氏名

イド マサノブ

井戸 正伸

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0180438/)

所属

(教育学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
ido@waseda.jp

URL等

研究者番号
00232497

本属以外の学内所属

兼担

教育・総合科学学術院(大学院教育学研究科)

学歴・学位

学歴

-1987年 早稲田大学 政治学研究科 国際政治
-1998年 シカゴ大学(アメリカ合衆国) 政治学研究科 政治学

学位

修士(政治学) 課程 シカゴ大学(アメリカ合衆国) 政治学

修士(政治学) 課程 早稲田大学 政治学

政治学博士 課程 シカゴ大学(アメリカ合衆国) 政治学

所属学協会

日本政治学会 国際交流委員会副委員長(アメリカ政治学会交流担当)

日本選挙学会

アメリカ政治学会

日本比較政治学会 理事

日本公共政策学会

研究分野

キーワード

政治学

科研費分類

社会科学 / 政治学 / 政治学

研究テーマ履歴

2006年-2009年先進国における政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究

研究テーマのキーワード:比較政治,政党政治,資本主義の多様性

国際共同研究

戦後日本とイタリアの比較政治経済学的研究

研究テーマのキーワード:日本,イタリア

個人研究

2001年-2004年拒否権プレーヤーと政策転換

国際共同研究

2003年-2006年民主的アカウンタビリティーの国際研究

研究テーマのキーワード:アカウンタビリティー

国際共同研究

論文

In search of a new policy regime: the record of Democratic Party of Japan-led governments

Masanobu Ido

Economic crises and policy regimes (Edward Elgar), Edited by Hideko Magarap.240 - 2622014年-

In search of a new policy regime: the record of DPJ-led governments in Japan

Masanobu Ido

科研費「経済危機と政策レジーム」第5回国際会議(Collegio Carlo Alberto, イタリア、トリノ)2013年03月-

Party politics and changing labour market in Japan

Masanobu Ido

The politics of structural reforms: social and industrial policy change in Italy and Japan (Edward Elgar), Edited by H. Magara and S. Sacchip.126 - 1472013年-

A Case of Policy Regime Change?:The Record of DPJ-led Governments in Japan

Masanobu Ido

科研費「経済危機と政策レジーム」第4回国際会議(東京、早稲田大学)2012年12月-

Introduction: Varieties of Capitalism, Types of Democracy and Globalization

Helen Callaghan and Masanobu Ido

In Varieties of Capitalism, Types of Democracy and Globalization (Routledge, 2012), edited by Masanobu Idop.3 - 162012年03月-

Party System Change and The Transformation of the Varieties of Capitalism

Masanobu Ido

In Varieties of Capitalism, Types of Democracy and Globalization (Routlege, 2012), edited by Masanobu Idop.55 - 792012年03月-

イタリア

井戸正伸

津田由美子・吉武信彦編『北欧・南欧・ベネルクス』ミネルヴァ書房、所収p.221 - 2342011年11月-

アカウンタビリティと生産レジーム──イタリアと日本におけるコーポレート・ガバナンスの非民主的起源

井戸正伸

眞柄秀子編『デモクラシーとアカウンタビリティ:グローバル化する政治責任』風行社、所収p.156 - 1832010年11月-

『拒否権プレイヤー』(眞柄秀子と共に監訳)早稲田大学出版部

ツェベリス、G.

2009年03月-

Party System Change and Transformation of the "Varieties of Capitalism"

Masanobu Ido

科研費「政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究」第3回会議2008年10月-

Party Sysetm Change and Tranformation of the "Varieties of Capitalism"

Masanobu Ido

科研費「政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究」第2回会議2007年10月-

拒否権プレイヤーと労働市場改革--1990年代におけるイタリア、日本、アメリカ

井戸正伸

眞柄・井戸『拒否権プレイヤーと政策転換』早稲田大学出版部、所収2007年03月-

Party System Change and Transformation of Production Regimes in Advanced Countries

Masanobu Ido

科研費国際会議「政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究」第1回会議2006年09月-

コーポラティズムの復権?

井戸正伸

宮本編『比較福祉政治』早稲田大学出版部、所収2006年09月-

"Big Bang" and the Production Regime: Historical Origins of "Unaccountable" Corporate Governance in Italy and Japan

Masanobu Ido

科研費国際会議「民主的アカウンタビリティの国際研究」 第3回会議2005年-

Accountability, Corruption and Equality

Masanobu Ido

科研費国際会議「民主的アカウンタビリティの国際研究」 第2回会議2004年10月-

Reforming Labor Markets?

Masanobu Ido

日本選挙学会年次大会2004年-

Veto Players and Labor Market Reforms

Masanobu Ido

科研費国際会議「拒否権プレイヤーと政策転換 第2回会議」2004年-

「医療保険削減と政党、資本主義類型、拒否権プレイヤー:OECD諸国(196−95年)の交差国家分析」

『選挙研究』(19)2004年-

Labor Market Policies in the Age of Globalization: Italy, Japan and the U.S.

Masanobu Ido

科研費国際会議「拒否権プレイヤーと政策転換」2002年-

Political Parties, Variety of Capitalism and Veto Players in Health Care Retrenchment: Japan in Comparative Perspective

Hideko Magara and Masanobu Ido

科研費国際会議「福祉国家の再建 第2回会議」2002年-

「ビック・バン」と生産レジーム:イタリアと日本における「コーポレート・ガバナンス」の歴史的起源

駒澤法学2(1)p.31 - 532002年-

Political Parties, AGeing and Health Care Regimes: Japan in Comparative Perspective

Hideko Magara and Masanobu Ido

科研国際会議「福祉国家の再建」2001年-

学界展望

年報政治学2000年内線をめぐる政治学的考察p.202 - 2052001年-

Labor Market Policies in the Age of Globalization; Italy, Japan, and the U.S.

American Political Science Association ,Annual Meeting, Sept. 1,20002000年-

Corporatism and Time

Masanobu Ido

American Political Science Association, Annual Meeting 20002000年-

Labor Market Policies in the Age of Globalization: Italy, Japan and the U.S.

Masanobu Ido

International Political Science Association, Congress 20002000年-

「シヴィック・コミュティー論」再考

レヴァイアサン(27)p.155 - 1622000年-

賃金抑制への二つの道 : イタリアの政治的組合と日本の分権型コーポラティズム

井戸正伸

飯塚・片岡・阪上・冨田編「政治理論と公共政策」新評論、所収1998年10月-

労働再編成と1989年衆院選

井戸正伸

白鳥・阪上・河野編『90年代初頭の政治潮流と選挙』新評論、所収1998年10月-

政党と労働組合

井戸正伸

白鳥・砂田編『現代政党の理論』東海大学出版会、所収1997年06月-

第1次石油危機への日本の対応

茨城大学人文学部紀要(社会科学論集)(29)1996年-

「80年代イタリアの労働政治(下)」

『茨城大学人文学部紀要(社会科学論集)』(28)1995年-

稲上毅他著『ネオ・コーポラティズムの国際化較』

日本労働研究機構 『日本労働研究雑誌』(241)p.54 - 551995年-

コーポラティズム論を超えて

井戸正伸

田口・加藤編『講座現代の政治学 第1巻:現代政治学の再構成』、青木書店、所収1994年02月-

E・S・グリーンバーグ『資本主義とアメリカの政治理念』

青木書店 『エコノミスト』(72)p.51994年-

「80年代イタリアの労働政治(上)-『労使間妥協』から『フレクシビリティ』へ」

『茨城大学人文学部紀要(社会科学論集)』(27)p.59 - 811994年-

「新しい労使関係モデルを模索するイタリア」

『大原社会問題研究所雑誌』(421)p.21 - 421994年-

「労働組合の『公的地位』」

『徳島大学教養部紀要(人文・社会科学)』(27)p.141992年-

「石油危機以降のイタリアと日本-比較政治の視点から」

1991年-

「『資本主義デモクラシー論』の可能性」

『思想』(796)p.251990年-

「コーポラティズムとマクロ経済実績」

『行動科学研究』(31)p.221990年-

「分岐点に立つヨーロッパ」

『季刊 窓』(3)p.211990年-

1980年代日本の労働運動-分権型コーポラティズムの確立-

茨城大学人文学部紀要(社会科学科)(30)p.67 - 100

書籍等出版物

Varieties of Capitalism, Types of Democracy and Globalization

Masanobu Ido (ed.)

Routledge2012年 03月-

詳細

ISBN:978-0-415-67150-7

『拒否権プレイヤーと政策転換』

眞柄秀子・井戸正伸編著

早稲田大学出版部2007年 03月-

『比較政治経済学』(共著)

新川敏光・井戸正伸・宮本太郎・眞柄秀子

有斐閣2004年-

『改訂版 比較政治学』(共著)

眞柄秀子・井戸正伸

放送大学教育出版会2004年-

『比較政治学』(共著)

眞柄秀子・井戸正伸

放送大学教育振興会2000年-

『経済危機の比較政治学』

井戸正伸

新評論1998年-

Divide and Rule; The Italian and Japanese Labor Movements After the Oil Crisis

Masanobu Ido

Unpublished Ph.D. Dissertation, the University of Chicago, the Department of Political Science1998年-

Party System Change and the Transformation of Production Regime

Masanobu Ido

科研費基盤研究(B)「先進国における政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究」[2006〜2009年度]報告書2010年 03月-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:基盤研究(A)

成長、危機、民主主義――政策レジーム転換と社会的連合の政治経済分析

2013年-2016年

研究分野:政治学

配分額:¥32240000

研究種別:基盤研究(A)

経済危機と「政策レジーム」――パラダイム転換の国際研究

2010年-2013年

研究分野:政治学

配分額:¥37960000

研究種別:

先進国における政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究

配分額:¥14550000

研究種別:

「構造改革」の日伊比較研究

配分額:¥16190000

研究種別:基盤研究(B)

民主的アカウンタビリティの国際研究

2003年-2006年

研究分野:政治学

配分額:¥14600000

研究種別:

拒否権プレーヤーと政策転換

配分額:¥9200000

研究種別:基盤研究(C)

高齢化時代における医療政策―生命倫理と予算制約

2000年-2002年

研究分野:政治学

配分額:¥3400000

研究資金の受入れ状況

実施形態:共同研究

高齢化時代における医療対策政策:生命保険倫理と予算制約2000年-2002年

実施形態:共同研究

福祉政策レジームの国際比較研究−イタリア、日本、イギリス、アメリカの医療改革2001年-2002年

学内研究制度

特定課題研究

マネー資本主義とデモクラシーのジレンマ――グローバルな圧力と世代間対立の政治

2014年度共同研究者:眞柄秀子

研究成果概要:21世紀の先進諸国において、新自由主義は経済運営のスタンダードとしての地位を確立したかに見える。本研究課題は、新自由主義をひとつの政治経済レジームとして捉え、それを支えている経済、政治、社会システムを結び付けているロジックを明らか...21世紀の先進諸国において、新自由主義は経済運営のスタンダードとしての地位を確立したかに見える。本研究課題は、新自由主義をひとつの政治経済レジームとして捉え、それを支えている経済、政治、社会システムを結び付けているロジックを明らかにすることを目的とする。本年はこのため、金融資本主義、金融と政治、グローバル企業、高齢化と政治、ポピュリズムに関する政治学、経済学等の先行研究を批判的に検討した。そして、金融化、グローバル化、高齢化の下で、政治エリートがあらたな社会的連合を形成してきているとする理論仮説を構築する努力をしてきた。眞柄は、井戸が提示した上記理論仮説に有益なコメントを行った。

先進国における新自由主義的政策とコーポレート・ガヴァナンス構造の変容―イタリアと日本を中心に

2005年度

研究成果概要: 1990年代以降のコーポレート・ガバナンス改革について、以下のような知見が得られた。 まず、1990年代に民営化が行われる以前のイタリアのコーポレート・ガバナンスは、以下の特徴を有していた。(1)有力家族がピラミッド型グループな... 1990年代以降のコーポレート・ガバナンス改革について、以下のような知見が得られた。 まず、1990年代に民営化が行われる以前のイタリアのコーポレート・ガバナンスは、以下の特徴を有していた。(1)有力家族がピラミッド型グループなどをつうじて、わずかの株式保有にもかかわらず、多くの上場企業を支配していた、(2)株式市場の規模が小さく、企業にとり株式発行は重要な役割を果たしていなかった、(2)企業の資金調達においてデット・ファイナンスの比率が高いにもかかわらず、銀行は企業のコーポレート・ガバナンスにおいて重要な役割を果たしていなかった。結局、戦後イタリアのコーポレート・ガバナンスは、一応、「インサイダー・モデル」に属するが、家族支配の民間大企業が銀行、株式いずれからのモニタリングからも自由なシステムであった。まさにMelisのいうように、「経営陣が弱く、ブロックホルダー株主が強く、少数株主が護られていない」システムであった。 1990年代以降、イタリアでは、公企業の膨大な累積赤字、EU統合進展による金融競争の激化、マーストリヒト条約の加盟条件の達成義務、EU指令の遵守義務という客観的状況、そして、それにタンジェントポリと呼ばれる一大政治スキャンダルとそれに続く万年与党キリスト教民主党の解体、イタリア共産党の左翼民主党への転換という政治環境の急変が重なる中で、旧来の公企業中心のイタリア経済のあり方が根本的に見直されるようになった。特に、1990年代以降、実務家政権と中道左派政権が、民営化とコーポレート・ガバナンス改革を積極的に進めてきた。 まず公企業の民営化が金融部門で始まり(1990年のアマート法)、さらに92年には非金融公企業も民営化され、93年には国家持株省も廃止された。さらに実務家政権であるチャンピ政権では、プローディ、ドラーギ両者の指導の下、急速に民営化が進行した。まず、銀行と企業の分離を定めてきた銀行法が93年に改正された。96年にプローディ政権が成立すると、民営化の動きはさらに活発化し、これにより株式市場が拡大していった。98年には、コーポレート・ガバナンス改革として最も重要な出来事であったドラーギ改革が実現する。これにより、少数株主の保護が図られ、証券取引委員会(Consob)の権限も強化された。また、ベルルスコーニ中道右派政権でも、2003年に重要な改革が行われ、企業は従来のコーポレート・ガバナンス・モデルか、アングロサクソン型の単一取締役会モデルか、あるいはドイツ型の二層構造モデルか、三者のうち一つを選べるようになった。 よくいわれるようにグローバリゼーションに対して、イタリアはアングロサクソン・モデルの採用によって対応したわけではない。実務家政権、中道左翼政権が行ったイタリア経済の「現代化」の試みは、銀行と企業の信頼関係に特徴付けられるドイツ・モデル(政治学の用語では「調整型市場経済(CME)」)を指向するものだったのである。しかし、この試みは、最近のパルマラット社の粉飾会計発覚から始まるスキャンダルに明らかなように、その成果はいまだ不十分なものである。 世界的に類例のない大規模な民営化の実行、そしてコーポレート・ガバナンス改革の着実な進展にもかかわらず、今のところ、その結果、イタリア企業のコーポレート・ガバナンスのあり方が大きく変わったとはいえない。たしかに、株式市場時価総額のGDP比は、他のヨーロッパ諸国程度まで上昇した。銀行部門における政府持ち株比率も低下した。しかし、より詳しく見ると、イタリアのコーポレート・ガバナンスは本質的なところで変わっていない。証券・株式市場の発達はいまだ十分ではないし、企業の資金調達パタンも変わっていない。銀行も、企業の株式を大量に保有し、モニタリングの役割を果たす動きはみられない。銀行・企業関係が、従来の敵対的関係から、協力・信頼関係に変化する兆しはない。少数の家族が支配する「ファミリー・キャピタリズム」という側面も変化していない。また政府は、いまだにENI、ENELの最大株主である。  以上が、本研究で得られたイタリアにおける1990年代以降のコーポレート・ガバナンス改革の試みとその成果についての結論である。その成果については、短い時間の中でかなりの成果を挙げたと考えるが、時間的にイタリアについての研究を仕上げるので手一杯となってしまい、日本のコーポレート・ガバナンス改革についての研究は現在、まだほとんど手付かずの状態である。次年度に、日本のコーポレート・ガバナンス改革についての研究を行い、イタリアの事例との比較を行う中で、グローバリゼーションとそれへの各国の対応、そして制度変化一般について、より一般的な結論を引き出したいと考えている。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
入門社会科学 A教育学部2015春学期
政治学原論I 教育学部2015春学期
政治学原論II 教育学部2015秋学期
基礎演習 E教育学部2015秋学期
演習I(政治学) B教育学部2015通年
演習II(政治学) B教育学部2015通年
政治学研究指導(井戸)大学院教育学研究科2015通年
政治学演習(1)(井戸)大学院教育学研究科2015通年
政治学演習(2)(井戸)大学院教育学研究科2015通年
政治学特論III(政治制度)大学院教育学研究科2015通年
社会科内容学研究指導・D(井戸)大学院教育学研究科2015通年
政治学研究演習大学院教育学研究科2015通年

教育内容・方法の工夫

グループ分け、および小テストによる大人数教育の補完

詳細

概要:新入生を対象とする「社会科学基礎研究」では、岩波新書、中公新書などのうち政治学、経済学、社会学に興味を持つきっかけとなる作品を選んで、授業を行っている。しかし、何分、40人の学生が登録し、狭い教室に高校のような机の配置の教室なので、クラスを7つのグループに分け、各グループの報告を中心として授業運営を行っている。しかし、これだけでは自分のグループが当たっていないときに欠席する学生が現れてきたので、クラス全員に小テストを行うことによって、全員が他のグループの報告となっているテキストも読んでくるようにした。

作成した教科書・教材・参考書

眞柄・井戸『改訂版 比較政治学』放送大学教育振興会刊

2004年03月

詳細

概要:本書は、放送大学ラジオ講座「比較政治学」の印刷教材である。本書の特長は、政治文化論など日本の教科書でこれまで広く取り上げられてきたテーマにとどまらず、民主化の理論、福祉国家、アカウンタビリティ、政治経済学など最近の比較政治学研究の発展を反映した現代的水準の教科書である点にある。

新川・井戸・宮本・眞柄編『比較政治経済学』有斐閣刊

2004年05月

詳細

概要:本書は、政治学の中でも最近、その発展が著しい比較政治経済学について、この分野をリードする研究者が共同で執筆した教科書である。

その他教育活動

ゼミ合宿

詳細

概要:夏休みに2泊3日のゼミ合宿を行い、軽井沢の緑豊かな環境の中で研究報告を行うことによって、自由闊達な議論ができ、理解が深まった。また、バスケットボール、テニスなどのアクティビティーを教員とゼミ生が一緒に行った経験も、互いに励ましあい、一人ひとりの持つ可能性を最大限に引き出すことのできるゼミの環境づくりに役立ったと思う。