氏名

オザワ カズヒコ

小沢 和彦

職名

講師(任期付)

所属

(商学部)

連絡先

住所・電話番号・fax番号

住所
〒169-8050東京都 新宿区 西早稲田1-6-1早稲田大学商学部 小沢和彦研究室

URL等

研究者番号
30754428

学歴・学位

学歴

慶應義塾大学 商学部
早稲田大学 商学研究科(修士課程)
早稲田大学 商学研究科(博士後期課程)

学位

学士(商学) 課程 慶應義塾大学

修士(商学) 課程 早稲田大学

博士(商学) 課程 早稲田大学

経歴

2018年04月-早稲田大学商学部講師(任期付)(英語の教材を用いて経営学・経営組織論・組織行動論を指導)
2019年04月-杏林大学総合政策学部兼任講師(経営学概論、経営組織論、国際経営論を指導)
2017年09月-早稲田大学産業経営研究所研究協力員
2017年09月-2018年03月早稲田大学商学部助教(英語の教材を用いて経営学・経営組織論・組織行動論を指導)
2015年04月-2017年08月早稲田大学商学部助手助手
2015年04月-2017年03月山梨学院大学経営情報学部兼任講師(経営戦略論と国際経営論を担当)
2013年04月-2018年08月早稲田大学産業経営研究所研究協力員
2013年04月-2014年12月早稲田大学グローバルエデュケーションセンター文章指導員(教育補助者)(「学術的文章の作成」において、学生に学術的文章の書き方を指導)

所属学協会

経営戦略学会

経営哲学学会

組織学会

日本経営学会

European Group for Organizational Studies

(五十音順)

委員歴・役員歴(学外)

2017年09月-経営哲学学会本部幹事

研究分野

キーワード

経営組織論、経営戦略論、経営学

科研費分類

社会科学 / 経営学 / 経営学

研究テーマ履歴

組織変革と戦略的転換の理論研究・実証研究(定量及び定性)

個人研究

組織文化に関するケーススタディ

個人研究

ケイパビリティと戦略的転換

個人研究

組織ルーティンが組織慣性に与える影響の理論研究

個人研究

トップマネジメントチームと戦略的転換・組織変革の定量研究

個人研究

論文

組織変革における組織文化の強さの組織慣性への影響 : 日産自動車の事例

小沢 和彦

日本経営学会誌査読有り(34)p.63 - 742014年12月-2014年12月 

CiNii

詳細

ISSN:1882-0271

概要:Organizations are having to adjust to increasingly rapid changes in environmental conditions. As a result, these changes and the challenges they offer organizations have begun to attract increasing attention from researchers on organizational change. Not all organizations can react easily to changes in the environment. This problem is often caused by organizational inertia, which refers to the tendency to maintain the status quo within the organization. Such organizations may struggle to survive in the face of major environmental changes, which is a problem they must overcome. Existing theories on organizational inertia argue that it is influenced by the strength of the culture within the organization. According to the theory, a strong culture, which is shared throughout an organization, increases its level of inertia. However, there has been little research on the effect of weak organizational culture, which is not shared across the organization, on organizational inertia. There are two types of weak culture : differentiated cultures and fragmented cultures. Nissan Motor Company has been struggling with organizational inertia. However, at the same time, there have been differentiated cultures within the company. This combination of inertia and weak culture is not explained by existing theories on organizational inertia. Thus, this study contributes to the current body of research on organizational change theory by examining how different cultures can lead to organizational inertia. According to the theory, a strong culture, which is shared throughout an organization, increases its level of inertia. To illustrate these findings, we focus on the case of Nissan Motor Company.

ラディカルな組織変革研究における一考察 : インクリメンタルな組織変革との関連において

小沢 和彦

日本経営学会誌査読有り(36)p.74 - 852015年12月-2015年12月 

CiNii

詳細

ISSN:1882-0271

概要:Practitioners have long recognized that organizations have to adjust to changes in environmental conditions. This aspect has drawn the attention of researchers to study organizational change. While organizational change has been classified into many types, radical organizational change is an aspect that is particulary necessary for many organizations, given the fundamental environmental changes happening around. In the existing literature on radical organizational change, there are two conflicting arguments. On the one hand, traditional research argues that incremental organizational changes do not lead to radical organizational changes. According to these studies, radical organizational changes are planned and short-term in nature, and it is the top managers who radically change an organization. On the other hand, recent studies argue that incremental organizational changes can accumulate and lead to radical organizational changes that are emergent as well as long-term. According to these new studies, organizations undergo radical change due to the members of the organization. This paper focuses on the contrast between the two bodies of literature. This study contributes to the body of research on radical organizational change by critically examining the existing research. The paper then demonstrates that while the recent research fills the gap left by traditional literature, it still has several drawbacks. This paper also makes several recommendations for future research.

ダイナミック・ケイパビリティの衰退と戦略的転換 : Upper Echelonsパースペクティブを踏まえて

小沢和彦

経営哲学査読有り15(2)p.36 - 462018年10月-2018年10月 

外部出身の経営者の就任が戦略的転換に与える影響の検討

小沢和彦

経営戦略研究査読有り(18)p.31 - 422018年09月-2018年09月 

組織変革論における組織慣性概念の検討

小沢和彦

経営戦略研究査読有り(15)p.19 - 332015年02月-2015年02月 

組織変革における組織慣性の研究

小沢和彦

博士学位論文2018年02月-2018年02月 

組織ルーティンと組織慣性の概念

小沢和彦

経営哲学12(1)p.123 - 1252015年04月-2015年04月 

組織変革論における4つのアプローチ:組織慣性に注目して

小沢和彦

経営学論集(85)p.1 - 92015年12月-2015年12月 

分化した文化の慣性と組織変革:日産自動車の事例

小沢和彦

早稲田大学大学院商学研究科紀要査読有り79p.19 - 382014年11月-2014年11月 

組織慣性とモメンタム、リジティティ

小沢和彦

商経論集(107)p.13 - 222014年12月-2014年12月 

組織ルーティンと部門間の相互依存性が組織慣性に与える影響

小沢和彦

早稲田大学大学院商学研究科紀要査読有り76p.45 - 632013年03月-2013年03月 

組織変革における組織慣性の意義:組織ルーティンの観点から

小沢和彦

早稲田大学大学院商学研究科紀要査読有り73p.15 - 272011年11月-2011年11月 

組織変革における組織慣性のメカニズム:相互依存性、組織ルーティンの観点から

小沢和彦

修士論文2012年03月-2012年03月 

講演・口頭発表等

組織変革における組織文化の強さの組織慣性への影響

小沢和彦

招聘研究セミナー(於中央大学)招待有り2015年07月

組織文化が組織慣性に与える影響―製造業1社の事例分析―

小沢和彦

組織学会研究発表大会(組織学会)2015年06月

Radical change in organizational change theories: A review of the literature

OZAWA, Kazuhiko

IFSAM 2014 World Congress(International Federation of Scholarly Associations of Management)2014年09月

組織変革論における組織慣性概念の検討

小沢和彦

日本経営学会全国大会(日本経営学会)2014年09月

組織慣性概念の検討:組織変革論における位置づけ

小沢和彦

経営戦略学会研究会(経営戦略学会)2013年08月

組織変革論における組織慣性概念の検討

小沢和彦

日本経営学会関東部会(日本経営学会)2013年10月

組織ルーティンと組織慣性の概念

小沢和彦

経営哲学学会全国大会(経営哲学学会)2014年09月

若手研究者の心構えと実践:博士論文執筆も踏まえて

小沢和彦

商学研究科修了生講演会招待有り2018年05月19日

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:若手研究(B)

組織変革に関する理論的概念枠組みの構築と実証研究:モメンタム仮説の拡張を通じて

2017年04月-2020年03月

研究分野:経営学

配分額:¥3640000

研究種別:

組織変革に関する理論的概念枠組みの構築と実証研究:モメンタム仮説の拡張を通じて

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥3640000

学内研究制度

特定課題研究

組織メンバーが組織変革に与える影響の実証研究

2015年度

研究成果概要: 組織をオープンシステムと捉えるならば、組織の環境変化への対応は不可避であり、とりわけ環境変化が激しい状況では組織変革の重要性は増すといえる。従来の組織変革の既存研究では組織メンバーの中でもトップマネジメント(以下トップ)の役割が... 組織をオープンシステムと捉えるならば、組織の環境変化への対応は不可避であり、とりわけ環境変化が激しい状況では組織変革の重要性は増すといえる。従来の組織変革の既存研究では組織メンバーの中でもトップマネジメント(以下トップ)の役割が注目され、その理論研究および定量研究が多く行われてきた。しかし、組織変革の主体としてトップのみを想定することは、組織変革の実態を踏まえると不適切であるといえる。 そのため、本研究ではトップ以外の組織メンバーも想定し、彼らが組織変革に与える影響を検討した。とりわけ今年度は①理論モデルと仮説の導出と②統計分析のための部分的なデータセットの構築を行った。

組織内メンバーと組織変革に関する定量研究

2016年度

研究成果概要:本研究は、組織内メンバーと組織変革に関して、理論的枠組みの構築とその検証を目的としている。組織内メンバーに注目した組織変革の定量研究はミクロの視点からの研究が多く、マクロの視点からの定量研究はあまりみられない。本研究に必要なデータ...本研究は、組織内メンバーと組織変革に関して、理論的枠組みの構築とその検証を目的としている。組織内メンバーに注目した組織変革の定量研究はミクロの視点からの研究が多く、マクロの視点からの定量研究はあまりみられない。本研究に必要なデータベースは現状整備されていないため、本年度の多くはデータセットの作成に時間を割いた。そして、マクロ組織論の理論を基に、理論的枠組みを構築した後に、組織内メンバーと組織変革について定量的に検証を行っている。本研究成果は論文にまとめ、国際的な学術雑誌に現在投稿している。

組織メンバーが組織変革に及ぼす影響の実証研究

2016年度

研究成果概要:本研究は、組織メンバーが組織変革に及ぼす影響について、理論的概念枠組みの構築とその実証研究を目的としている。本年度の研究においては、主に組織メンバーの中でもマネジャー層に注目して研究を行った。本研究に必要なデータベースは現状整備さ...本研究は、組織メンバーが組織変革に及ぼす影響について、理論的概念枠組みの構築とその実証研究を目的としている。本年度の研究においては、主に組織メンバーの中でもマネジャー層に注目して研究を行った。本研究に必要なデータベースは現状整備されていない。そのため、本助成費により独自の長期にわたるデータセットを構築した。 そして、組織メンバーの個人属性・特性まで深堀りし、それが組織変革に及ぼす影響を詳細に検証した。本研究成果は論文にまとめ、国際的な学術雑誌に現在投稿している。

組織変革に関する理論構築と実証研究:モメンタム仮説を中心に

2017年度

研究成果概要: 本研究は、モメンタム仮説に注目しつつ、組織変革に関する理論的概念枠組みの構築と実証研究を行うことを目的としている。 モメンタムに関する研究では、過去の組織変革に関する活動が将来の組織の活動に影響を与えると考えられている。この研究... 本研究は、モメンタム仮説に注目しつつ、組織変革に関する理論的概念枠組みの構築と実証研究を行うことを目的としている。 モメンタムに関する研究では、過去の組織変革に関する活動が将来の組織の活動に影響を与えると考えられている。この研究は組織変革研究において関心がもたれてきたものの、理論的にはいくつかの限界点がみられる。研究成果については今後論文が採択された後に改めて報告するが、本年度の研究においては関連する理論も用いつつ、新たな理論的概念枠組みの構築を行った。また、本研究に必要なデータベースは一般的に整っていないため、本助成費により独自の長期にわたるデータセットを一部構築した。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
専門英語講読A 1商学部2019春クォーター
専門英語講読A 10商学部2019秋クォーター
専門英語講読A 11商学部2019秋クォーター
専門英語講読B 1商学部2019夏クォーター
専門英語講読B 10商学部2019冬クォーター
専門英語講読B 11商学部2019冬クォーター
英書文献研究(2)大学院商学研究科2019春学期