氏名

ハシモト ケンジ

箸本 健二

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0129850/)

所属

(教育学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
hashimoto@waseda.jp

URL等

研究者番号
10269607

本属以外の学内所属

兼担

教育・総合科学学術院(大学院教育学研究科)

政治経済学術院(政治経済学部)

理工学術院(創造理工学部)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学歴・学位

学歴

-1999年 東京大学大学院 総合文化研究科 広域科学専攻広域システム科学系

学位

博士(学術) 課程 東京大学 地理学

経歴

1987年-1993年(財)流通経済研究所研究員
1994年-1998年松商学園短期大学経営情報学科専任講師
1999年-2001年大阪学院大学企業情報学部専任講師
2002年-2003年大阪学院大学企業情報学部助教授
2004年-2007年早稲田大学教育学部助教授(2007:准教授)
2008年-早稲田大学教育・総合科学学術院教授

所属学協会

日本地理学会 常務理事

経済地理学会 評議員

人文地理学会 協議員

地理科学学会

IGU Commission on Geography of Information, Innovation and Technology

委員歴・役員歴(学外)

2016年08月-International Geographical UnionVice Chair, Commission on on the Geography of Information, Innovation and Technology

受賞

人文地理学会学会賞

2002年10月

研究分野

キーワード

流通地理学、経済地理学、都市地理学

科研費分類

人文学 / 人文地理学 / 人文地理学

複合領域 / 地理学 / 地理学

論文

地方都市における中心市街地空洞化と低利用不動産問題

箸本健二

経済地理学年報査読有り62(2)p.121 - 1292016年06月-

ICTを活用したネットワーク型ビジネススクールの構築とその環境整備 : 佐賀・鳳雛塾の事例

箸本健二

地理科学査読有り68(3)p.190 - 2012013年07月-

日本の小売業における近年の変化とその要因

箸本 健二

統計63(8)p.10 - 152012年08月-

物流・ロジスティックスの変化

箸本 健二

地理57(1)p.54 - 592012年01月-

学界展望--流通・交通・サービス

箸本 健二

人文地理63(3)p.262 - 2642011年07月-

変わる消費・多様化する流通

箸本 健二

地理56(2)p.22 - 292011年02月-

相模原市の『大型店問題』と出店調整

箸本 健二

相模原市史ノート(7)p.10 - 332010年03月-

コンビニエンスストアの店舗類型とその平日・週末間での差異--首都圏287店舗のPOSデータ分析を通して

箸本 健二・駒木 信比古

都市地理学(4)p.1 - 192009年03月-

広域中心都市の人口構造に関する地理学的研究--福岡市を事例として

箸本 健二・長沼 佐枝

早稲田教育評論23(1)p.137 - 1462009年03月-

インターネットを用いた山村活性化の試みとその評価--和歌山県北山村の事例

箸本 健二

早稲田大学教育学部学術研究, 地理学・歴史学・社会科学編(58)p.43 - 592009年03月-

商店街ホームページにおける「顧客接点」−大阪府下5商店街のインターネット戦略を通じて

箸本 健二

流通情報(467)2008年05月-

量販店の立地とカテゴリー売上の差異−商圏分析と店舗政策との連動−

箸本 健二

流通情報(430)p.4 - 112005年04月-

Spatial restructuring of distribution systems incidental to informatization in Japan

HASHIMOTO Kenji

Annals of the Japan Association of Economic Geographers49(2)p.28 - 442003年06月-

Restructuring of distribution system with innovation of IT : a case study of wholesale industries in Japan

HASHIMOTO Kenji

NETCOM : Networks and Communication Studies17(3-4)p.203 - 2142003年-

量販店の情報システム化とマネジメント戦略

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究2(1)p.85 - 1052002年01月-

Penetration of the Internet into the Japanese society

ARAI Yoshio. HASHIMOTO Kenji. and YAMADA Harumichi

NETCOM : Networks and Communication Studies16(3-4)p.135 - 1542002年-

Information Network and the Distribution Space in Japan – A Case Study of Consumer Goods Manufacturers in Japan

HASHIMOTO Kenji

NETCOM : Networks and Communication Studies16(1-2)p.17 - 282002年-

CVSのビジネスモデルと情報システム

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究1(3)p.77 - 932001年11月-

情報化にともなう営業組織の変容−大手消費財メーカーにおける事例研究を通じて−

箸本 健二

大阪学院大学企業情報学研究1(1)p.161 - 1742001年03月-

営業活動の情報化と拠点機能の変容−消費財メーカーを事例として−

箸本 健二・荒井 良雄

地理科学56(1)p.1 - 202001年01月-

情報通信技術の革新と産業空間の再構築

箸本 健二

経済地理学年報46(4)p.15 - 292000年12月-

GISを利用したエリアマーケティングの展開

箸本 健二

大阪学院大学通信31(3)p.217 - 2322000年03月-

Geographical study on changes in the spatial structure of the distribution system by informatization

HASHIMOTO Kenji

Geographia Polonica73(1)p.47 - 622000年03月-

流通業における規制緩和と地域経済への影響

箸本 健二

経済地理学年報44(4)p.16 - 291998年12月-

企業活動における情報技術利用の研究動向

荒井良雄・箸本健二・中村広幸・佐藤英人

人文地理50(6)p.22 - 431998年12月-

量販チェーンにおける情報化と物流システムの変容−信州ジャスコを事例として−

箸本 健二

経済地理学年報44(3)p.23 - 431998年09月-

首都圏におけるコンビニエンスストアの店舗類型化とその空間的展開−POSデータによる売上分析を通じて−

箸本 健二

地理学評論71(4)p.239 - 2531998年04月-

情報ネットワーク化とビール工業における生産・物流体制の変化−キリンビールを事例として−

箸本 健二

経済地理学年報42(1)p.1 - 191996年03月-

量販店のカテゴリー購入特性を規定する空間的要因の検討

箸本 健二

消費者行動研究3(2)p.65 - 781996年03月-

流通情報化に伴う空間的影響と地理学の研究課題

箸本 健二

法政地理(24)p.51 - 661996年03月-

清酒製造業の共同化と消費地立地に対する制約的要因の検討

箸本 健二

松商短大論叢(44)p.47 - 691996年03月-

GISを用いたエリアマーケティングの可能性と空間的研究の課題−最寄品消費財メーカーのケースを中心に−

箸本 健二

流通情報(320)1996年01月-

カテゴリーマネジメントとメーカーマーケティングの対応

箸本 健二

松商短大論叢(43)p.17 - 571995年03月-

わが国の物流課題と解決の方向性の検討

箸本 健二

流通情報(292)p.8 - 191993年09月-

流通業務市街地における物流課題

箸本 健二

流通とシステム(75)p.40 - 461993年03月-

流通業務市街地の推移とその政策的課題

箸本 健二

流通情報(283)p.4 - 131992年12月-

統合情報システムとしてのリテールサポート

箸本 健二

流通情報(274)p.9 - 151992年03月-

カテゴリーマネジメントとメーカーマーケティングの課題

箸本 健二

流通情報(262)p.4 - 161991年03月-

消費者データベースの構築とプロモーションへの活用

箸本 健二

流通情報(255)p.10 - 191990年08月-

マーケティング情報システムの構築と活用

箸本 健二

流通情報(252)p.17 - 261990年05月-

地理学における流通研究の動向

箸本 健二

流通情報(236)p.20 - 291989年01月-

書籍等出版物

インターネットと地域

荒井良雄・箸本健二・和田崇(編著)

ナカニシヤ出版2015年 03月-

流通空間の再構築

荒井 良雄・箸本 健二

古今書院2007年 03月-

流通システムにおけるパワーシフトと消費財製造業への影響

箸本 健二

竹内淳彦編著 『経済のグローバル化と産業地域』 原書房2005年 03月-

日本の流通と都市空間

荒井 良雄・箸本 健二

古今書院2004年 08月-

日本の商業・流通−情報化・規制緩和と産業空間−

箸本 健二

杉浦芳夫編 『空間の経済地理』 朝倉書店2004年 06月-

商業・流通業

箸本 健二

竹内淳彦編著 『日本経済地理読本 [第7版]』 東洋経済新報社2004年 04月-

流通ビジネスモデル−経営革新と情報システム−

宮下 淳・箸本 健二

中央経済社2002年 06月-

日本の流通システムと情報化−流通空間の構造変容−

箸本 健二

古今書院2001年 02月-

価格政策と法規制

箸本 健二

上田隆穂編 『価格決定のマーケティング』 有斐閣1995年 07月-

日用品工業の生産流通体制

箸本 健二

山川充夫・柳井雅也編著 『企業空間とネットワーク』 大明堂1993年 04月-

経営・流通革新とネットワーク

箸本 健二

山川充夫・柳井雅也編著 『企業空間とネットワーク』 大明堂1993年 04月-

消費財メーカーにおける情報システムの課題と方向性

箸本 健二

田島義博・流通経済研究所編 『変革期の流通』 日本経済新聞社1991年 11月-

クーポンの現状

箸本 健二

ラッセル・D・ボーマン著・田島義博監訳 『クーポン・プロモーション戦略』 ビジネス社1989年 12月-

情報化時代の効果的なISP手法

箸本 健二

田島義博編著 『インストア・マーチャンダイジング』 ビジネス社1989年 01月-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

地方都市における未利用不動産の実態分析と行政の政策的対応に関する地理学的研究

2013年-0月-2016年-0月

配分額:¥10010000

研究種別:

離島地域におけるブロードバンド整備の地域的影響に関する総合的研究

2012年-0月-2015年-0月

配分額:¥9880000

研究種別:

デジタル時代の情報生成・流通・活用に関する地理学的研究

2011年-0月-2014年-0月

配分額:¥13780000

研究種別:

地方都市における大型店の撤退行動と跡地利用に関する地理学的研究

2010年-0月-2013年-0月

配分額:¥3640000

研究種別:

条件不利地域における地理的デジタル・デバイドに対する政策的対応と地域振興

配分額:¥4420000

研究種別:

地理的位置情報に基づく携帯電話の情報サービスに関する実証的研究

配分額:¥4420000

研究種別:

地方都市の中心商業地の変容に関する地理学的研究

配分額:¥3380000

研究種別:

東京大都市圏における小売業態の多様化とその分布特性に関する地理学的研究

配分額:¥2300000

研究種別:

インターネット・携帯電話による地域情報発信に関する地理学的研究

配分額:¥3700000

研究種別:

流通チャネルの情報化に伴う地方卸売業の変容と地方都市への影響に関する地理学的研究

配分額:¥3600000

研究種別:

地方都市再生に向けた事業用ストックの利活用プラットフォームに関する地理学的研究

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥11180000

学内研究制度

特定課題研究

ICTを活用したまちづくり組織の情報発信に関する地理学的研究

2014年度

研究成果概要:  本研究では,ブロードバンドを活用し,新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体,地域づくり組織に注目し,実態分析を行った。調査対象とした3事例は,いずれも地域が内包する課題の解決に対して,地域内部と外部との有効な...  本研究では,ブロードバンドを活用し,新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体,地域づくり組織に注目し,実態分析を行った。調査対象とした3事例は,いずれも地域が内包する課題の解決に対して,地域内部と外部との有効なコミュニケーション手段としてブロードバンド環境(インターネット)を活用した事例と評価できる。とりわけ,1)外部の人間が必要とする地域情報を的確に発信する,2)旧来からの住民層と新しい住民層が,ともに利用可能なプラットフォームをつくる,3)行政(信頼性,非営利性)と(NPOを含む)民間事業者(即応性,生の情報発信)による情報発信の分担,などの点は,今後の地域情報発信を考える上で重要である。

地方都市中心市街地における空きビルの増加とそのリノベーション手法に関する地理学的研究

2017年度

研究成果概要: 本研究では,九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し,その事業主体へのヒアリングを実施した.調査結果は,以下の3点に要約できる.第1に,中心市街地に存在するまとまった規模の未利用不動産を利活用し... 本研究では,九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し,その事業主体へのヒアリングを実施した.調査結果は,以下の3点に要約できる.第1に,中心市街地に存在するまとまった規模の未利用不動産を利活用していくためには,①PPP/PFIあるいは不動産証券化など,適切な投資スキームの選択による事業用不動産の再建や再利用,②地価最高点に近い古い小規模物件のリノベーションやコンバージョンという2つの手法が効果的である.第2は,まちづくり会社など,公的な調整能力と民間の事業遂行能力を併せ持つ中間団体の重要性である.第3は,行政の理解と政治的コンセンサスの重要性である.

都市の消費特性と商圏の細分化―コンビニエンスストアのPOSデータ分析を通じて―

2004年度

研究成果概要: 本研究の目的は,首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア(以下,コンビニと略記)を,POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するとともに,曜日が販売特性に与える影響を把握し,その背景にある地理的要因を検討することで... 本研究の目的は,首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア(以下,コンビニと略記)を,POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するとともに,曜日が販売特性に与える影響を把握し,その背景にある地理的要因を検討することである. 本研究の分析結果は次の3点に要約できる.第1に,一都七県の287店舗のコンビニは,販売特性から7つの店舗類型に区分された.また店舗類型を規定する要素は,主として外出先因子(昼間人口),家庭内因子(夜間人口),他業態代替因子(競合状況)の3因子であり,この3因子の累積寄与率は64.5%に達した. 第2に,7つの店舗類型の地理的分布に注目すると,国道16号線を挟んで,その内側に卓越する5類型と,外延部に卓越する2類型に区分(国道16号線の外側)とに大別できる.さらに内側の5類型は,都心部に多い「オフィス街型」「高競合型」と,相対的に郊外部に分布する「近隣多目的型」「ロードサイド型」「学校・駅前型」に細分化された.また外延部に卓越する2類型は,人口密度の高低で「他業態補完型」「郊外近隣多目的型」に分類された.  そして第3に,平日・週末別に得られた2つの店舗類型を比較すると,含まれる店舗こそ異なるものの,店舗類型そのものは曜日の違いを超えてほぼ共通しており,上述の7つの店舗類型と同様の解釈が可能であった.そこで,平日・週末間での店舗の類型間移動を検討した結果,①各類型の平均残存率は60.6%と高いこと,②国道16号線の内側に顕著な5類型と,国道16号線の外側に顕著な2類型は,曜日別分析でも同様の立地傾向を示すこと,③平日・週末間で来街者の数や性格が大幅に変化する「オフィス街型」「学校・駅前型」で週末の残存率が低いこと,の各点を確認した.

地方都市の大型店跡地問題に関する地理学的研究

2009年度

研究成果概要: 本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州(沖縄県を除く7県)を選定し、以下の3つの手順で分析を行った。第1は、大型店の業界名簿を時系列で整備し、中心市街地からの撤退... 本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州(沖縄県を除く7県)を選定し、以下の3つの手順で分析を行った。第1は、大型店の業界名簿を時系列で整備し、中心市街地からの撤退事例についてデータベースを作成したこと、第2は、主要チェーンストアの経営実績をIR情報および報道資料等から整理し、店舗撤退行動の背景を検討したこと、第3は、典型的な地域を2カ所選定し、関係各所のヒアリング調査を実施したことである。 第1については、日本スーパーマーケット名鑑の2000年度版、同2005年度版、2010年度版をもとに、対象地域の主要都市(人口3万人以上)における大型店の出店・撤退行動のデータベースを作成した。ここから、主要都市における大型店の撤退行動を、1)当該都市圏からの撤退、2)郊外移転にともなう都心店の撤退(スクラップ・アンド・ビルド)、3)企業そのものの倒産・買収にともなう店舗消滅という3つのパターンに分類・整理した。第2については、主要チェーンストアのIR情報ならびに報道資料をもとに、対象期間における各チェーンの経営情報を把握し、撤退の理由が、1)当該店の業績不振、2)新店舗への置き換え、3)競合店との競争など、当該店舗そのものに原因がある撤退行動だけでなく、4)チェーン全体の業績不振(倒産・買収を含む)5)物流コストの縮減を目的とする広域での撤退、6)減損会計に対応した店舗整理など、企業全体の広域戦略の中での撤退行動が相当数あることを明らかにした。第3については、郊外型ショッピングセンターとの競合が激化する中で、市の第3セクターが設立した大型店の倒産を経験した佐賀県佐賀市と、郊外移転にともなう中心市街地店舗の撤退跡地に、商店街があらたに食品スーパーを誘致した大分県臼杵市のケースについて、行政、商工会議所、TMO、商店街振興組合など関係各所へのヒアリング調査を実施した。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
人文地理学 01政治経済学部2019春学期
人文地理学I教育学部2019春学期
人文地理学II教育学部2019秋学期
地理学研究法1 A教育学部2019春学期
地理学研究法1 B教育学部2019春学期
地理学研究法1 C教育学部2019春学期
地理学演習I B教育学部2019通年
地理学演習II B教育学部2019通年
地理学研究指導(M-1)(箸本)大学院教育学研究科2019春学期
地理学研究指導(M-2)(箸本)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学演習(人文地理)(M1-1)(箸本)大学院教育学研究科2019春学期
地理学演習(人文地理)(M1-2)(箸本)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学演習(人文地理)(M2-1)(箸本)大学院教育学研究科2019春学期
地理学演習(人文地理)(M2-2)(箸本)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学特論II-2(人文地理)大学院教育学研究科2019秋学期
社会科内容学研究指導(D-1)(箸本)大学院教育学研究科2019春学期
社会科内容学研究指導(D-2)(箸本)大学院教育学研究科2019秋学期
地理学研究演習(D-1)(箸本)大学院教育学研究科2019春学期
地理学研究演習(D-2)(箸本)大学院教育学研究科2019秋学期