氏名

アリマ テツオ

有馬 哲夫

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0168213/)

所属社会科学総合学術院

(社会科学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
tarima@waseda.jp

URL等

WebページURL

http://waseda.f.jp/tarima/

http://waseda.ac.jp/sem-tarima01/

研究者番号
10168023

本属以外の学内所属

兼担

社会科学総合学術院(大学院社会科学研究科)

政治経済学術院(大学院政治学研究科)

学内研究所等

20世紀メディア研究所

研究所員 2010年-2013年

学歴・学位

学歴

-1977年 早稲田大学 第一文学部
-1984年 東北大学 文学研究科

学位

文学修士 課程 東北大学

経歴

1984年-1988年東北大学教養部 専任講師
1988年-1997年東北大学 助教授
1997年-1999年早稲田大学 助教授
1999年-早稲田大学 教授

所属学協会

日本マスコミュニケーション学会

メディア史学会

日本放送芸術学会 理事,編集委員

International Communication Association

International Public Television Association

アメリカ学会

受賞

青葉文学賞

1989年03月

研究分野

キーワード

メディア研究、アメリカ研究

共同研究希望テーマ

日本の放送の成立過程の研究

希望連携機関:大学等の研究機関との共同研究

放送史関係者の証言の収集

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:受託研究、共同研究

研究テーマ履歴

アメリカメディア史

研究テーマのキーワード:アメリカ,歴史,メディア

個人研究

デジタルメディアによる研究教育のパラダイムシフト

個人研究

メガメディアとしてのウォルト・ディズニー・カンパニー

個人研究

アメリカ放送史

個人研究

論文

トルーマンのもう一つの大罪

有馬哲夫

新潮45(10月号)p.202 - 2092018年09月-

英米で違った「投下シナリオ」

有馬哲夫

新潮45(9月号)p.188 - 1952018年08月-

ポツダム宣言は「事前警告」だった

有馬哲夫

新潮45(8月号)p.186 - 1932018年07月-

カナダなしに原爆はできなかった

有馬哲夫

新潮45(6月号)p.84 - 922018年06月-

御聖断だけでは戦争は終わらなかった

有馬哲夫

新潮45(8月号)p.120 - 1272017年07月-

「慰安所」はナチの収容所と同一視されていた

有馬哲夫

新潮45(6月号)p.74 - 792017年05月-

1996年、日本の「慰安婦問題」反論文はなぜ封印されたのか

有馬哲夫

新潮45(5月号)p.64 - 772017年04月-

安倍首相に捧げる北方領土問題の正解

有馬哲夫

新潮45(2月号)p.138 - 1432017年01月-

原爆は誰のものか

有馬哲夫

新潮45(9月号)p.242 - 2472016年08月-

ソ連の背信こそ原爆投下の元凶だった

有馬哲夫

新潮45(8月号)p.142 - 1472016年07月-

イギリスとカナダも原爆投下に同意していた

有馬哲夫

新潮45(7月号)p.106 - 1112016年06月-

アメリカ「対日心理戦」再検証4

有馬哲夫

新潮45(4月号)p.188 - 1932016年03月-

アメリカ「対日心理戦」再検証3

有馬哲夫

新潮45(3月号)p.268 - 2732016年02月-

アメリカ「対日心理戦」再検証2

有馬哲夫

新潮45(2月号)p.194 - 1992016年01月-

アメリカ「対日心理戦」再検証1

有馬哲夫

新潮45(一月号)p.128 - 1332015年12月-

露の樺太・千島・四島占拠は侵略だ

有馬哲夫

別冊正論25(25号)p.182 - 1942015年11月-

NHK歴史番組の病理2

有馬哲夫

正論p.134 - 1392015年09月-

詳細

概要:終戦の歴史的事件を取り上げたNHKの歴史番組の誤謬をただした。

ポツダム宣言は日本の罪を問うていない

有馬哲夫

Voice(9月号)p.82 - 892015年08月-

「ヤルタ密約」によって奪われた北方領土はただちに返還されるべきだ

有馬哲夫

Sapio9月号p.100 - 1012015年08月-

「原爆投下正当論」をめぐるプロパガンダ

有馬哲夫

新潮45(8月号)p.200 - 2052015年07月-

詳細

概要:原爆投下正当化論はプロパガンダにすぎないことを明らかにした。

御聖断のインテリジェンス

有馬哲夫

正論(8月号)p.196 - 2072015年07月-

日本を再敗北させたGHQ洗脳工作「WGIP]

有馬哲夫

正論 7月号p.182 - 1942015年06月-

日本は「無条件降伏」はしていない

有馬哲夫

新潮45(7月号)p.197 - 2032015年06月-

スイスでの終戦工作は3月に始まっていた

有馬哲夫

新潮45 5月号p.124 - 1332015年04月-

海上自衛隊発足の立役者は野村吉三郎

有馬哲夫

文藝春秋 Special 大人の現代史入門p.216 - 2232015年03月-

アメリカ「対日心理戦」再検証3

有馬哲夫

新潮45(3月号)p.268 - 2732015年02月-

NHK歴史番組の病理

有馬哲夫

正論 2月号p.266 - 2782015年01月-

ヤルタ会議の闇

有馬哲夫

新潮45 2月号p.104 - 1082015年01月-

「太平洋戦争」史観はいかにして広まったか

有馬哲夫

新潮45 1月号p.127 - 1312014年12月-

原発建設を推進した上からの「広報と啓発」

有馬哲夫

新潮 45 10月号p.42 - 452014年09月-

「スイス終戦工作」空白期間の謎2

有馬哲夫

新潮45 9月号p.248 - 2672014年08月-

スキャンダラスなヤルタ会議(後編)

有馬哲夫

Voice 9月号p.160 - 1662014年08月-

「テレビの父」正力松太郎はCIAから2つの暗号名が与えられていた

有馬哲夫

Sapio 8月号p.104 - 1052014年07月-

「スイス終戦工作」空白期間の謎1

有馬哲夫

新潮45 8、9月号p.226 - 2352014年07月-

スキャンダラスなヤルタ会議(前篇)

有馬哲夫

Voice8月号p.120 - 1272014年07月-

アメリカ機密文書が語る中国共産党「侵略のDNA]

有馬哲夫

正論 5月号p.112 - 1202014年05月-

日米開戦・機密文書が裏付ける「ルーズヴェルトの陰謀」

有馬哲夫

新潮45 2月号p.204 - 2112014年01月-

アメリカも朝鮮戦争で化学兵器使用を考えていた

有馬哲夫

新潮45 11月号p.76 - 792013年11月-

日本へのテレビ導入とドゥフォレストの晩年の戦い

有馬哲夫

メディア史研究会34p.136 - 1592013年09月-

日本はソ連参戦をどこまで掴んでいたか

有馬哲夫

新潮45 8月号32/8p.158 - 1672013年08月-

日本へのテレビ導入におけるドゥフォレストと皆川の役割

有馬哲夫

アメリカ研究47p.149 - 1682013年03月-

「沖縄も中国領だ」と周恩来は考えていた

有馬哲夫

新潮45 2月号32/2p.140 - 1472013年01月-

なぜテレビ初放送はNHKだったのか

有馬哲夫

調査報道、TBSp.20 - 242013年01月-

キッシンジャー文書のなかの尖閣

有馬哲夫

正論 9月号510p.66 - 732012年08月-

日本軍「敗将」たちの終わらざる戦い

有馬哲夫

新潮45 9月号31/9p.101 - 1112012年08月-

原発と原爆

有馬哲夫

東京新聞 7月31日、8月1日夕刊2012年07月-2012年08月 

「黒人のお姫さままで登場」 無国籍化が進むアニメ映画

有馬哲夫

週刊ダイヤモンド2012年02月-

正力の狙いはプルトニウムだった

有馬哲夫

新潮45 2月号31/2p.64 - 712012年01月-

日本の原発ウランはソ連製だった

有馬哲夫

文藝春秋1月号、文藝春秋90/1p.388 - 3952011年12月-

知られざる沖縄原発計画上、下

有馬哲夫

東京新聞、11月9日、10日夕刊2011年11月-

アメリカの対日政策の一部だったテレビ導入

有馬哲夫

調査報道、TBS503p.14 - 192011年11月-

ロッキード事件の陰に原発あり

有馬哲夫

月刊文藝春秋、文藝春秋p.170 - 1772011年08月-

原発導入と正力松太郎

有馬哲夫

正論8月臨時増刊号、産経新聞社p.142 - 1502011年07月-

メディアはメッセージだ

有馬哲夫

道の手帖 マクルーハン生誕100年 河出書房新社p.143 - 1492011年02月-

辻政信は雲南に抑留された

有馬哲夫

月刊文藝春秋、文藝春秋社88(12)p.274 - 2792010年09月-

やはり原爆投下は必要なかった

有馬哲夫

月刊 正論、産経新聞社(463)p.208 - 2172010年09月-

もうひとつの再軍備ー緒方「新情報機関」と戦後日本のインテリジェンス機関の再建ー

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究10(3)p.23 - 412010年03月-

メディアの理解

有馬哲夫

道の手帖 マクルーハン生誕100年 河出書房新社p.38 - 412010年02月-

ディズニー商店はこうして巨大メディアカンパニーになった

有馬哲夫

週刊 東洋経済、東洋経済社p.48 - 492009年11月-

ファイスナー・メモと占領政策の逆コース

有馬哲夫

メディア史研究(24)p.107 - 1322009年10月-

梶井と正力の暗闘ーアメリカの傘のもとの「南方進出作戦」

有馬哲夫

メディア史研究(24)p.112 - 1322008年09月-

アメリカ反共産主義政策下の日本の放送法形成(研究ノート)

有馬哲夫

早稲大学社会科学総合研究9/1p.61 - 762008年07月-

かくてテレビは台湾にもたらされたーしられざる日米合作ー

有馬哲夫

ソシサイエンス(14)p.1 - 152008年03月-

A・ダレス「原爆投下阻止工作」の全貌

有馬哲夫

月刊 現代 講談社(1)p.88 - 1052007年12月-

正力松太郎とCIAの「カラーテレビ利権」

有馬哲夫

月刊 現代 講談社(9月)p.282 - 2922007年08月-

正力の原子力平和利用導入キャンペーンとアメリカの心理戦

有馬哲夫

メディア史研究(22)p.42 - 622007年07月-

冷戦のメディア、日本テレビ放送網ー正力マイクロ・ウェーヴ網をめぐる米国共産主義外交・情報政策(3)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究7(2)p.13 - 312006年12月-

永遠に変化する夢の園

有馬哲夫

朝日新聞2006年08月-

冷戦のメディア、日本テレビ放送網ー正力マイクロ・ウェーヴ網をめぐる米国反共産主義外交・情報政策(2)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究6(3)p.23 - 382006年03月-

ポダムと呼ばれた「正力松太郎」

有馬哲夫

『週刊新潮』二月十六日号p.52 - 562006年02月-2006年02月 

冷戦のメディア、日本テレビ放送網ー正力マイクロ・ウェーヴ網をめぐる米国反共産主義外交・情報政策(1)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究6(2)p.33 - 512005年12月-

テレビはアメリカ大統領選挙をインタラクティヴにした

有馬哲夫

『言語』、大修館(一月号)p.54 - 612005年12月-

トルーマンに原爆投下を最終決断させた暗号電報

有馬哲夫

週刊新潮七月二八日号p.58 - 622005年07月-

ディズニー・ミステリーツアー 6 『アラジン』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(4月)2005年02月-

ディズニー・ミステリーツアー 5 『眠れる森の美女』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(3月)p.103 - 1052005年01月-

ディズニー・ミステリーツアー 4  『ダンボ』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(2月)p.39 - 412004年12月-

ディコーディング・マクルーハン(3)紛争と孤独の地球村

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究5(2)p.41 - 522004年11月-

ディズニー・ミステリーツアー 3 『シンデレラ』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(1月)p.65 - 672004年11月-

テレビは何処へ向かうのか(2)メディアと時間の力学

有馬哲夫

センター・レポート/VHSスタンダードセンター(JVC)17:pp.4-92004年10月-

ディズニー・ミステリーツアー 2 『ピノキオ』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(12月)p.71 - 732004年10月-

ディズニー・ミステリーツアー 1 『白雪姫』

有馬哲夫

『ディズニーファン』 講談社(11月)p.91 - 932004年09月-

ディコーディング・マクルーハン(2)メディア、ホットとコールド

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究4;2,pp.49-612004年07月-

テレビは何処へ向かうのか(1)メディアと場所の力学

有馬哲夫

センター・レポート/VHSスタンダードセンター(JVC)16;pp.4-82004年05月-

カール・ムントと日本のテレビ放送

有馬哲夫

ソシオサイエンス 早稲田大学社会科学研究科10;pp.13-252004年04月-

テレビが生んだアメリカの「中流」

有馬哲夫

『思想』岩波書店12月号(956)pp.210-225 2003年12月-

ディコーディング・マクルーハン(1)メディアはメッセージだ

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究4;2,pp.49-612003年11月-

アメリカ合衆国放送史(5)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究3;3,pp.87-932003年03月-

ジャパニメーションの普及

有馬哲夫

英語教育、大修館51;9,p.452002年10月-

ラジオの復活、語り部の復権

有馬哲夫

英語教育、大修館51;9,pp.20-222002年10月-

アメリカ合衆国放送史(4)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究3;1,pp.53-632002年07月-

ミッキーマウス出生のヒミツ

有馬哲夫

モノ・マガジン21;8,pp.40-412002年04月-

ウォルト・ディズニー 

有馬哲夫

アゴラ(日本航空機内誌)12月号;pp.72-75 2001年12月-

ディズニーシーの挑戦

有馬哲夫

京都新聞p.162001年09月-

アメリカ合衆国放送史(3)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究(1)p.113 - 1222001年08月-

ディズニーとユニヴァーサル

有馬哲夫

レジャー産業(資料)416,pp.51-532001年05月-

ジョーズはミッキーを呑み込むか

有馬哲夫

ヨミウリ・ウィークリー2001.3.14.p.14 2001年03月-

アメリカ合衆国放送史(2)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究1;2,pp.93-1022001年01月-

政党を崩壊させるテレビ政治

有馬哲夫

『論座』朝日新聞8/44-512001年-

アメリカ合衆国放送史(1)

有馬哲夫

早稲田社会科学総合研究1;1,pp.57-672000年07月-

ウォルト・ディズニー・カンパニーと情報スーパーハイウェー

有馬哲夫

ソシオサイエンス6,pp.91-107 2000年03月-

次世代テレビのパラダイムシフト

有馬哲夫

日本放送芸術学会15,pp.112-127 2000年03月-

デジタルストーリーテリング

有馬哲夫

英語青年、研究社147;12,pp.48-50 2000年02月-

モダニズムとインタラクティヴフィクション

有馬哲夫

英語青年、研究社146;11,pp.41-43 2000年01月-

本の拡張としてのディジタルメディア

有馬哲夫

英語青年、研究社145/10,25-272000年-

米国ポケモンブームの軌跡

有馬哲夫

河北新報社p.23 1999年12月-

ヘミングウェーとディズニー

有馬哲夫

英語青年、研究社145;7,p.401999年09月-

就職戦線と情報地域格差

有馬哲夫

河北新報社p.23 1999年08月-

The American Dream and American Television---African-American, Women, and Television

Tetsuo Arima

The Tohoku Journal of American Studies2,pp.1-26 1999年05月-

Aum Cult Scandal and the Revision of Self-Regulations in Japanese Broadcasting Stations

Tetsuo Arima, Roger Cooper

International Communication Associationp.511999年05月-

Ethics and the Media

Tetsuo Arima

International Public Television Association1999年04月-

文部省科学研究費補助金(萌芽的研究)研究成果報告書

有馬哲夫

マルチメディアがもたらす文学・文化研究のパラダイム・シフトの研究pp1-301999年03月-

米国アニメ最新事情

有馬哲夫

河北新報1999年01月-

マルチメディアによる人文科学のパラダイムシフトの研究—日本とアメリカの場合

有馬哲夫

電気通信普及財団研究調査報告書13;pp536-5581999年01月-

モダニズム詩学とデジタル ライティング

有馬哲夫

學鐙96/12,16-191999年-

Vチップは魔法のチップか:米国テレビ最新事情

有馬哲夫

河北新報1998年10月-

デジタル化と放送芸術

有馬哲夫

第17回日本放送芸術学会1998年10月-

メディア帝国ウォルト・ディズニー・カンパニー

有馬哲夫

岩手大学人文社会科学研究会1998年06月-

デジタルメディアによる人文科学のパラダイムシフトの研究

有馬哲夫

早稲田大学人文自然科学研究/54,1-431998年-

パラダイム コンフリクト

有馬哲夫

早稲田社会科学研究/57,111-1461998年-

エレジーかルネッサンスか:デジタルメディア対論

有馬哲夫

學鐙95/4,26-291998年-

オーサーをデコンストラクションする電子メディア—文学理論検証装置としてのハイパー・テキスト—

有馬哲夫

英語青年143巻/1号1997年03月-

アメリカのテレビコマーシャルと女性運動

有馬哲夫

アメリカ研究/31,41-581997年02月-

テレビの夢とアメリカの夢

有馬哲夫

放送芸術学/12,1-111997年-

インタラクティヴフィクションと『トソストラム・シャンディー』

有馬哲夫

英語青年142/12,682-6841997年-

サイバースペースのシェイクスピア

有馬哲夫

英語青年142/10,562-5641997年-

色盲のテレビと『エイモス・ン・アンディー』-1950年代のアメリカのテレビと黒人問題-

有馬哲夫

『放送芸術学』/11,19-291995年-

テレビ史の中のThe Quiz Show Scandals

有馬哲夫

『英語青年』141/5,2-51995年-

ヴォーデオとシットコムー1950年代のNBCとCBSのテレビ番組制作哲学-

有馬哲夫

放送芸術学/10,31-421994年-

危ういバランスの達成-アメリカ合衆国のテレビ産業の寡占とFCC政策-

有馬哲夫

国際文化研究/1,29-441994年-

日本の広告の中のアメリカー変わりゆくアメリカ像

有馬哲夫

東北アメリカ学会設立10周年記念論集1,47-631992年-

広告における外国のイメージの変遷

有馬哲夫

『東北大学教養部紀要』581992年-

書籍等出版物

原爆 私たちは何も知らなかった

有馬哲夫

新潮社2018年 09月-

詳細

総ページ数:255ISBN:978-4-10-610782-5

こうして歴史問題は捏造される

有馬哲夫

新潮社2017年 09月-

詳細

総ページ数:255ISBN:978-4-10-6107334-4

歴史問題の正解

有馬哲夫

新潮社2016年 08月-

詳細

総ページ数:237ISBN:978-4-10-610682-8

歴史とプロパガンダ

有馬哲夫

PHP研究所2015年 07月-

詳細

総ページ数:239ISBN:978-4-569-82582-3

概要:現代史上の重要事件をとりあげそれがどのようにアメリカ、中国のプロパガンダによってゆがめられているかを明らかにした。

「スイス諜報網」の日米終戦工作

有馬哲夫

新潮社2015年 06月-

詳細

単行本(学術書)総ページ数:302ISBN:978-4-10-603772-6

概要:大戦末期の日本・アメリカ・ドイツ諜報員による終戦工作

1949年の大東亜共栄圏

有馬哲夫

新潮社2014年 06月-

詳細

ISBN:978-4-10-610573-9

こうしてテレビは始まった: 占領・冷戦・再軍備のはざまで

有馬哲夫

ミネルヴァ書房2013年 12月-

児玉誉士夫 巨魁の昭和史

有馬哲夫

文春新書2013年 02月-

原発と原爆

有馬哲夫

文春新書2012年 08月-

詳細

ISBN:978-4-16-660873-7

「日本最初の原子力発電所の導入過程」『震災・核災害の時代と歴史学』

有馬哲夫、歴史学研究会

青木書店2012年 05月-

詳細

ISBN:978-4-250-21206-2

ディズニーランドの秘密

有馬哲夫

新潮新書2011年 07月-

詳細

ISBN:987-4-10-610428-2

大本営参謀は戦後何と戦ったのか

有馬哲夫

新潮新書2010年 12月-

詳細

ISBN:978-4-10-610400-8

CIAと戦後日本

有馬哲夫

平凡社新書2010年 06月-

ディズニー・ミステリー・ツアー

有馬哲夫

講談社2010年 01月-

詳細

ISBN:978-4063397611

アレン・ダレスー原爆・天皇制・終戦をめぐる暗闘ー

有馬哲夫

講談社2009年 08月-

詳細

ISBN:978-4-06-215639-4

昭和史を動かしたアメリカ情報機関

有馬哲夫

平凡社新書2009年 01月-

詳細

ISBN:978-4-582-85448-0

原発、正力、CIA

有馬哲夫

新潮新書2008年 02月-

世界のしくみがみえる「メディア論」

有馬哲夫

宝島社新書2007年 10月-

エッセンシャル・マクルーハン

マーシャル・マクルーハン 翻訳 有馬哲夫

NTT出版2007年 02月-

日本テレビとCIA−発掘された「正力ファイル」−

有馬哲夫

新潮社2006年 10月-

事典 現代のアメリカ(アメリカのテレビ)

有馬哲夫

大修館2004年 10月-

中傷と陰謀 アメリカ大統領選挙狂騒史

有馬哲夫

新潮社2004年 10月-

ディズニーとライヴァルたちーアメリカン・カートゥーンメディア史

有馬哲夫

フィルムアート社2004年 05月-

ディズニーの魔法

有馬哲夫

新潮社2003年 11月-

戦略行動論、第五章、メガメディアとしてのディズニー

有馬哲夫

タイム・ライフ2003年 02月-

ディズニー「夢の工場」物語

有馬哲夫

日本経済新聞社2003年-

ディズニーとは何か

有馬哲夫

NTT出版2001年 11月-

ディズニーランド物語

有馬哲夫

日本経済新聞ビジネス人文庫2001年 07月-

ディズニー千年王国の始まり-メディア制覇の野望

有馬哲夫

NTT出版2001年-

The Aum Cult/Tokyo Broadcasting System Scandal:Its Impact on Television Codes in Japan in ed.David French and Michael Richards; Television in Contemporary Asia

Tetsuo Arima

Sage Publication2000年 10月-

デジタルストーリーテリングーサイバースペースにおけるナラティヴの未来形

有馬哲夫

国文社2000年 03月-

アメリカを知る事典(アメリカのテレビ文化、ジャーナリズムなど)

有馬哲夫

平凡社 2000年 01月-

『デジタルメディアは何をもたらすのか』

有馬哲夫

国文社1999年-

世界を震撼させた100冊(マクルーハン他5項目)

有馬哲夫

出窓社1998年 01月-

『テレビの夢から覚めるまで』

有馬哲夫

国文社1997年 02月-

作品・ソフトウェア・教材・フィールドワーク等

アメリカを知る事典 平凡社(アメリカのテレビ、ジャーナリズムなど)

2000年01月-

事典 現代のアメリカ(アメリカのテレビ) 大修館

2004年10月-

世界を震撼させた100冊(マクルーハンほか5項目)

1998年01月-

『文化における時間の意識の研究』「モダニスト達のカーニバル的歴史観」

1989年-

『リーダース プラス』研究社 C・D約千項目執筆.1994年.

1994年-

ディズニー・ミステリーツアー(『ディズニーファン』8回連載)

2004年09月-

「日本のテレビCMにおける潜在的内容」『吉田秀雄記念事業財団第26次助成研究集』

1993年-

「海の原風景」、『英語青年』第133巻第7号pp.3 34〜335 昭和62年9月

1986年-

「T.S.エリオットとオリエンタリズム」、『英文学におけるオリエンタリズム』文部省科学研究費補助金(一般研究(C))研究報告、pp.1〜8.平成6年12月

1994年-

「広告コミュニケーションの日米間の相違の社会学的研究」、『広告コミュニケーションの日米間の相違の社会学的研究』文部省科学研究費補助金(一般研究(B))研究報告費、pp.1〜42、平成7年3月

1995年-

「バンティング詩学の位置づけ」、『英語青年』第138巻6号 pp.308-310 平成4年9月

1993年-

スキャンダルの構図(河北新報社夕刊文化欄3回連載)

1995年-

テレビの考古学(河北新報社夕刊文化欄11回連載)

1995年-

『20世紀を震憾させた100冊』分担執筆

1998年-

『アメリカを知る事典』分担執筆 平凡社

2000年-

『デジタル・ストーリーテリング』翻訳、国文社

2000年-

米通信品格法判決とインターネットの行方(河北新報社朝刊)

1996年-

『ジャングル大帝』と『ライオンモング』ボーダーレス化する大衆文化(河北新報社夕刊 2回連載 )

1997年-

米国放送のデジタル化(河北新報社朝刊 2回連載)

1997年-

ニューメディアウォッチ(河北新報社夕刊 4回連載 )

1998年-

Vチップは魔法のチップか(河北新報社朝刊 2回連載)

1998年-

米国アニメ最新事情

1999年-

米国ポケモンブームの軌跡

1999年-

ヘミングウェーとディズニー

1999年-

ディズニーとユニヴァーサル

2001年-

ジョーズはミッキーを呑み込むか

2001年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

冷戦期米国のソフトパワー戦略と米国のメディア産業

2014年-0月-2017年-0月

配分額:¥3120000

研究種別:

冷戦期米国の対日ソフトパワー戦略の実証的研究

2011年-0月-2014年-0月

配分額:¥3380000

研究種別:

日本の戦後放送体制に対するアメリカ合衆国反共産主義政策の影響

配分額:¥1940000

研究種別:

日本テレビ放送網成立過程における米国反共政策の影響

配分額:¥1400000

研究種別:

インターネットを用いた教育の問題点の実例研究

配分額:¥1000000

研究種別:

マルチメディアがもたらす文学・文化研究のパラダイム・シフトの研究

配分額:¥1700000

研究種別:

英文学における異人概念の変遷

配分額:¥5100000

研究種別:

広告コミュニケーションの日米間の相違の社会学的研究

配分額:¥5000000

研究種別:

英文学におけるオリエンタリズムの系譜

配分額:¥1300000

研究種別:

英文学におけるオリエンタリズムの系譜

配分額:¥1500000

研究種別:

原爆投下決断から原発開発までの米英加の暗闘

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥4290000

研究資金の受入れ状況

実施形態:共同研究

テレビ放送のチェック機構の日米比較研究1998年-

学内研究制度

特定課題研究

日本最初の原子力発電所(英国製コルダーホール型)導入過程の研究

2012年度

研究成果概要: 日本が最初に導入したのは、イギリス原子力公社(Atomic Energy Authority)が開発したコルダーホール(Colder Hall)型重水炉だったのだが、事故を起こした福島第一原発の第一号炉、二号炉がアメリカのGE(... 日本が最初に導入したのは、イギリス原子力公社(Atomic Energy Authority)が開発したコルダーホール(Colder Hall)型重水炉だったのだが、事故を起こした福島第一原発の第一号炉、二号炉がアメリカのGE(General Electric)製だったために、日本のメディアは日本が最初からアメリカから原発を輸入してきたかのような報道をした。少なくとも、日本最初の原発である東海発電所がイギリス製コルダーホール型重水炉だったことについて注意を払い、なぜそうなったかについて説明を試みたものはなかった。 そこで、日本への原発導入史上きわめて重要でありながら、これまで明らかにされることがなかった日本最初のコルダーホール型原発の導入過程をイギリスの公文書からつまびらかにすることにした。 なぜイギリスの公文書なのかといえば、これまで日本の原子力発電導入史の研究は、アメリカ側の資料に基づき、アメリカ側の視点からなされてきたからだ。筆者自身もこれまでアメリカ側の資料をのみ使用してきたため、日本最初の原発の導入過程については十分明らかにできずにきた。 本論ではこのような反省に立って、今世紀に入って機密解除されたイギリス技術省(Ministry of Energy)文書「日本への原子力発電所の輸出」(Export of Nuclear Power Station to Japan)と「東海村」(Tokai Mura)をもとに日本最初の原子力発電所である東海発電所の導入過程に光を当てた。 そこから浮かびあがってきたことは、東海発電所がまったくの欠陥品だったこと、生まれたばかりの日本の原子力産業は大きな教訓を得たこと、初代原子力委員長正力松太郎と総理大臣岸信介ら政権幹部は日本の核武装をも視野にいれたことなどだ。日本がアメリカからしか原発を輸入しなくなってしまったのはこの後のことだ。

原子力発電所導入と日英原子力協定の変遷の研究-核燃料協定と保障措置を中心に-

2013年度

研究成果概要:一九五七年年一一月、正力松太郎原子力委員会委員長がイギリスからコルダーホール型動力炉の輸入を決定した。これはアメリカから輸入すると厳しい秘密条項と保障措置が求められるので、これらの条件がゆるいイギリスから輸入することでこれらの条件...一九五七年年一一月、正力松太郎原子力委員会委員長がイギリスからコルダーホール型動力炉の輸入を決定した。これはアメリカから輸入すると厳しい秘密条項と保障措置が求められるので、これらの条件がゆるいイギリスから輸入することでこれらの条件をバイパスしようという意図があった。正力と原子力委員になった石川一郎(前日本経済団体連合会会長)は、ウラニウムやプルトニウムを、アメリカから掣肘を受けることなく手に入れることで、日本が自由に原子力平和利用関連技術を開発できるようにしたかった。将来は日本企業が原子力発電所を輸出し、必要に迫られたたならば核兵器を製造できるようになることも視野に入れていた。   しかし、同じ一九五七年、アメリカ主導で国際原子力機関(IAEA)が設立され、日本はアメリカの強い後押しを受けて指定理事国になった。このあと、アメリカは、国際原子力機関の加盟国は、原子力技術を軍事転用しないことを保障するために、国際原子力機関から保障措置を受けことを強く主張し、これを通した。イギリスは当初、これに反発したが、単独で日本の原子力発電所に対し保障措置を行うことのコストとデメリットを考えるようになり、結局、国際原子力機関に保障措置を委ねることを受け入れた。こうして、日英二国間の協定だった動力型原子炉の輸入は、核燃料の再処理とプルトニウムの保有に関しては、国際原子力機関のチェックを受けることになり、正力・石川の目論みは失敗に終わることになった。一九六八年、日本最初の原子力発電所である東海発電所は、多くのトラブルに見舞われたあとで、六トンのプルトニウムとその他の核物質を産出したが、これに保障措置を行ったのは、輸出国イギリスではなく、国際原子力機関だった。結局、日本はアメリカ主導の国際原子力機構のコントロールのもとに原子力発電を含む、原子力平和利用技術の研究・開発を進めていくことになる。以上のことをイギリス公文書館(ロンドン)の原子力関連文書から明らかにした。

日本の原子力発電導入における日英企業の関係の研究

2014年度

研究成果概要:イギリスのロンドンにあるイギリス公文書館で日本への原子力発電所の輸出に関係する公文書を収集した。その結果、日本へのコルダーホール型原子力発電所の輸出にともない、民間企業である富士電機とジェネラル・エレクトリックの間の技術移転だけで...イギリスのロンドンにあるイギリス公文書館で日本への原子力発電所の輸出に関係する公文書を収集した。その結果、日本へのコルダーホール型原子力発電所の輸出にともない、民間企業である富士電機とジェネラル・エレクトリックの間の技術移転だけでなく、富士電機と関連する原子力産業グループ傘下のさまざまな民間企業とジェネラル・エレクトリックに関連する民間企業の間での技術移転や技術交流があり、原子力発電所の輸出そのものはあまりうまくいかなかったものの、これら技術移転・交流の面でのプラスがのちにアメリカから原子力発電所を輸入する際に活かされていったことが分かった。

リンデマンと原爆-チャーチルと科学顧問

2017年度

研究成果概要:2017年9月にオックスフォード大学とロンドンのイギリス公文書館で第2次世界大戦時イギリス首相ウィントン・チャーチルの科学顧問であったフレデリック・リンデマンがチャーチルとの間に交わした書簡、及び報告書のうちイギリスの原爆開発に関...2017年9月にオックスフォード大学とロンドンのイギリス公文書館で第2次世界大戦時イギリス首相ウィントン・チャーチルの科学顧問であったフレデリック・リンデマンがチャーチルとの間に交わした書簡、及び報告書のうちイギリスの原爆開発に関するものを収集した。その結果以下のことがわかった。1)イギリスの原爆開発の中心はケンブリッジ大学のカベンディシュ研究所だった。このためオックスフォード大学教授のリンデマンは、原爆開発に積極的ではなかった。3)1943年8月19日のケベック協定締結以後、リンデマンは、チャーチルの科学顧問として、原爆開発に参画せざるを得なくなり、これ以降重要な役割を果たすことになる。 

第2次世界大戦に於ける英国と米国の対日プロパガンダ協力

2016年度

研究成果概要:2016ー2017年度にわたって、英国国立公文書館と米国国立第2公文書館で第2次大戦において英米両国がどのように対日プロパガンダを行ったか調査し、資料を収集した。その結果、以下のことが分かった。①英国側が対独戦争を始めた1939年...2016ー2017年度にわたって、英国国立公文書館と米国国立第2公文書館で第2次大戦において英米両国がどのように対日プロパガンダを行ったか調査し、資料を収集した。その結果、以下のことが分かった。①英国側が対独戦争を始めた1939年から米国側に共同して対日プロパガンダを行うことを働きかけ、米国が対日戦争に入ったのちの1942年にこれが実を結び、1942年に英国側で政治戦委員会、アメリカ側で合同心理戦委員会が設置され合同して対日戦のプロパガンダをプロデュースし、実施した。②従来、米国側が主で、英国側は従と考えられてきたが、BBCを活用するなど意外に英国側も大きな役割を果たしていたことが分かった。

草創期の日本のテレビ放送関係者の証言収集

2003年度

研究成果概要:草創期の日本のテレビ放送関係者のうち以下の証言者に日本とアメリカ合衆国でインタヴューを行い、かつそれをオーディオテープとヴィデープに収録した。初年度 TBS大山勝美、NHK土居原作郎、日本テレビ池田義郎ほか計7名2年目 旧GHQ,...草創期の日本のテレビ放送関係者のうち以下の証言者に日本とアメリカ合衆国でインタヴューを行い、かつそれをオーディオテープとヴィデープに収録した。初年度 TBS大山勝美、NHK土居原作郎、日本テレビ池田義郎ほか計7名2年目 旧GHQ,民間情報局員、クリントン・ファイスナー、フランク馬場、ヴィクター・ハウギー初年度では日本のテレビ番組制作を知る上で有用な証言が得られた。2年目では日本のテレビ放送成立にかかわる新事実の発見があった。2年目の成果については早稲田大学社会科学研究科『ソシオサイエンス』に「カール・ムントと日本のテレビ放送」として発表している。

マルチメディアによる人文科学研究・教育のパラダイムシフトの日米比較研究

2000年度

研究成果概要:  「マルチメディアがもたらす文学・文化研究のパラダイムシフト」(平成9年―10年度文部省科学研究費補助金<萌芽的研究>)研究成果を踏まえ、早稲田大学特定課題研究助成費(平成11年度―12年度)を受けて「マルチメディアによる人文科...  「マルチメディアがもたらす文学・文化研究のパラダイムシフト」(平成9年―10年度文部省科学研究費補助金<萌芽的研究>)研究成果を踏まえ、早稲田大学特定課題研究助成費(平成11年度―12年度)を受けて「マルチメディアによる人文科学・教育のパラダイムシフト」の研究に取り組んだ。調査対象と方法は次の通りである。調査対象 『コンテキスチュアルメディア』(一九九三年マサチューセッツ工科大学出版)にコンピューターを用いた人文科学研究の論文を発表した米・加の研究者(八名)と「人文科学とコンピュータ」(平成8-10年文部省科学研究費補助金<重点領域>)で研究助成を受けた研究者(八名)。方法   調査対象に電子メールと面接調査によって、1)どのような研究・教育を行っているか、2)それが以前とはどのように変ったか、3)コンピューター、ないしはデジタル機器に対する観念が変ったか、ということを質問した。 結果   1)の質問からコンピュータ、とくにインターネットを研究・教育に活用するようになったことがわかった。とくに、以前は文字テキスト中心だったものがグラフィックなものを多様するようになった。とくに研究発表や授業で「パワーポイント」などのプレゼンテーション用のソフトが使われるようになったことが大きい。     2)では、前回の調査のときよりも、コンピュータを使うことによって研究の 枠組みそのものが変ったと考える研究者が増えたことがわかった。とくに、以前はコンピュータは、それまでしていたことを早く、便利にできるようにしただけだと思っている研究者が、コンピュータによって研究対象、方法、発表の仕方が変った、つまり研究の枠組みが変ったと見方を変えるようになった。     3)の質問からは、これまでの研究者が、コンピュータを記録装置、データ処理装置、ワードプロセッサーと考えていたのが、メディア、つまりコミュニケーションの道具としての位置付けが強くなった。これは、前回の調査以降、インターネットの普及が進み、かつその使用も試用のレベルではなく実用のレベルに向かったためと見られる。

日本テレビ放送網成立過程における米国反共政策の影響

2004年度

研究成果概要:研究成果の概要1.合衆国公文書館(カレッジ・パーク)、カール・ムント記念図書館、ハーバート・フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼからアーカイヴ資料を取り寄せ、分析した。2.フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼ、日系アメ...研究成果の概要1.合衆国公文書館(カレッジ・パーク)、カール・ムント記念図書館、ハーバート・フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼからアーカイヴ資料を取り寄せ、分析した。2.フーバー大統領図書館、ヒストリー・サンノゼ、日系アメリカ人記念館を訪ね、関連資料を収集した。その結果次の知見が得られた。1)日本テレビ放送網の着想を得たとされる皆川芳蔵とラジオの父リー・ドゥフォレストの接点はアーカイヴ資料からは確認されなかった。2)日本テレビ放送網の設立は、アメリカが外交・情報政策の一環と位置づけられ、国務省などの政府機関、上院外交委員会、ジャパン・ロービーなどの民間団体、RCA、フィリップス、フィルコなどのテレビ・通信産業などが関わっていたことがわかった。3)日本テレビ放送網は、合衆国が計画する世界統一基準による新米イデオロギー宣伝テレビ放送網の一部として、現在のような東京一局ではなく、日本各地に直営局を持つ放送網として計画された。4)日本に対する再軍備の圧力が強まるにつれてレーダーやマイクロ高速通信回線などを含む多重軍事通信としての性格を帯びていったが、このために政府上層部にかえって警戒され、これを支援していた吉田政権の終焉とともに1954年12月国会で葬り去られた。以上の成果を踏まえてさらに研究を進めていく。

アメリカ合衆国反共産主義政策下の東アジア・テレビ放送の形成

2008年度

研究成果概要: 第二次世界戦後のアメリカの情報・外交政策の研究において、まったく注目されてこなかった日本へのテレビ導入とアメリカの情報・外交政策の関係、とりわけスミス・ムント法成立以降のVOA政策とMSA(アメリカ相互防衛援助)政策との関係をこ... 第二次世界戦後のアメリカの情報・外交政策の研究において、まったく注目されてこなかった日本へのテレビ導入とアメリカの情報・外交政策の関係、とりわけスミス・ムント法成立以降のVOA政策とMSA(アメリカ相互防衛援助)政策との関係をこの数年で明らかにしてきた。 本研究では、アメリカ第二公文書館の国務省文書と陸軍省の文書によって、新たにスミス・ムント法のもう一方の法案提出者であるアレグザンダー・スミス上院議員に光を当て、上院極東小委員会委員長として彼の議員活動、とりわけほぼ毎年のように行われた極東視察と、彼と同窓(プリンストン大学)で日米講和条約を成立させた国務省特別外交顧問(のちにアイゼンハワー政権で国務長官)ジョン・フォスター・ダレスとの関係の一端を明らかにできた。それにより、アメリカの東アジア政策というコンテキストにおいて、日本、韓国、台湾、フィリピン4カ国に技術・軍事援助としてのマイクロ派通信網とテレビ導入の計画がどのように生まれたのかを明らかにする発端を開くことができた。

日本の放送法成立過程における米国外交・情報・占領政策の影響

2009年度

研究成果概要: 本研究では、前年度に受けた放送文化基金の助成研究を踏まえ、トルーマン政権下のアメリカ合衆国の外交・情報・占領政策の日本の放送法成立に対する影響をさらに明らかにしようと試みた。その結果、日本の放送法の成立は、対日占領政策のいわゆる... 本研究では、前年度に受けた放送文化基金の助成研究を踏まえ、トルーマン政権下のアメリカ合衆国の外交・情報・占領政策の日本の放送法成立に対する影響をさらに明らかにしようと試みた。その結果、日本の放送法の成立は、対日占領政策のいわゆる「逆コース」と連動していることがわかった。つまり、放送法の制定は、民間航空路線開設による電波需要の増大、民間放送の承認による多局化と商業放送の育成、多局化による財閥系企業の放送機器生産の拡大など、日本の経済的自立を早めるという期待のもとに行われたのである。それはまた、できるだけ多くの電波を獲得し、できるだけ多くの航空路線を開設するというトルーマン政権の外交・情報政策と連動していた。

海外研究活動

研究課題名: 原爆開発とその後の英米加の暗闘

2016年04月-2018年03月

機関: Western Sydney University(Australia)、Bern University(Swizerland)、Oxford University(U.K.)

研究課題名: 日本のテレビ創成における米国反共産主義政策の影響

2005年04月-2006年03月

機関: メリーランド大学(アメリカ)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
メディア論 3社会科学部2018春学期
メディア論 4社会科学部2018秋学期
Researching the Media Industry 1社会科学部2018春学期
Researching the Media Industry 2社会科学部2018秋学期
英語1-1(春学期) W社会科学部2018春学期
英語1-1(秋学期) W社会科学部2018秋学期
ゼミナールI(マスメディア研究/秋学期)社会科学部2018秋学期
ゼミナールII(マスメディア研究/春学期)社会科学部2018春学期
ゼミナールII(マスメディア研究/秋学期)社会科学部2018秋学期
ゼミナールIII(マスメディア研究/春学期)社会科学部2018春学期
ゼミナールIII(マスメディア研究/秋学期)社会科学部2018秋学期
ゼミナールI(マスメディア研究/春学期)社会科学部2018春学期
現代メディア論 I大学院社会科学研究科2018春学期
現代メディア論 II大学院社会科学研究科2018秋学期
現代メディア論研究演習 I(春学期)大学院社会科学研究科2018春学期
現代メディア論研究演習 I(秋学期)大学院社会科学研究科2018秋学期
現代メディア論研究演習 II(春学期)大学院社会科学研究科2018春学期
現代メディア論研究演習 II(秋学期)大学院社会科学研究科2018秋学期

教育内容・方法の工夫

ビデオ、映画の利用

2001年04月-

詳細

概要:長年にわたりメディア史上貴重な映像コンテンツ(ヴィデオ、DVD、フィルム、写真)を収集しその成果を「メディア論I」、「メディア論II」、「ゼミナールI」、「ゼミナールⅡ・Ⅲ」で大いに役立てている。

大学教育と職業をとをつなげる工夫

2002年04月-

詳細

概要:アンケート調査の実施とその結果の分析、図書館や資料館での資料収集の実践を「ゼミナールⅡ・Ⅲ」でルーティン化している。また、マスコミ関係にいるOBを授業にまねき情報交換と交流の場としている。

ゼミ合宿

2001年03月-2004年03月

詳細

概要:毎年、2年生にはオリエンテーションを兼ねて春合宿、夏休みは全員でゼミ合宿をして、学生と教員また学生相互の連帯性を培うなかで集中的な指導をした。ことに4年生の卒業論文作成の効果的な指導を試みた。

シンガポールナンヤン工科大学対抗ゼミの開催・実施

2003年02月-2004年02月

詳細

概要:平成15年以来シンガポールのナンヤン工科大学情報コミュニケーション学部と2月に対抗ゼミを行っている。発表と討議はパワーポイントと英語で行い、実践によって異文化コミュニケーションと研究発表のスキルを磨き、専門的知識を深めた。

パワーポイントを使った授業実践

2002年04月-

詳細

概要:過去5年間、「ゼミナールI」、「ゼミナールⅡ・Ⅲ」、「上級英語」で必要に応じて5回前後PowerPointを使って実施した。授業内容で重要なものはファイルは学内LANの共有フォルダに置き閲覧可能にした。

ゼミでの情報処理室の積極的活用

2001年04月-

詳細

概要:「ゼミナールI」、「ゼミナールⅡ・Ⅲ」、「上級英語」で毎週情報処理教室を使用して映像コンテンツを学生に見せたり、学生にパワーポイントでの発表を課したり、ビデオコンテンツの製作を課したり、言葉や文字以外でのコミュニケーションスキルを磨かせている。コンテンツはインターネットで教員・学生間、及び学生間で相互にやりとりしている。

双方向授業の徹底

2004年04月-

詳細

概要:過去五年間「メディア論I」、「メディア論II」で、ウェブサイト上に毎回の授業スケジュールと授業内容理解と準備のための質問(教員からの)を掲載し、「ゼミナールI」、「ゼミナールⅡ・Ⅲ」、「上級英語」、「英語I」では、ウェブサイト上に教材を掲載し、あわせて学生の質問や学生間のレポートのやり取りに活用している。

発表とバズセッションの導入

2001年04月-

詳細

概要:3・4年次専門演習において、発表と討議力養成のため、学生自身によるパワーポイントでのレポート発表をルーティン化している。

授業アンケートの実施

2001年04月-

詳細

概要:過去五年間「メディア論I」、「メディア論II」、「ゼミナールI」、「ゼミナールⅡ・Ⅲ」、「上級英語」では、ウェブサイトを学生の質問や学生間のレポートのやり取りに活用している。

作成した教科書・教材・参考書

講義の参考書籍・参考資料データベースの作成

2002年04月

詳細

概要:講義の内容と関連した文献、新聞記事、雑誌記事などをウェブサイトに公開している。

有馬哲夫著『ディズニーとライヴァルたち:アメリカカートゥーン・メデイア史』フィルム・アート社2004年刊

2004年04月

詳細

概要:コンピュータ・グラフィック・3Dアニメーションの登場によって、カートゥーンすなわち紙というメディアに描かれた2Dアニメーションは、古いメディアとして歴史化されるに至っている。本書はカートゥーン・メディアがアメリカの映画産業のなかでどのように誕生し、産業化してきたのか、そのなかからなぜディズニーのような巨大メディアが出現したのかをメディア史を踏まえながら学生に理解させることを目指した。

有馬哲夫著『ディズニーとは何か』NTT出版2001年刊

2002年04月

詳細

概要:本書は、世界に文化製品を氾濫させてきた文化産業ディズニーが過去においてどのような国と分野で文化的問題と直面してきたのか、またメディアが発達した現在はそのような問題はどのように変化しているのかを明らかにし、学生にメディア・文化産業と文化帝国主義というゆるがせに出来ない問題を提示した。

有馬哲夫著『ディズニー千年王国の始まり』NTT出版2001年刊

2002年04月

詳細

概要:20世紀の終わりから始まったIT革命がアメリカのメディア産業をどのように複合体化させたかを世界第2位のメディア複合体ディズニーを例に明らかにし、学生がアメリカのメディア産業と日本のメディア産業の近未来を理解することに役立てた。

その他教育活動

英語教育システムの再編

詳細

概要:英語教育センターのスタッフとして、本学部の英語教育体制の見直しと新体制のあり方についての答申作成に参加した。

社会貢献活動

NHKBS1

2010年09月-

イベント・番組・雑誌名:NHKBS1

詳細

概要:原爆投下の決定をめぐるトルーマン政権内の暗闘について著書『アレン・ダレス』にもとづき数度にわたって解説した。同年8月5日でNHK広島局が放送した「原爆投下を阻止せよ」の再放送

NHK広島局

2010年08月-

イベント・番組・雑誌名:NHK広島局

詳細

概要:特別番組「原爆投下を阻止せよ」のなかで、原爆投下の決定をめぐるトルーマン政権内の暗闘について著書『アレン・ダレス』にもとづき数度にわたって解説した。

フジテレビ

2008年04月-

イベント・番組・雑誌名:フジテレビ

詳細

概要:ディズニー映画『魔法にかけらて』批評

MBC(韓国)

2007年01月-

イベント・番組・雑誌名:MBC(韓国)

詳細

概要:東京ディズニーランドの歴史と今後の見通しについて解説

KBS(韓国)

2006年12月-

イベント・番組・雑誌名:KBS(韓国)

詳細

概要:東京ディズニーランド建設の経緯について解説

テレビ東京

2004年05月-

イベント・番組・雑誌名:テレビ東京

詳細

概要:東京ディズニーランド開園30周年にあたってこれまでの歴史を振り返り、これからの見通しについて解説

テレビ大阪

2001年06月-

イベント・番組・雑誌名:テレビ大阪

詳細

概要:ユニヴァーサルスタジオが大阪にオープンするにあたって、東京ディズニーランドとの競合関係について解説