研究Ⅰ』海青社2003年 06月-

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担当ページ数:167-182ISBN:978-4860992019(

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究

2018年-0月-2021年-0月

配分額:¥43290000

研究種別:

人口移動が結婚・出生に及ぼす影響に関する地理学的研究

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥4680000

研究種別:

地理的マルチレベル現象の解明に向けた基盤的データの構築

2017年-0月-2022年-0月

配分額:¥42510000

研究種別:

性的指向と性自認の人口学-日本における研究基盤の構築

2016年-0月-2021年-0月

配分額:¥15730000

研究種別:

「社会保障の地理学」による地域ケアシステム構築のための研究

2015年-0月-2019年-0月

配分額:¥35360000

研究種別:

日本における家族の変容に関する多角的実証研究―「環調査的分析」の試み

2013年-0月-2016年-0月

配分額:¥4940000

研究種別:

水産業における女性労働に関する研究~グローバル化する世界の水産業のなかで~

2009年-0月-2013年-0月

配分額:¥6370000

研究種別:

地域別の将来人口推計の精度向上に関する研究

配分額:¥18460000

学内研究制度

特定課題研究

自然・社会増減別にみた人口変化要因の時空間パターンの変容に関する地理学的研究

2017年度

研究成果概要: 本研究では、1968〜2015年における市区町村別の出生数、死亡数のデータを整理し、市区町村の人口変化に及ぼす人口の自然増減の影響について整理することを試みた。まず自然減少の市区町村について整理したところ、その数は増加傾向にあり... 本研究では、1968〜2015年における市区町村別の出生数、死亡数のデータを整理し、市区町村の人口変化に及ぼす人口の自然増減の影響について整理することを試みた。まず自然減少の市区町村について整理したところ、その数は増加傾向にあり、農山村地域のみならず県庁所在都市など人口規模の大きい都市地域でも近年は自然減少となっていた。続いて地域の人口増減と自然増減との関連を整理したところ、近年は多くの市区町村で自然減少が主たる要因となって人口が減少していた。さらに自然増減と人口構造との関連を整理したところ、人口の高齢化が進むと自然減少になる傾向がみられ、現状の出生率の水準では自然減少を避けることが当面は困難なことが明らかになった。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
地理学概論I教育学部2019春学期
地理学概論II教育学部2019秋学期
地理学研究法2 A教育学部2019秋学期
地理学研究法2 B教育学部2019秋学期
地理学研究法2 C教育学部2019秋学期
地理学基礎演習 B教育学部2019春学期
地理学演習I C教育学部2019通年
地理学演習II C教育学部2019通年
地理学研究指導(M-1)(山内)大学院教育学研究科2019春学期
地理学研究指導(M-2)(山内)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学演習(人文地理)(M1-1)(山内)大学院教育学研究科2019春学期
地理学演習(人文地理)(M1-2)(山内)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学演習(人文地理)(M2-1)(山内)大学院教育学研究科2019春学期
地理学演習(人文地理)(M2-2)(山内)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学特論III-1(地誌学)大学院教育学研究科2019春学期
地理学特論III-2(地誌学)大学院教育学研究科2019秋学期
社会科内容学研究指導(D-1)(山内)大学院教育学研究科2019春学期
社会科内容学研究指導(D-2)(山内)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学研究演習(D-1)(山内)大学院教育学研究科2019春学期
地理学研究演習(D-2)(山内)大学院教育学研究科2019秋学期

社会貢献活動

国立社会保障・人口問題研究所研究プロジェクト委員

役割:助言・指導2017年05月-2020年03月

主催者・媒体名:国立社会保障・人口問題研究所

新潟市都市政策部GISセンター参与

2018年07月-2020年03月

主催者・媒体名:新潟市

「田園回帰」に関する調査研究会委員

役割:助言・指導2017年05月-2018年03月

主催者・媒体名:総務省

2013年漁業センサス分析業務検討委員

役割:報告書執筆2015年07月-2016年01月

主催者・媒体名:農林水産省

総務省統計研修所講師(専科「人口推計」のうち「推計のための人口基礎理論」)

役割:講師2007年08月-2016年07月

主催者・媒体名:総務省統計研修所

場所・掲載箇所:総務省統計研修所