氏名

ヒロタ シンイチ

広田 真一

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0032954/)

所属

(商学部)

連絡先

URL等

WebページURL

http://www.waseda.jp/sem-hirota/

研究者番号
40238415

本属以外の学内所属

兼担

商学学術院(大学院商学研究科)

学内研究所等

産業経営研究所

兼任研究員 1989年-

現代政治経済研究所

兼任研究員 1989年-

ファイナンス研究センター

兼任研究員 2003年-2006年

商学学術院総合研究所

運営委員 2010年-2012年

現代日本社会システム研究所

研究所員 2009年-2013年

保険・共済総合研究所

研究所員 2017年-

学歴・学位

学歴

-1985年 同志社大学 経済学部
-1991年 同志社大学 経済学研究科 経済政策専攻

学位

経済学修士 課程 同志社大学

所属学協会

日本経済学会

日本金融学会

日本ファイナンス学会

研究分野

キーワード

金融論

科研費分類

社会科学 / 経済学 / 財政・公共経済

研究テーマ履歴

日本の金融システムに関する研究

研究テーマのキーワード:日本的金融,メインバンク

個人研究

実験経済学、実験ファイナンス

研究テーマのキーワード:実験経済学

個人研究

コーポレートガバナンス

個人研究

論文

日本企業のコントロールメカニズム:経営理念の役割

久保克行・広田真一・宮島英昭

企業と法創造 / 早稲田大学(4)2005年05月-

株主重視経営は日本に根付くか?

広田真一

経済セミナー / 日本評論社2003年2月号2003年02月-

メインバンク関係の現状と将来: 理論、アンケート、インタビューによる分析

広田真一

早稲田商学 / 早稲田大学2001年12月-

メインバンク介入型ガバナンスは変化したか? 1990年代と石油ショック時との比較」

広田真一・宮島英昭

現代ファイナンス / 日本ファイナンス学会2001年09月-

近年のメインバンク関係の実態と変化

広田真一・堀内俊洋

金融経済研究 / 日本金融学会(17)2001年03月-

経済実験で人間社会を考える

広田真一

経済セミナー/日本評論社2000年4月号2000年04月-

金融の実験経済学:テークオーバーメカニズムに関する考察

広田真一・西條辰義・濱口泰代・川越敏司

フィナンシャル・レビュー(大蔵省財政金融研究所)(53)2000年04月-

Are Corporate Financing Decisions Different in Japan? An Empirical Study on Capital Structure

Shinichi Hirota

Journal of the Japanese and International Economies131999年09月-

銀行中心の金融システムは変化していくのか? インタビュー結果を中心にした考察

広田真一

早稲田商学 / 早稲田大学(383)1999年09月-

Do Banks Diversify Portfolio Risk ? : A Test of the Risk Cost Hypothesis

Shinichi Hirota and Yoshiro Tsutsui

Japan and the World Economy 11(5)1999年01月-

学閥は存在するか?:上位246社の採用から

広田真一・川野孝二

経済セミナー/日本評論社1999年1月号1999年01月-

メインバンク制は変わるのか

広田真一

経済セミナー/日本評論社1998年2月号1998年02月-

90年代のメインバンク関係

広田真一

金融/全国銀行協会連合会6091997年12月-

日本のメインバンク関係

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学48(3)1997年03月-

Two Roles of Debt and Optimal Capital Structure

Shinichi Hirota and Kazuhito Ikeo

経営情報研究 / 摂南大学4(2)1997年02月-

Main Bank Relationship and Capital Structure in Japan

Atsuo Fukuda and Shinichi Hirota

Journal of the Japanese and International Economies101996年09月-

コーポレート・ガバナンスと日本企業

広田真一

ESP(276)1995年04月-

日本の貸出市場: 暗黙の契約モデルによる分析

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学46(2)1995年02月-

なぜメインバンクは金融支援をするのか -EVENT STUDYによる分析-

福田充男・広田真一

経済学論叢 / 同志社大学46(2)1995年02月-

自己資本・負債・メインバンク借入: 日本企業の最適資本構成

広田真一・福田充男

金融経済研究 / 日本金融学会(7)1994年07月-

日本企業の資本構成と銀行の役割

池尾和人・広田真一

証券経済学会年報 / 証券経済学会(27)1992年05月-

銀行業・証券業における企業規模と成長率の関係

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学42(3)1991年03月-

銀行の利潤率決定要因: 地方銀行・相互銀行に関する実証分析

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学42(2)1991年02月-

メインバンクの保険提供機能について-実証的研究-

広田真一

金融学会報告 / 日本金融学会(71)1991年01月-

オプションの経済的役割

伊多波良雄・久保徳次郎・杉本篤信・広田真一

経済学論叢 / 同志社大学42(1)1990年12月-

オプションの経済的機能とその価格付けについて

広田真一

証券経済(173)1990年10月-

日本におけるメインバンクの保険提供機能について-実証的分析-

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学41(3)1990年03月-

日本におけるメインバンクの固定性について-その調査と理論的分析-

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学41(2)1989年11月-

証券引受シンジケート団の機能と幹事ポストの獲得競争について

広田真一

経済学論叢 / 同志社大学40(2)1988年11月-

書籍等出版物

委員会等設置会社ガイドブック

宍戸善一・広田真一(編)、日本取締役協会(著)

東洋経済新報社2004年 07月-

株主によるガバナンスは必要か? 日本企業へのインタビューとモデル分析

河村耕平・広田真一

日本企業変革期の選択 / 東洋経済新報社2002年 09月-

Bank-Firm Relationships and Corporate Governance in Japan

Shinichi Hirota

Finance, Governance and Economic Performance in Pacific and South East Asia / Edward Elgar2001年 03月-

企業財務戦略ビックバン

黒田晃生・米澤康博・新保惠志・広田真一

東洋経済新報社1998年 06月-

企業の資金調達

広田真一

日本経済と金融 / 晃洋書房1997年 03月-

日本の金融・証券市場とコーポレート・ガバナンス

広田真一

日本の資本市場 / 日本評論社1996年 09月-

企業金融と経営の効率性

広田真一・池尾和人

日本の企業システム / 東京大学出版会1996年 06月-

日本における貸出金利の変動パターンについて -リスクシェアリングとフルコスト原理-

広田真一

日本の金融: 市場と組織 / 日本評論社1994年 10月-

銀行業における範囲の経済性

広田真一・筒井義郎

現代日本の金融分析 / 東京大学出版会1992年 06月-

企業の資本構成とメインバンク

池尾和人・広田真一

現代日本の金融分析 / 東京大学出版会1992年 06月-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

コーポレートファイナンス・ガバナンスの新たな研究パラダイム

2014年-0月-2017年-0月

配分額:¥3380000

研究種別:

多様化する日本の企業統治の再設計と経営戦略:特性・パフォーマンスの解明と国際発信

2010年-0月-2015年-0月

配分額:¥45500000

研究種別:

市場制度の分析と設計

2007年-0月-2013年-0月

配分額:¥59900000

研究種別:

変貌する日本企業の統治構造とパフォーマンス:企業組織・所有構造・市場競争と補完性

配分額:¥26780000

研究種別:

アンケート調査と経済実験による資産選択と貯蓄・消費行動の分析

配分額:¥48230000

研究種別:

わが国証券市場の機能と投資家の行動バイアス:アンケート調査と実験の融合による研究

配分額:¥16330000

研究種別:

開かれた制度における協力関係の形成と維持に関する研究

配分額:¥2600000

研究種別:

日本の資本市場における株式持ち合いの影響-実験経済学による検証-

配分額:¥1900000

研究種別:

世界のグローバル企業のガバナンスとパフォーマンス:ステークホルダーアプローチ

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥2600000

研究種別:

企業統治と企業成長:変容する日本の企業統治の理解とその改革に向けて

2015年-0月-2020年-0月

配分額:¥35100000

学内研究制度

特定課題研究

現代の企業のファイナンスとガバナンス:ステークホルダー型モデルからの考察

2013年度

研究成果概要: 本研究の目的は、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスを、経済学の標準的なパラダイム(株主主権型モデル)ではなく、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の見地から分析・考察し、その研究成果を国際的に発信することであ... 本研究の目的は、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスを、経済学の標準的なパラダイム(株主主権型モデル)ではなく、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の見地から分析・考察し、その研究成果を国際的に発信することであった。より具体的には、2012年に出版した著書「株主主権を超えて:ステークホルダー型企業の理論と実証」(東洋経済新報社)の内容を英語で執筆し、それを一冊の英語の著作として出版するというものである。出版社はイギリスのRoutledge社であり、Routledge社との出版契約では、本のタイトルは“Corporate Finance and Governance in Stakeholder Society”、原稿の締め切りの時期は2014年3月末となっている。 そして、本研究期間においては、この本の全10章のうち6章までの英語での執筆を修了することができた。すなわち、原稿の執筆は順調に進んだことになる。それが可能になったのは、本助成によって日本語の本の1つの章の英語への元翻訳を翻訳業者に依頼できたことが大きい。日本人の研究者が、英語で書籍・論文を英語で執筆するに当たっては、通常、(1)章、節、パラグラフの構成が英語のスタイルになっているか、(2)執筆された英文が「日本語英語」になっていないか、などに注意しなければならない。その意味で、翻訳業者に元翻訳を依頼できたことは、この2つの問題点の解決に大きく寄与した。実際に、翻訳業者の元翻訳を著者の立場から何度か校正し、それをもとにしてその章の原稿を作成することができた。ただし、助成額は申請時の30万円でなく27万円であったため、当初第6章の元翻訳を依頼するはずであったがそれを第3章の元翻訳の依頼に変更した。 この後、残りの4つの章、前書き、後書きの英語での執筆を行い、来年度中には英語での原稿が完成する予定である。そして、その後、参考文献、脚注等の整理を行い、著者校正を経たのちに、英語の著作が出版される。

現代の企業のファイナンスとガバナンス:ステークホルダー型モデルによる研究の国際発信

2014年度

研究成果概要:本研究の目的は、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスに関する研究成果を国際的に発信することであった。そして、本研究は、当初の研究目的を達成することができた。本研究の遂行者は、2012年に日本語の本(「株主主権を超えて:ステ...本研究の目的は、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスに関する研究成果を国際的に発信することであった。そして、本研究は、当初の研究目的を達成することができた。本研究の遂行者は、2012年に日本語の本(「株主主権を超えて:ステークホルダー型企業の理論と実証」東洋経済新報社、2012年)を出版したが、本研究においては、この日本語の書籍を英語に翻訳し、国際的な読者を想定して様々な編集を行った後に、英語の書籍として出版した(出版時期は2015年3月、出版社はイギリスのRoutledge社である)。

現代の企業のファイナンスとガバナンス:ステークホルダー型モデルによる理論的・実証的分析

2015年度

研究成果概要: 本研究では、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスを、経済学の標準的なパラダイム(株主主権モデル)ではなく、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の見地から、理論的・実証的に考察した。 まず、理論的な分析の結論として... 本研究では、現代の先進国の企業のファイナンスとガバナンスを、経済学の標準的なパラダイム(株主主権モデル)ではなく、新たなパラダイム(ステークホルダー型モデル)の見地から、理論的・実証的に考察した。 まず、理論的な分析の結論として、株主利益最大化を目標とする標準的な株式会社が、ステークホルダーに対して十分な社会的価値を創造できなくなる可能性が示された。もう1つの理論的研究においては、企業が長期的な成長とステークホルダーの利益を犠牲にして、短期的に株価最大化を目指す可能性を考察した。実証研究としては、世界の大企業の利益率と存続可能性の国際比較を行い、その第1次の分析結果を国際会議で発表した。

現代の企業のファイナンスとガバナンス:株主・取締役構成と企業パフォーマンスの実証分析

2016年度

研究成果概要:当初は、株主・取締役構成が企業の長期パフォーマンスに与える影響を分析する予定であったが、世界の大企業の長期財務データを掲載した資料が得られたため、当初の研究内容を若干変更し、各国の法・文化・制度が企業の長期パフォーマンスに与える影...当初は、株主・取締役構成が企業の長期パフォーマンスに与える影響を分析する予定であったが、世界の大企業の長期財務データを掲載した資料が得られたため、当初の研究内容を若干変更し、各国の法・文化・制度が企業の長期パフォーマンスに与える影響に関する実証分析を行った。特に、企業の長期パフォーマンスの尺度として、「利潤率」と「継続性」をとり、それらと各国の金融システム、法制度、国民性の関係について回帰分析を行った。その結果、上記の各国の制度的な要因が、企業の長期パフォーマンスに有意な影響を与えていることが明らかになった。この研究の分析結果は2017年1月に一橋大学の金融研究セミナーで報告された。

コーポレートガバナンスに関する日本企業の意識変化

2017年度

研究成果概要: 本研究では、コーポレートガバナンスに関する日本の大企業の経営陣の意識が、近年どのように変化したかを、日本企業の経営幹部へのアンケート調査の結果を用いて分析した。経営陣の意識としては、(1)従業員に対する意識、(2)株主に対する意... 本研究では、コーポレートガバナンスに関する日本の大企業の経営陣の意識が、近年どのように変化したかを、日本企業の経営幹部へのアンケート調査の結果を用いて分析した。経営陣の意識としては、(1)従業員に対する意識、(2)株主に対する意識、(3)業績悪化時の対応、(4)通常時の対応、(5)誰が経営者の首をきるのか、(6)株価に対する一般的な考え方、(7)利益の機能、(8)アメリカ型ガバナンスへのスタンス、(9)会社はだれのものか、の9つを取り上げた。分析の結果、日本の大企業の経営陣のコーポレートガバナンスに関する意識は、意外なことに、近年10年間でほとんど変化していないことがわかった。

日本の企業金融とコーポレート・ガバナンス:高度成長期から現在まで

1998年度

研究成果概要: 本研究では、日本の企業金融、特に銀行・企業関係が、企業のパフォーマンスにいかなる影響を与えるのかを実証的に考察した。そのため、日本の大企業のデータを高度成長期から現在にわたって(1960年代~1990年代まで)収集し、それをもと... 本研究では、日本の企業金融、特に銀行・企業関係が、企業のパフォーマンスにいかなる影響を与えるのかを実証的に考察した。そのため、日本の大企業のデータを高度成長期から現在にわたって(1960年代~1990年代まで)収集し、それをもとに実証分析を行ったところ、次のような結論が得られた。まず第1に、企業と銀行の融資関係が強くなるにつれて企業の生産性は上昇する。第2に、企業と銀行の持株関係は、逆に企業の生産性を弱める効果をもつ。 近年の研究では、テークオーバーのほとんど起こらない日本の金融市場においては、企業と銀行の関係はコーポレートガバナンスのメカニズムとして重要であるとの認識が高まっている。こうした中で、本研究の上記の結論は、過去30年間の日本の金融市場においては、銀行融資のみが企業をモニターし規律づける役割をもっていたことを示唆している。 これらの研究の成果は、1998年7月19-22日に東京で行われた国際コンファレンス NPA/APFA FIRST JOINT INTERNATIONAL CONFERENCE で報告された。そして、その後、データを拡充してさらに充実した考察を行っている。

インターナショナル・ガバナンスの研究-コーポレート・ガバナンスの日英比較-

1999年度

研究成果概要: 本研究では、「現在の日本企業の弱さは何から生じたのか、それは諸外国と比べて何が異なっているのか」という問題意識から、コーポレートガバナンスの日英比較を行うことを試みた。 まず、日本のガバナンスの実証研究として、"Does Fin... 本研究では、「現在の日本企業の弱さは何から生じたのか、それは諸外国と比べて何が異なっているのか」という問題意識から、コーポレートガバナンスの日英比較を行うことを試みた。 まず、日本のガバナンスの実証研究として、"Does Financial Market Competition Destroy Lending Relationships? Evidence from the Main Bank Relations in Japan" と "Main Bank Relationships, Intercorporate Shareholdings, and Corporate Governance in Japan: Evidence from 1960s-1990s" 「銀行介入型ガバナンスの機能は変化したか?石油ショック時から90年代までの比較」という3つの研究論文を作成した。1つ目の論文は、金融の自由化・国際化が、日本のガバナンスを支える銀行・企業関係に与える影響を分析したのものであり、1999年度日本経済学会春期大会で報告した。2つ目の論文は、日本のメインバンク制、株式持ち合いが、企業経営の効率性に与える影響を考察したものであり、1999年度日本ファイナンス学会で報告した。3つ目の論文は、日本独特のガバナンスメカニズムであるContingent Governance の機能の変化を検討したものであり、1999年度日本金融学会秋期大会で報告した。 その一方で、1999年夏にバーミンガム大学のDickinson 氏が来日し、イギリス企業のデータ収集の相談を行った。そして、1999年度いっぱいは、イギリス企業のデータベースの作成にあてられた。このデータを用いて、現在イギリスのコーポレートガバナンスの実証研究を行っている最中である。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
金融入門 1商学部2019春学期
企業金融論 1商学部2019春学期
グローバルビジネス、グローバルファイナンスIA商学部2019春学期
グローバルビジネス、グローバルファイナンスIB商学部2019秋学期
グローバルビジネス、グローバルファイナンスIIA商学部2019春学期
グローバルビジネス、グローバルファイナンスIIB商学部2019秋学期
企業財務研究大学院商学研究科2019春学期
コーポレートファイナンス大学院商学研究科2019秋学期
企業金融演習大学院商学研究科2019春学期
企業金融演習大学院商学研究科2019秋学期
企業金融研究指導 (M)大学院商学研究科2019春学期
企業金融研究指導 (M)大学院商学研究科2019秋学期
企業金融研究指導 (D)大学院商学研究科2019春学期
企業金融研究指導 (D)大学院商学研究科2019秋学期

教育内容・方法の工夫

講義アンケート

詳細

概要:1998年に早稲田大学に赴任以来、講義アンケートを継続して行っている。

実験経済学、実験ファイナンス

詳細

概要:金融、経済学の講義に、実験経済学の手法を取り入れ、体験と理論を関連付けて教育している。大学院ファイナンス研究科(日本橋キャンパス)では、実験ファイナンスという講義で、PCルーム内に仮想的な株式市場を作り、そこで金融的意思決定の教育を行っている。

作成した教科書・教材・参考書

実験ファイナンスの学習用のケース

詳細

概要:大学院ファイナンス研究科の講義、実験ファイナンスで学習するケースをこれまでに7つ作成した。