氏名

マノ ヨシユキ

間野 義之

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0205485/)

所属

(スポーツ科学部)

連絡先

住所・電話番号・fax番号

住所
〒202-0021西東京市 東伏見3-4-1 早稲田大学79号館(STEP22)716
電話番号
0424-51-1025
fax番号
0424-51-1025

URL等

WebページURL

http://www.waseda.jp/sem-mano/(ゼミ)

研究者番号
90350438

本属以外の学内所属

兼担

スポーツ科学学術院(大学院スポーツ科学研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

スポーツビジネス研究所

プロジェクト研究所所長 2015年-2015年

スポーツビジネス研究所

プロジェクト研究所所長 2016年-2020年

スポーツ産業研究所

研究所員 2016年-

スポーツビジネス研究所

研究所員 2016年-

エルダリー・ヘルス研究所

研究所員 2013年-2018年

学歴・学位

学位

博士(スポーツ科学) 論文 早稲田大学 スポーツ科学

所属学協会

日本スポーツマネジメント学会

日本体育学会

日本スポーツ産業学会

日本体育・スポーツ政策学会

日本体育スポーツ経営学会

委員歴・役員歴(学外)

2004年-文部科学省スポーツ政策評価委員会 委員
2004年-横浜市スポーツ振興審議会 委員
2010年-埼玉県彩の国スポーツプラン推進会議 委員 2000 −
2005年-(独)日本スポーツ振興センタースポーツ振興助成事業評価ワーキンググループ 委員
2005年-(財)地域総合整備財団:指定管理者事例研究会 委員
2004年-(社)日本野球振興会野球指導者資格専門委員会 委員
2005年-(財)日本サッカー協会スポーツマネジャーズカレッジ オーガナイザー
2001年-(社)日本プロサッカーリーグJ リーグアカデミー 委員
2005年-(財)日本バスケットボール協会:プロリーグ設立準備委員会アドバイザリーボード アドバイザー
2004年-(財)日本体育協会指導者育成専門委員会 委員
2001年-(財)日本体育協会指導者広報委員会 委員
2003年-(財)日本オリンピック委員会 企業とスポーツ法制化委員会
2003年-2004年(財)日本プロスポーツ協会キャリアサポート委員会 委員長
2003年-(財)SSF笹川スポーツ財団 評議員
1998年-NPO法人ジュース(女性のスポーツ活動支援する会) 理事
1999年-NPO法人クラブネッツ 理事
2011年-2012年笹川スポーツ財団 国内調査委員会委員長国内調査委員会委員長
2005年-笹川スポーツ財団 スポーツ白書編集委員スポーツ白書編集委員
2016年-日本トップリーグ連携機構 ビジネスマネジメント検討委員会委員長
2012年-日本政策投資銀行 スマート・ベニュー研究会委員長スマート・ベニュー研究会委員長
2014年-三菱総合研究所 レガシー共創協議会会長
2016年-スポーツ庁・経済産業省 スポーツ未来開拓会議座長
2015年-2015年文部科学省 スポーツ庁の創設に向けた検討会議
2013年-2014年文部科学省 スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業有識者検討会議スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業有識者検討会議
2012年-2013年文部科学省 ロンドンオリンピック検証チーム委員ロンドンオリンピック検証チーム委員
2016年-スポーツ庁 スタジアム・アリーナ推進官民連携協議会幹事
2016年-日本スポーツ振興センター新国立競技場のシステム等関連整備に関する検討委員会委員
2015年-国立スポーツ科学センター Japanese Journal of Elite Sports Support(JJESS)編集委員
2015年-東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 街づくり・持続可能性委員会委員
2015年-東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 スポーツと会場エリアに関するDG座長
2014年-東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 参与
2015年-今治.夢スポーツ(FC今治)アドバイザー
2015年-2016年スポーツ庁  スポーツ政策調査研究有識者会議座長
2016年-スポーツ庁  ハイパフォーマンスサポート事業(オリンピック競技)ターゲット競技選定チーム委員

受賞

日本スポーツ産業学会奨励賞

2011年07月

日本スポーツ産業学会奨励賞

2010年07月

第13回日本スポーツ産業学会大会賞

2004年07月

日本スポーツ産業学会大賞

2018年

研究分野

キーワード

スポーツ政策

科研費分類

複合領域 / 健康・スポーツ科学 / スポーツ科学

共同研究希望テーマ

公共スポーツ施設のベンチマーキング

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:共同研究

研究テーマ履歴

2003年-2006年公共スポーツ施設の民営化

研究テーマのキーワード:指定管理者、地方自治体

個人研究

2003年-2005年地域スポーツクラブの育成政策

研究テーマのキーワード:総合型地域スポーツクラブ

個人研究

2003年-スポーツクラブビジネス

研究テーマのキーワード:ビジネス、クラブマネジメント

個人研究

スポーツビジネス

個人研究

論文

指定管理者制度導入によるスタジアムのサービス・クオリティの変化—Aスタジアムの観戦者を対象とした事例研究—

間野義之,庄子博人

スポーツ産業学研究Vol.20p.73 - 792010年03月-

公共スポーツ施設の指定管理者制度導入前後の利用者満足度の変化—A体育館を対象とした事例研究—

間野義之,庄子博人,本目えみ

スポーツ産業学研究,Vol.19p.223 - 2292009年09月-

スポーツファシリティマネジャーの役割と育成

間野義之

日本体育・スポーツ経営学研究2008年03月-

Macroeconomic study focusing on products,incomes and expenditure in sport industry

Yoshiyuki Mano,Ai Komatsu,Naoyuki Harada,Fumihiro Nakamura,Kazuhiko Kimura,Yoshio Nakamura,Munehiko Harada,Takanori Miyauchi

Book of Abstracts 11th European Sport Management Congress、European Association for Sport Managementp.116 - 1172003年09月-

日本のスポーツリーグのビジネスモデルを考える(その3)

間野義之、小倉俊行、小坂伸吉、澤井和彦、山谷拓志

日本スポーツ産業学会 第14回大会号、日本スポーツ産業学会p.11 - 112005年07月-

日本のスポーツリーグのビジネスモデルを考える(その2)

間野義之、小倉俊行、小坂伸吉、澤井和彦、山谷拓志

スポーツ産業シンポジウム2004、日本スポーツ産業学会p.70 - 802005年03月-

プロスポーツ選手のキャリアサポートに関する研究〜プロ野球OBのライフスキル習得プロセスについて〜

間野義之、坂田賢二、宮崎千枝

日本スポーツ産業学会 第13回大会号、日本スポーツ産業学会p.64 - 652004年07月-

日本のスポーツリーグのビジネスモデルを考える〜球技系アマチュアリーグのビジネス化に向けたファーストステップを考える〜

間野義之、小倉俊行、小坂伸吉、澤井和彦、山谷拓志

スポーツ産業学シンポジウム2003、日本スポーツ産業学会p.70 - 912003年03月-

国内スポーツ総生産(GDSP)について〜スポーツ産業における生産・所得・消費支出に関するマクロ経済学的な分析

間野義之

スポーツ産業シンポジウム2003、日本スポーツ産業学会p.92 - 1012003年03月-

国内スポーツ総生産(GDSP)基礎講座

間野義之

日本スポーツ産業学会 第12回学会大会号p.13 - 142003年07月-

公共スポーツ施設整備におけるNew Public Managementの導入可能性〜地方公共団体における公共スポーツ施設整備に際してのPFI導入状況−

間野義之、石田善顕

日本スポーツ産業学研究 第11回大会号p.22 - 252002年07月-

プロスポーツ活性化に不可欠な運動選手のキャリア支援

間野義之

新鐘、「働く」、早稲田大学学生部シリーズ9(73)p.100 - 1012006年10月-

公共スポーツ施設の民営化の「今」、連載体育・教育時評「今」を大いに語る⑦

間野義之

体育科教育、大修館書店53(10)p.70 - 702006年10月-

指定管理者制度の今後の方向性

間野義之

指定管理、春陽社(7・8月)p.19 - 242006年07月-

指定管理者制度におけるモニタリング

間野義之

指定管理、春陽社(5・6月)p.19 - 242006年05月-

クラブの活動拠点の確保

間野義之

テクニカルニュース、財団法人日本サッカー協会13p.44 - 452006年05月-

指定管理者制度とスポーツ振興

間野義之

時事トップコンフィデンシャル、時事通信社11309p.5 - 102006年04月-

総合型地域スポーツクラブによる子育て支援の可能性

間野義之

子育てネットワークによる小・中学生交流事業 報告書、財団法人児童育成協会p.21 - 212006年02月-

公共スポーツ施設の成果と行政評価

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパン21p.88 - 892005年11月-

モニタリングの客観性と妥当性

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパン20p.104 - 1052005年09月-

地域スポーツ振興の新たな取り組み、「成功」「失敗」それぞれの理由

間野義之

時事トップコンフィデンシャル、時事通信社(11248)p.6 - 102005年08月-

指定管理者制度のこれから

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパン19p.80 - 812005年07月-

プロスポーツ、新たな価値創造のカギ、地方自治体との連携が相互の利益に

間野義之

時事トップコンフィデンシャル、時事通信社(11224)p.6 - 112005年05月-

すすむ公共スポーツ施設の民営化

間野義之

月刊体育施設、体育施設出版2004年6月号(420)p.5 - 132004年05月-

「場」の選択余地と経済的自立の可能性

間野義之

指導者のためのスポーツジャーナル、日本体育協会2003年3・4月号(253)p.14 - 172003年03月-

フィットネスクラブと構造改革特区

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパンNo.5p.44 - 472003年03月-

総合型地域スポーツクラブとフィットネスクラブの共存共栄

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパンNo.4p.48 - 512003年01月-

総合型地域スポーツクラブの可能性

間野義之

季刊「体力つくり情報」、(財)健康体力つくり事業財団No.70p.2 - 52002年11月-

PFIによるフィットネスビジネスの方向性

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパンNo.3p.44 - 472002年11月-

公共スポーツ施設の民営化にみるビジネスチャンス

間野義之

フィットネスビジネス、クラブビジネスジャパンNo.2p.44 - 472002年09月-

完全学校週5日制時代の学校体育施設

間野義之

月刊スクールアメニティ、(株)ボイックス17(10)p.38 - 412002年09月-

スポーツ新時代への提言

間野義之、黒須充、長ケ原誠

月刊トレーニングジャーナル、ブックハウスエイチ・ディ24(4)p.10 - 142002年03月-

スポーツNPO・スポーツPFIを活用したスポーツクラブのつくり方(その2

間野義之

指導者のためのスポーツジャーナル/(財)日本体育協会1999.2, 4−71999年02月-

スポーツNPO・スポーツPFIを活用したスポーツクラブのつくり方(その1),

間野義之

指導者のためのスポーツジャーナル/(財)日本体育協会1998.121998年12月-

スポーツ振興の時代と地方自治体の果たす役割

月刊自治フォーラムVol.4191994年09月-

3-2生涯学習施設の民営化論

間野義之

「ネットワーク社会における生涯学習」財団法人高度映像情報センター2001年10月-

新たなスポーツ振興財源を

間野義之

NEXT・ING 三菱総合研究所2001;12001年01月-

公共スポーツ施設の指定管理者制度の導入による公費負担ならびに利用者数の変化 : A市スポーツセンターの事例研究

体育・スポーツ経営学研究25p.17 - 232012年01月-2012年01月 

CiNii

詳細

ISSN:02897032

概要:The present research aimed to clarify the changes in financial expenditures and the number of users of public sport centers before and after the introduction of compulsory competitive tendering (CCT) in one city in Japan as a case study, and to compare performance data before and after the introduction of CCT. The "before CCT" data were collected in 2003, 2004 and 2005, and the "post-CCT" data were collected in 2006, 2007, 2008 and 2009. The mean number of users of public sport centers after CCT was significantly higher than that before CCT. Mean financial expenditures after CCT were significantly lower than those before CCT.

小学生のレジスタンストレーニング実施の適否に関する保護者の認識とサーキットトレーニングプログラム利用意向との関連

スポーツ産業学研究21(1)p.41 - 482011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The purpose of this study was 1) to examine whether parents have the intention to recommend resistance training (RT) as the circuit training (CT) program for their children, and 2) to identify the perception of resistance training associated with the intention.
    The participants were 694 parents of children attending public elementary school in Tokyo. Questionnaire survey was conducted. Research items were 1) perception of Children′s RT, 2) perception of Children′s training (9 items) , 3) intention to recommend Children′s CT program. Logistic regression analysis was utilized to identify the perceptions related to intention to recommend.
    As results, the answers of 403 participants were valid. Regarding the perception of Children′s RT, 45.1% of participants' answers were negative, and 9.7% were positive. In contrast, regarding the intention to recommend Children′s CT program, 9.6% were negative, and 43.2% were positive. Among the perceptions, enjoyment of RT (OR=4.32 ; %CI=2.38-7.85) , RT for busy children (OR=3.16 ; %CI=1.79-5.59) , RT for health promotion (OR=3.02; %CI=1.02-8.94) , RT of continuance to adult (OR=2.07 ; %CI=1.13-3.79) , and RT for prevention of injury and disability (OR=2.02 ; %CI=1.02-4.03) were significantly associated with the intention. No significant associations were observed with perception of Children′s RT (OR=2.73 ; %CI=0.95-7.85) and safety of RT (OR=1.52 ; %CI=0.73-3.19) .
    These results indicate that there would be a possibility to provide the RT through the CT program even if the perception of parents toward child RT is negative, that enjoyment of RT might be more important than safety of RT for promoting the direct intention.

指定管理者制度導入が公共スポーツ施設利用者満足度に与える影響―A体育館における既存利用者と新規利用者の比較―

スポーツ産業学研究21(1)p.57 - 662011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The aim of this study was to clarify the effect of introduction of Compulsory Competitive tendering (CCT) on "existing" and "new" customers' satisfaction in a public sports center. A questionnaire (consisting of 19 items) and interview was conducted in "A" sports center, which introduced CCT in April 2006. The survey before CCT was conducted in February 2006 and after CCT in every February of 2007, 2008, and 2009. In total, 1,941 respondents answered the questionnaire. The interviews were conducted by facility managers in June 2007 and May 2008.
Results of ANOVA and two-way ANOVA were following ;
—  For "existing" customers, the mean scores of 9 items were significantly higher after CCT than before, but "Number of people in the pool" , "Number of people in the activity spaces" , and "Overall satisfaction" showed opposite results.
—  For "new" customers, there were significant differences in 3 items. For example, the mean scores of items about staff in 2007 and 2008 were lower than in 2006.
—  From two-way ANOVA, there ware interaction between and in four items. This suggests that the effect of the CCT on customers' satisfaction of "existing" customers and "new" customers was not the same.

プロスポーツチームの地域における経済的価値評価

スポーツ産業学研究20(2)p.159 - 1712010年-2010年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    There have been some quantitative studies about the economic impact of professional sports teams on local regions, but there hasn' t been any study in Japan that quantified the value, including the intangible or public goods value of a professional sports team, for a city. The objective of this paper was to estimate the money value, including intangible value, of a professional sports team for a city by using CVM (Contingent Valuation Method) and to find if the evaluation of the public goods aspect of a professional sport team by local residents has a positive effect on WTP (willingness to pay) . We selected the Japanese professional baseball team "A" and conducted CVM surveys in "B" city in which "A" team locates its home stadium. We estimated that the value of "A" team for "B" city is 141~341 million yen minimum, and 488~1,175 million yen maximum for a year and the present value as 2.4~5.9 billion yen minimum and 8.4~20.3 billion yen maximum. And we found that the evaluation of the public goods aspect of a professional sports team by local residents has a positive effect on WTP.

指定管理者制度の導入が公共スポーツ施設の常勤雇用者数に与える影響

スポーツ産業学研究20(2)p.211 - 2152010年-2010年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The Local Authority Act of Japan was revised in September 2003 in order to reduce the costs and improve the quality of public services. As a result of the Act, all local authorities had to introduce CCT for public sports facilities by September 2006. The aim of this research was to clarify the change in the number of full-time employees in public sports facilities before and after the introduction of CCT. The pre-CCT data were collected in March 2005 and the post-CCT data were collected in September 2007. In total, 333 respondents in both 2005 and 2007 were asked to complete the questionnaire. The mean number of full-time employees was significantly higher after the introduction of CCT than before it.

bjリーグにおけるブースタークラブ会員の継続意図に影響を与える要因―ブースタークラブのサービスクオリティに着目して―

スポーツ産業学研究20(2)p.231 - 2422010年-2010年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The purpose of the present study was to clarify the influence of service quality on booster club members' continuance intentions in the bj-league.
    Data was obtained according to replies from 99 out of 1207 members during the 2008-2009 and 2009-2010 seasons of the three teams who belonged to the bj-league.
    The service quality item was examined by referring to the previous work and preparatory investigations, and three factors and 19 items were extracted. When influence on continuance intention was seen, admission satisfaction and staff of service quality factor intention were influenced. Staff factor and admission satisfaction showed a significant difference when comparing the continuance intentions separately between a high continuance intention group and a low continuance intention group. In addition, when admission satisfaction was assumed to be an induced variable, the high continuance intention group influenced watching satisfaction and sense of belonging, and, on the other hand, the low continuance intention group influenced watching satisfaction.

チームアイデンティフィケーションの一貫性に関する研究-Aクラブを事例として-

スポーツ産業学研究21(2)p.141 - 1482011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    It has been said that Team Identification has consistency. However, there has been no study that proves the consistency of Team Identification. The purpose of this study was to measure the Team Identification of fans at all home games (17 games) in 2009 of Club A, which belonged to the Japan Football League, and test for consistency. As a result of measuring Team Identification of 40 members of Club A′s Fan Club during the 17 games, and comparing it, there were no statistical significances between each of the matches. In addition, as a result of measuring the Team Identification of spectators at the first match and the final match of Club A′s home games (first match : N=101, final match : N=113) , and comparing these results, there were no statistical significances between the matches. In this study, we measured Team Identification of a professional soccer club' s fans and found that there were no statistical significances between the matches.

スポーツソーシャルサポート尺度の開発―信頼性および妥当性の検討―

スポーツ産業学研究21(2)p.169 - 1772011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The purpose of this study was to develop a Social Support Scale for Sports and to clarify the differences in evaluations of social support according to differences in the frequency of participation in sports.
    The survey was carried out by a questionnaire mailed to 5,000 people aged 18 and over, randomly selected from the Basic Resident Register in "city A" .
    Using factor analysis, 2 factors were extracted : "instrumental support" and "emotional support." The results showed that both factors' social support scores showed higher values as the participation in sports became more frequent.
    The results suggest that the Social Support Scale for Sports has validity for sports.

Jリーグシーズンチケット購買率の距離減衰率と競合クラブの関係性

スポーツ産業学研究21(2)p.207 - 2152011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    It is important to clarify the impact of competition among J-League clubs on the distance decay parameters of season ticket purchase rate for J-clubs marketing.
    The purpose of this study was to examine the relationship between the distance decay parameters of J-league season ticket purchase rate and the other competing clubs when two clubs are located close together, using the distance decay model.
    All of the respondents were J-League season ticket holders of four clubs: theYokohama F·Marinos, Shonan Bellmare, Gamba Osaka and Cerezo Osaka. Postal code were collected in 2008 January. Season ticket purchase rate and the distance between each stadium and center of cities were calculated using geographic information system. Through the distance decay model, we estimated the distance decay parameters.
    The results of the present study suggested that the season ticket purchase rates of the higher performance clubs are widely distributed (distance decay slope is gentle) , while the season ticket purchase rates of the lower performance clubs are precipitously distributed (distance decay slope is steep) . In conclusion, it is possible that the distance decay parameters of J-League season ticket purchase rates are affected by the existence of other competing when two clubs are located close together.

学校の休み時間における児童の身体活動状況:性差および学年差の検討

発育発達研究2011(54)p.54_11 - 54_172011年-2011年

CiNii

詳細

ISSN:1340-8682

概要:Objective:The present study examined physical activity(PA)levels and differences in PA by gender and grades during school recess periods. Method:PA levels of two hundred and thirty children(55% boys, 42%younger)from two elementary schools in Japan were measured with accelerometry for seven consecutive days. Time spent in sedentary, light PA, moderate PA, vigorous PA during break(25 minutes)and lunch recess(15 minutes), and total recess(40 minutes)was determined. Two-way analysis of variance was used to examine differences in PA variables by gender and grades. Results:Data of one hundred and eighty four children(52% boys, 56% younger)was available. Time spent in sedentary, light PA, moderate PA, and vigorous PA was 8.5±4.9, 12.9±3.8, 1.6±1.2, and 2.9±2.8 minutes during break, and 3.5±2.5, 9.5±2.2, 1.4±0.9, and 1.6±1.4 minutes during lunch recess, respectively. There were no significant interactions between gender and grades. Significant main effects of PA variables were found for gender and grades. Boys had fewer sedentary time(p=0.017)and higher vigorous PA time(p<0.001)than girls during total recess. Younger engaged in more sedentary(p=0.045)and less light(p=0.023)and moderate PA(p=0.006)than older at break. On the other hand, at lunch recess, younger had significantly longer light(p=0.015)and vigorous PA(p<0.001)and shorter sedentary time(p<0.001)than older. Conclusion:Overall, boys were less sedentary and engaged in PA at higher intensity levels than girls during school recess. Different pattern in PA was shown between break and lunch recess by grades.

都市部の総合型地域スポーツクラブに小学生を対象とした有料サーキットトレーニングプログラムを導入させる際の市場規模予測 : 東京都江戸川区の事例

スポーツ産業学研究22(1)p.131 - 1392012年-2012年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:BACKGROUND : Since the decline of children′s muscle strength has become a problem, resistance training (RT) is effective for improving muscle strength even of children. Introducing the circuit training (CT) program into community-based sports clubs (SC) would be a one of the effective strategies to promote RT for children. In order to disseminate this, CT prediction of the market scale is necessary.
PURPOSE : The purposes of this study were 1) to examine whether there is a feasibility of introducing CT programs in urban areas SC from the viewpoint of willingness to pay of potential customers, and 2) to identify the price that will generate the largest market scale.
STUDY I : In the WTP survey, the participants were 694 parents of children attending public elementary school in Tokyo. A questionnaire survey was conducted. The answers of 403 participants were valid. The prevalence of potential customers who were willing to pay was 74.94 ± 4.23% for over 3,000 yen, and was 48.14 ± 4.88% for over 5,000 yen. The percentage of them decreased to 17.62±3.7% in for 6,000 yen.
STUDY II : The market scale was investigated by the offer price based on the results of study I. The price was estimated in the case of introduction to one city in the Edogawa Ward, Tokyo. The largest market scale found in a month was 2.35-2.88 million yen in the case provided by 5,000 yen, 2.01-2.43 million yen in case provided by 4,000 yen and 2.30-2.58 million yen in the case provided by 3,000 yen.
DISCUSSION : These results suggest that introduction of CT programs would be feasible to establish SC in urban areas, and that the price of 5,000 yen a month would be appropriate for creating the largest market size considering operational efficiency.

球技系トップリーグを対象としたスポーツ観戦行動の変容ステージ尺度―尺度の信頼性およびスポーツ観戦行動指標との関連による妥当性の検討―

スポーツ産業学研究22(2)p.271 - 2792012年-2012年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    Most researches on sports spectators have concentrated on how to increase spectating frequencies and they have conducted surveys only on sports spectators. The potential spectator market was reported to be 39.3%, which is equivalent to the actual Japan' s spectators' market. Therefore, it is necessary to conduct research on potential spectators. In the Behavioral Science domain one of the most effective models is the Transtheoretical Model of behavior change (TTM) , which can be applied to various behaviors. The present study examined the application of the TTM to sports spectating behavior, especially in the case of several ball games held in a top sports league. In particular, questionnaires were administered to adults aged 20-69 to assess the reliability and validity of the stages of change for the sports spectating behavior scale. In study I, (reliability test) , data collected from 166 adults through the internet showed a good reliability among the 2-week test-retest [Kappa Index (κ) =.67] . Then, in study II, (validity test) , the relationship between the stages of behavioral changes of sports spectating and the degree of self-reported sports spectating behavior (the annual length of spectating time, intention of spectating) was investigated among adults in A city. The results revealed that sports spectating behavior significantly differentiated among the stages of change. Specifically, participants in the post-adoption stages (preparation, action, and maintenance) reported a significantly greater amount of annual sports spectating time compared to those in pre-adoption stages (pre-contemplation and contemplation) . Moreover, participants in pre-contemplation stages reported a significantly lower score in intention of spectating compared to those in other stages. The TTM, originally developed for various behaviors such as healthy and unhealthy ones, can be generalized for use in evaluating sports spectating behavior.

スポーツ指導者の属性が資格保有理由に及ぼす影響

スポーツ産業学研究23(1)p.1_55 - 1_612013年-2013年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The purpose of this study was to investigate why coaches obtain qualifications, and to clarify the effect of coaches' attributes on their doing so.
    In this study, we used 455 samples from the data of JASA' s research, which was conducted by random sampling in 2008.
    Logistic regression was used in this study, and sex, age, and place of activity were adopted for explanatory variables. We found that these variables had significant effect on reasons for obtaining qualifications in 5 of 11 items (ex. "to get social trust" , "advantageous in getting job" .) The main results were following;
1) Coaches' main reason for obtaining qualification was improving their qualities.
2) Gender did not have significant effects on any of the 11 items.
3) School coach and 40s age group had significant effect on "qualification is necessary for getting along in the game."

国民にとってのエリートスポーツの価値 : CVM (仮想市場法) を用いたエリートスポーツ政策の貨幣評価

スポーツ産業学研究23(2)p.2_145 - 2_1542013年-2013年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    Elite sports investment is usually justified on the basis that elite sports success has a wide range of social-psychological benefits among the general population. However, insufficient evidence about these positive effects has made it difficult to show the validity to 'alternative voices' opposed to the elite sports funding. The purpose of the present study was to estimate the monetary value of elite sports success in Japan by using the contingent valuation method (CVM) addressing the problems in sports management literatures. Data was collected from n=850 stratified randomly selected Japanese by means of an Internet survey. Respondents were asked to state their willingness-to-pay for elite sports policy, which aims Japan being ranked in the top-five in total number of gold medals in the summer Olympics and the top-ten in winter, which is the official target of 'The Sports Basic Plan' , using a double-bounded dichotomous choice. The results revealed that median WTP was 405 JPY with a certain amount of validity, which was calculated from the whole population as 42.2 billion JPY. Our results suggest that Japanese believed that social-psychological benefits generated by the elite sports policy exceeded the government elite sports budget (about 16 billion) .

地域型サッカークラブと地方自治体との提携深化に関する概念モデル
-特例市におけるJリーグクラブの事例から-

スポーツ産業学研究24(1)p.1_71 - 1_832014年-2014年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    Triggered by the establishment of the J-league in 1993, the football club activities in Japan have been shifted from corporate clubs and school clubs to community clubs. While this phenomenon has been studied from the point of view of sports business, including the aspects of vision, marketing, human resources development and the like, to the best knowledge of the authors, there exists no research in the literature focusing on the evolutionary process of football clubs from their infancy to the establishment of professional clubs. The purpose of this paper is to fill this gap by proposing a conceptual management model to guide such evolutionary paths, with focus on how to develop cooperative relationships with local governments through different stages. The conceptual management model is created by the Modified Grounded Theory approach. Two clubs that exist in the special city and were promoted to the J-League from amateur clubs in the region are surveyed as a case study.

仮想市場法を用いた日本のエリートスポーツ政策の貨幣的評価:縦断データによる時間的信頼性の検証

体育学研究2014年-2014年

CiNii

詳細

ISSN:0484-6710

概要:  This article reports an application of the contingent valuation method for estimating the monetary value of elite sport policy in Japan. In particular, we tested the temporal reliability issue, which is one of the main limitations reported in the literature, by using a longitudinal survey design. A series of longitudinal questionnaires were administered via an internet-based survey to a sex- and age-stratified random sample of 850 adult Japanese respondents. Baseline assessment took place immediately before the 2012 Summer Olympics (T1: July 2012), with post-assessment (T2: August 2012) and a follow-up 6 months later (T3: February 2013). In each survey, the respondents were asked to state their willingness to pay (WTP) for elite sport policy, which aims to achieve the official target of 'The Sports Basic Plan' (i.e. ranking in the top five for the total number of gold medals won in the Summer Olympics and the top ten in the Winter Olympics) in a hypothesised scenario. WTP was elicited using a double-bounded dichotomous-choice approach. Statistical analysis of 613 respondents who completed the entire survey revealed that there were no significant changes in the WTP between the time points. Consequently, the total WTP was reliably estimated to be within the region of ¥50.9-59.3 billion, which was two and half times higher than public elite sport expenditure (around ¥22.7 billion).

一般成人におけるタイプ別スポーツ参加と社会経済的特徴の関係

束原 文郎;石澤 伸弘;山本 理人;間野 義之;中村 好男

スポーツ産業学研究25(2)p.2_253 - 2_2682015年-2015年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The purposes of this study were to categorize sport activities and to evaluate the possible association between those types and adults′ socio-economic characteristics. In order to describe them, the authors utilized the binary logistic regression model to analyze a "Questionnaire regarding S-city Residents′ Sport Participation and Environment."
    The findings in this study can be summarized as follows:
1) Sport activities investigated in this survey were classified into 10 types: Pool Exercise (PE) ; Indoor Exercise (IE) ; Road Exercise (RE) ; Space Free Exercise (SFE) ; Indoor Sport (IS) ; Field Sport (FS) ; Summer Leisure (SL) ; Winter Leisure (WL) ; Golf (G) ; and Park-golf (PG) , depending mainly on factors of facility and human resource requirements.
    As a result of statistical analysis, 2) it was clarified that people do RE and SFE at least once per year, independently of their socio-economic characteristics (RE:χ2=25.682, Nglk. R2=0.072; SFE:χ 2=34.999, Nglk.R2=0.109) . On the contrary, 3) as for IS, FS, WL, and G, several independent valuables have definite interpretability (IS:χ 2=41.761, Nglk.R2=0.191; FS:χ 2=63.077, Nglk.R2=0.267; WL:χ 2=76.953, Nglk.R2=0.276; G:χ 2=90.428, Nglk.R2=0.278) . Participations in those types were mainly influenced by annual-income (Standard: less than 3 million yen. IS 3-5.9 million yen: OR=2.510, 95%CI=1.060-5.944; FS 3-5.9 million yen: OR=2.701, 95%CI=1.121-6.508; WL 3-5.9 million yen: OR=4.115, 95%CI=1.862-9.091; WL over 6 million yen: OR=4.098, 95%CI=1.440-11.663; G over 6 million yen: OR=3.373, 95%CI=1.368-8.320) ; and sport experience throughout the person′s high school and college days (Standard: no experience. IS: OR=2.762, 95%CI=1.035-7.372; FS: OR=3.904, 95%CI=1.516-10.054; G: OR=3.292, 95%CI=1.395-7.767) . The above results can be understood from the perspective of the sport resource′s accessibility.
    However, 4) whereas authors have successfully described the relations between residents′ socio-characteristics and participation in IE, PE, PG, and SL, those results could not be construed appropriately from the viewpoint of sport resource theory, which shows the limitation of this study′s design.

中学校運動部活動顧問教師のストレッサーに関する研究
-運動部活動顧問教師用ストレッサー尺度の作成及び属性間による比較検討-

古川 拓也;舟橋 弘晃;横田 匡俊;間野 義之

スポーツ産業学研究26(1)p.1_29 - 1_442016年-2016年

CiNii

詳細

ISSN:1343-0688

概要:    The aim of this study was to develop a teacher's stressor scale for junior high school-based extracurricular sports activities and to compare cognition of stressors among attributes. The participants of this investigation were 1042 teachers who coach extracurricular sports activities; randomly selected by stratified sampling. Respondents were 373 teachers (males : 293, females : 80). Exploratory factor analysis revealed 7 factors (e.g. time burden of extracurricular sports activities and difficulty of communication with students) that were composed of 24 items. In addition, construct validity and reliability of the scale were confirmed by confirmatory factor analysis and Cronbach's alpha. The result of t test and one-way analysis of variance revealed significant differences between attributes. In this study the validity and reliability of the teacher's stressor scale for junior high school-based extracurricular sports activities were confirmed. The results of comparisons among attributes suggested that different teachers' attributes were also different from the cognition of stressors.

スポーツを通じた国際協力事業の類型化

遠藤 華英;舟橋 弘晃;間野 義之

スポーツ産業学研究26(2)p.2_291 - 2_3022016年-2016年

CiNii

詳細

概要:    Over the last decade, there has been an intensification of initiatives, and an increase in the number of organizations that focus on international development through sport. Also In Japan, Japanese government promote the international development initiatives through sports by starting Sports for Tomorrow. However, no systematic effort has been made to understand how these initiatives are implemented. The purpose of this paper is to explore the international development initiatives through sports carried out by all organizations based in Japan. We collected text data reporting on the international development through sports from website of each member of the Sport for Tomorrow consortium and analysed it through a content analysis. The authors find 16 forms of activities, these forms are classified based on the type of offerings made by these activities. Five forms are categorized as economic cooperation, five forms are categorized as material cooperration, and six forms are categorized as personnel cooperation. The results suggest that many organizations other than public institutions have implemented the international development through sports initiatives in accordance with their features or resources.

エリートスイマーのメンタルタフネス尺度開発

伊藤 華英;山田 快;舟橋 弘晃;上林 功;間野 義之;広沢 正孝

スポーツ産業学研究27(3)p.3_203 - 3_2212017年-2017年

CiNii

詳細

概要:    The purpose of this research was to develop a swimmer-specific mental toughness inventory. In the pilot survey, semi-structured interviews were conducted with 7 Japanese individual sports Olympic medalists (4 males, 3 females) in order to identify the characteristics of elite swimmers’ mental toughness using a qualitative analysis method, the KJ method, considering higher- and lower-order structures. In the main research, a questionnaire regarding mental toughness was conducted on 254 swimmers (151 males, 103 females) who met the finishing time set by the Japan Swimming Federation with the purpose of enhancing swimmers’ competitiveness (assumed as elite swimmers in this study). The development of a swimmer-specific mental toughness inventory was attempted using a questionnaire developed by extracting swimmers’ mental toughness characteristics revealed in the pilot survey. After excluding defective answers, 194 (117 males, 77 females) samples were included in analysis. Exploratory factor analysis indicated that the inventory consisted of five factors and three items. After scrutiny of what constituted the extracted five factors, they were named the following: “Fortitude,” “Commitment to the Sport,” “Psychological Conditioning,” “Self-control,” and “Resilience.” Exploratory factor analysis was once again conducted through the maximum-likelihood method and Promax rotation and it confirmed internal validity. Conversion validity and divergent validity were examined, both of which adequately fulfilled the Goodness of Fit Index and standard path coefficient. Finally, adequate criterion-related validity was verified using correlation analysis with DIPCA.3. The factors of mental toughness in elite swimmers were similar to those in other sports. Japanese elite swimmers’ mental toughness characteristics were identified and a swimmer-specific mental toughness inventory was developed. This scale will be useful for helping coaches to understand Japanese elite swimmers’ mental toughness.

Objectively measured sedentary behavior, obesity, and psychological well-being: A cross-sectional study of Japanese schoolchildren

Ishii, Kaori; Shibata, Ai; Adachi, Minoru; Mano, Yoshiyuki; Oka, And Koichiro

Journal of Physical Activity and Health14(4)p.270 - 2742017年04月-2017年04月 

DOIScopus

詳細

ISSN:15433080

概要:© 2017 Human Kinetics, Inc.Background: Sedentary behaviors (SB) are associated with health indicators; however, there are currently very few studies that have examined these associations, especially in conjunction with psychological factors, in children. The current study examined the independent relationship between objectively assessed SB, and indicators of obesity and psychological well-being, among Japanese children. Methods: A total of 967 elementary-school children completed a cross-sectional survey. SB was measured with accelerometers for 7 consecutive days. Psychological well-being data (eg, anxiety and behavior problems) were collected via a self-report questionnaire. To determine the relationship of SB with degree of obesity and psychological well-being, linear regression analyses were conducted to relate the indicators of obesity and psychological well-being on SB, adjusted by gender, grade, percentage of moderate-to-vigorous physical activity per day, duration spent wearing the accelerometer, and degree of obesity. Results: SB was significantly related to behavioral/emotional problems (β =.280, P =.010, R2 =.015). There was a statistically significant relationship between SB and anxiety (β =.206, P =.059, R2 =.007). No significant association with degree of obesity was found. Conclusions: Excess SB relates higher levels of behavioral/emotional problems and anxiety. These results can inspire the development of interventions that promote well-being and enhance psychological health, by focusing on SB in Japanese children.

School grade and sex differences in domain-specific sedentary behaviors among Japanese elementary school children: A cross-sectional study

Ishii, Kaori; Shibata, Ai; Adachi, Minoru; Mano, Yoshiyuki; Oka, Koichiro

BMC Public Health17(1)2017年04月-2017年04月 

DOIScopus

詳細

概要:© 2017 The Author(s).Background: It is vital to reduce the proportion of sedentary behavior in children. Understanding the duration and behavioral context is needed. The present study examined school-grade and sex differences in domain-specific sedentary times and concurrence with screen-time guidelines among Japanese elementary school children. Methods: A total of 625 children (330 boys) were surveyed in 2010 and 2014. Using a questionnaire, data regarding participants' grade (first through third grades: lower grades; fourth through six grades: higher grades), sex, weight, and height were collected in addition to the time spent per day engaging in each specific sedentary behavior separately: (1) reading or listening to music, (2) TV or video viewing, (3) TV game use, (4) internet use excluding class, (5) homework, and (6) car travel. Two-way analysis of covariance and logistic regression analyses, adjusted for BMI and moderate to vigorous physical activity, were used to examine school-grade and sex differences in sedentary behaviors and the independent risk of exceeding recommended total daily screen time (< 2 h). Results: On 625 children, mean minutes (SD) of sedentary behavior per week in (1) - (6) were 90.3 (123.4), 535.0 (356.6), 167.3 (222.1), 23.9 (70.9), 264.9 (185.3), and 33.4 (61.2) in weekdays and 42.1 (70.0), 323.9 (232.0), 123.0 (96.4), 15.8 (49.9), 74.4 (96.4), and 71.3 (84.9) in weekends, respectively. There were differences in the minutes of sedentary behavior between participants of 2010 and 2014; e.g., TV game use and homework in weekdays and weekdays and car travel in weekends. Boys spent more time in TV game use, and girls spent more time reading, listening to music, doing homework, and car travel. Higher-grade students spent more time reading or listening to music, using a computer, and doing homework. Higher-grade students were 2.09 times (95% CI: 1.32 - 3.30) in whole week, 2.08 times (95% CI: 1.45 - 3.00) in weekday, and 1.88 times (95% CI: 1.29 - 2.74) in weekend more likely to spend ≥2 h per day in domains (2) - (4) (screen-time) than lower-grade students. Conclusions: Time spent engaging in each domain-specific sedentary behavior differed according to sex and school grade. Higher-grade students were less likely to meet screen-time guidelines. These findings highlight the need for domain-focused strategies to decrease sedentary behavior in Japanese school-age children.

オリンピックを控えた地方の活性化:GSYsを契機とした取り組み

間野義之

体育・スポーツ政策研究2017年-

スポーツ観戦意図及び行動と地域密着の関係分析:FC今治を事例として

菅文彦,古川拓也,舟橋弘晃,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り27(3)p.223 - 2322017年-

人事労務管理から見た新しい企業スポーツモデル:「アスナビ」をケースとした雇用に関する概念抽出を通して

山中義博,上林功,澤井和彦,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り28(2)p.189 - 2052018年-

発展途上国における障害者スポーツ振興への影響要因:タイ王国を事例として

遠藤華英,菅文彦,舟橋弘晃,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り28(3)p.213 - 2242018年-

チーム・アイデンティフィケーションと地域愛着間の媒介変数に関する考察

菅文彦,古川拓也,舟橋弘晃,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り28(4)p.321 - 3352018年-

わが国における国内スポーツ総生産(GDSP)の推移と経年変化

庄子博人,加賀瑛司,桂田隆行,澤井和彦,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り26(2)p.255 - 2682016年-

アスリートがドーピングを行わなかったことに影響した要因:オリンピックメダリストを対象とした質的検証

日比野幹生,舟橋弘晃,青柳健隆,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り26(1)p.13 - 282016年-

Understanding public acceptance of elite sport policy in Japan: a structural equation modelling approach

Hiroaki Funahashi,Veerle De Bosscher,Yoshiyuki Mano

査読有り15(4)p.478 - 5042015年-

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けたレガシーの創造

間野義之

土木学会誌100(11)p.26 - 292015年-

テキストマイニングを活用した学校管理下におけるスポーツ活動中突然死の発生状況分析

神谷和義,舟橋弘晃,間野義之

スポーツ産業学研究査読有り25(2)p.313 - 3252015年-

休み時間の用具提供による小学校児童の身体活動推進の効果

石井香織,高橋亮平,青柳健隆,間野義之,岡浩一朗

日本健康教育学会誌査読有り23(4)p.299 - 3062015年-

一般成人におけるタイプ別スポーツ参加と社会経済的特徴の関係

束原文郎,石澤伸弘,山本理人,間野義之,中村好男

スポーツ産業学研究査読有り25(2)p.253 - 2682015年-

プロ野球スタジアムの観戦満足度と座席位置に関する研究~施設環境に着目したスタジアムのセグメンテーション研究(その1)~

上林功,間野義之,仙田満

日本建築学会計画系論文集査読有り80(710)p.795 - 801

Socio-psychological factors associated with the public's willingness to pay for elite sport policy: does risk perception matter?

Hiroaki Funahashi,Yoshiyuki Mano

査読有り20(2)p.77 - 992015年-

Success Drivers in the Japanese Elite Sport System: An Examination Based on Evaluations of the Elite Sport Climate by Elite Athletes

査読有り7p.61 - 982014年-

北海道マラソンの参加動機の構造と大会満足度に関する研究: PUSh-PUll に着目して

大後茂雄,庄子博人,間野義之

ランニング学研究査読有り25(2)p.1 - 162014年-

仮想市場法を用いた日本のエリートスポーツ政策の貨幣的評価:縦断データによる時間的信頼性の検証

舟橋弘晃,間野義之

体育学研究査読有り59(2)p.465 - 4812014年-

女子マラソン選手の中学校時代における競技活動の特徴~日本代表 経験の有無に着目して~

高橋昌彦,中村英仁,藤原哲郎,間野義之

ランニング学研究査読有り24(1)p.21 - 282013年-

校庭の芝生化による児童の休み時間における身体活動の変化

佐藤舞,石井香織,柴田愛,川淵三郎,間野義之,岡浩一朗

運動疫学研究査読有り14(2)p.135 - 1422012年-

公共スポーツ施設の指定管理者制度の導入による公費負担ならびに利用者数の変化: A 市スポーツセンターの事例研究

間野義之, 庄子博人, 本目えみ

体育・スポーツ経営学研究査読有り25p.17 - 232012年-

国際競技力に関する研究の動向―マクロレベルのオリンピック研究に着目して―

Japanese Jorunal of Elite Sports Support査読有り52011年-

スポーツ政策研究の潮流と課題-指定管理者制度の実証研究に向けて-

間野義之

体育・スポーツ政策研究19(1)p.81 - 862010年-

距離減衰モデルを用いた公共スポーツ施設利用者の地理的分布-公共スポーツ施設A体育館の利用頻度レベルに着目して-

庄子博人,新名謙二,間野義之,中村好男

スポーツ産業学研究査読有り19(2)p.217 - 2222009年-

Jリーグシーズンチケット購買率の距離減衰率とその規定要因

庄子博人,蔵本匡史,間野義之,中村好男

スポーツ産業学研究査読有り19(2)p.119 - 1272009年-

書籍等出版物

10章公共スポーツ施設のマネジメント、『スポーツ産業論第4版』原田宗彦編著、pp108-116、(分担執筆)

間野義之

杏林書院2010年-

公共スポーツ施設のマネジメント

間野義之(単著)

体育施設出版2007年-

Sport in the Greater Tokyo Area, Sport im Wettbewerb der Metropolregionen, Trosien,G.,(Hrsg), pp276-291.

Yoshiyuki Mano

epubli GmbH,2008年-

第4章 施設マネジメントと総合型地域スポーツクラブ,「総合型地域スポーツクラブの時代2,行政とクラブとの協同」黒須充編著,,pp51-62.

間野義之

創文企画2008年-

9章公共スポーツ施設のマネジメント、『スポーツ産業論第4版』原田宗彦編著、pp108-116、(分担執筆)

間野義之

杏林書院2007年-

第4章施設マネジメントと総合型地域スポーツクラブ、『総合型地域スポーツクラブの時代2、行政とクラブとの協同』黒須充編著、pp51-62、(分担執筆)

間野義之

創文企画2008年 06月-

Sport in the Greater Tokyo Area, ”Sport im Wettbewerb der Metropolregionen”, Trosien,G.,(Hrsg),pp276-291(分担執筆)

Yoshiyuki Mano

epubli GmbH,2008年 08月-

第6章評価、『公認クラブマネジャー養成テキスト』、(分担執筆)

間野義之、横田匡俊

財団法人日本体育協会2006年 09月-

第4章運営 活動拠点の確保、『公認クラブマネジャー養成テキスト』、(分担執筆)

間野義之

財団法人日本体育協会2006年 09月-

法制度、『最新スポーツ科学事典』、(社)日本体育学会監修、(分担執筆)

間野義之

平凡社2006年 09月-

第2章基礎Ⅱ 1.クラブのつくり方、クラブの運営1)3)5)6)7)9)、『公認アシスタントマネジャー養成テキスト』、(分担執筆)

間野義之

財団法人日本体育協会2006年 03月-

第2章スポーツ施設、Ⅰ‐1スポーツ施設の定義、Ⅰ‐2わが国のスポーツ施設整備状況、『スポーツ白書』、(分担執筆)

間野義之

SSF笹川スポーツ財団2006年 03月-

第3部 5.スポーツとビジネス、『教養としての体育原理』、友添秀則・岡出美則編、(分担執筆)

間野義之

大修館書店2005年 04月-

12.スポーツ用具と運動施設、『新訂保健体育 健康志向と競技志向の運動』宮下充正、臼井永男編著、(分担執筆)

間野義之

財団法人放送大学教育振興会2005年 03月-

13.スポーツ・運動関連公益法人、『新訂保健体育 健康志向と競技志向の運動』、宮下充正、臼井永男、(分担執筆)

間野義之

財団法人放送大学教育振興会2005年 03月-

第1部、1-(1)(2)、2-(2)(4)、『クラブハウス・ガイドブック』、間野義之編著

間野義之

SSF笹川スポーツ財団2004年 06月-

14章.公共スポーツ施設をマネジメントする、『改訂スポーツ産業論入門第3版』、原田宗彦編著、(分担執筆)

間野義之

杏林書院2003年 04月-

8.スポーツNPOを活用したスポーツクラブのつくり方、『ジグゾーパズルで描く総合型地域スポーツクラブ』黒須充、水上博司編著、(分担執筆)

間野義之

大修館書店2002年 10月-

2-4活動拠点の確保、『総合型地域スポーツ マネジャー養成講習会テキスト』(分担執筆)

間野義之

文部科学省スポーツ青少年局生涯スポーツ課2001年 03月-

2.6スポーツ政策の統計情報、『スポーツの統計学』大澤清二編、(分担執筆)

間野義之

朝倉書店2000年 11月-

第10章 政治環境の変化とスポーツ政策の課題、『スポーツの政治学』、池田勝、守能信次編著、(分担執筆)

間野義之

杏林書院1999年 10月-

10.スポーツ経済統計の活用、『スポーツの経済学』、池田勝、守能信次編著、(分担執筆)

間野義之

杏林書院1999年 07月-

5.スポーツ振興における公共部門の役割、『スポーツの経済学』、池田勝、守能信次編著、(分担執筆)

間野義之

杏林書院1999年 07月-

6.スポーツ振興財源、『スポーツの経済学』、池田勝、守能信次編著、(分担執筆)

間野義之

杏林書院1999年 07月-

第5章スポーツ産業の連携と今後の方向性、『スポーツインテリジェンス』、宮下充正編著、(分担執筆)

間野義之

大修館書店1996年 06月-

『全予測95』(分担執筆)

間野義之

ダイヤモンド社1994年 10月-

13.自由時間社会の文化創造、第3章9生活文化としてのスポーツ・レクリエーション、『21世紀の地方自治戦略』、平本一雄編著、(分担執筆)

末吉一成、間野義之

ぎょうせい1993年 06月-

『スポーツビジネスの未来』

間野義之(監修)

日経BP社2017年-

『奇跡の3年 2019・2020・2021 ゴールデン・スポーツイヤーズが地方を変える』

間野義之(編著)

徳間書店2015年-

Sports Management and Sports Humanities

Kanosue,K,.(chief editor)(分担執筆)

Springer2015年-

『震災後に考えるー東日本大震災と向き合う92の分析と提言』

早稲田大学・震災復興研究論集編集委員会(分担執筆)

早稲田大学・震災復興研究論集編集委員会2015年-

『オリンピック・レガシー~2020年東京をこう変える~』 

間野義之(単著)

ポプラ社2013年-

『スポーツマネジメント教育の課題と展望』

(分担執筆)

創文企画2013年-

『スポーツファシリティマネジメント』

原田宗彦,間野義之(編著)

大修館書店2011年-

スポーツ政策論

菊幸一、真山達志、横山勝彦、斎藤健司(その他)

弘文堂2011年-

2014年度版地域ハンドブック

日本政策投資銀行(分担執筆)

2014年-

早稲田アスリートプログラムーテキストブックー

早稲田大学競技スポーツセンター編

2014年-

改訂スポーツ産業論入門

原田宗彦(分担執筆)

杏林書院2011年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:基盤研究(C)

地域スポーツクラブとツーリズムを融合した地域活性化―軽井沢町をフィールドとして―

2005年-2006年

研究分野:スポーツ科学

配分額:¥3200000

研究種別:基盤研究(B)

公共スポーツ施設の民営化にともなう雇用創出効果

2003年-2006年

研究分野:スポーツ科学

配分額:¥13300000

研究種別:

学校体育施設・公共スポーツ施設へのニューパブリックマネジメントの導入に関する研究

配分額:¥2800000

研究種別:

オリンピック・レガシーとしてのスマート・ベニュー整備

2014年-0月-2018年-0月

配分額:¥10140000

研究種別:

運動・スポーツ参加を規定する政策的な要因に関する統計的研究

2012年-0月-2015年-0月

配分額:¥5200000

研究種別:

諸外国との比較による日本のエリートスポーツ政策の評価に関する研究

2011年-0月-2014年-0月

配分額:¥3900000

研究種別:

指定管理者制度における公共スポーツ施設のベンチマーキングに関する研究

配分額:¥18590000

研究種別:挑戦的萌芽研究

プロスポーツ振興による地方都市の定住人口の維持・増加

2016年-2018年

研究種別:

エリートスポーツ政策ネットワークの変容:オリンピックサイクルごとの比較から

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥4550000

研究種別:

プロスポーツ振興による地方都市の定住人口の維持・増加

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥3120000

研究種別:

公共スポーツ施設の非利用価値を規定する要因に関する研究

2015年-0月-2018年-0月

配分額:¥4810000

学内研究制度

特定課題研究

途上国における障害者スポーツ政策の現状調査

2017年度共同研究者:遠藤華英, 菅文彦

研究成果概要:本研究はASEAN諸国を対象に,障害者スポーツ振興政策および補助制度を整理し,当該地域の現状と課題を明らかにすることを目的とした.資料収集および現地調査の結果,以下の点が明らかになった.①少なくともタイ,マレーシア,ラオス,インド...本研究はASEAN諸国を対象に,障害者スポーツ振興政策および補助制度を整理し,当該地域の現状と課題を明らかにすることを目的とした.資料収集および現地調査の結果,以下の点が明らかになった.①少なくともタイ,マレーシア,ラオス,インドネシアにおける障害者スポーツ予算は,オリンピックと同様のスポーツ政策所管省庁から拠出しているが,福祉や教育を所管する他省からの補助制度も資金調達源となっている.②一部国家においては競技スポーツとして障害者スポーツを位置づける傾向にあり,強化指定競技のパラアスリートは,競技生活に係る多様な補助を受けている.③強化指定外の競技者や地方に居住する障害者のスポーツ環境が課題とされ,統計データ上に社会参加の機会を必要とする障害者の存在が反映されていないという問題が指摘された.

公共スポーツ施設の経営データ検索・提供(アクティブ・プレイス・パワー)の研究

2010年度

研究成果概要:公共スポーツ施設の経営データ検索・提供(アクティブ・プレイス・パワー)の研究として、またDBに必要な項目を追加入力した。また全国各地の公共スポーツ施設を視察し、今後の公共スポーツ施設に必要となる情報について見識を深めた。さらに人工...公共スポーツ施設の経営データ検索・提供(アクティブ・プレイス・パワー)の研究として、またDBに必要な項目を追加入力した。また全国各地の公共スポーツ施設を視察し、今後の公共スポーツ施設に必要となる情報について見識を深めた。さらに人工芝グラウンドや天然芝グラウンドの効果測定も行い、下記の研究成果を得た。

スポーツ立国戦略の実現に向けた学校体育施設の有効活用方策の研究

2011年度共同研究者:舟橋弘晃

研究成果概要:2010年の「スポーツ立国戦略」を受けて、2011年6月に「スポーツ基本法」が制定された。同法は立国戦略を具体的に法令化したものである。同戦略ならびに同法の特徴は、エリートアスリートが引退後、地域の総合型地域スポーツクラブや学校運...2010年の「スポーツ立国戦略」を受けて、2011年6月に「スポーツ基本法」が制定された。同法は立国戦略を具体的に法令化したものである。同戦略ならびに同法の特徴は、エリートアスリートが引退後、地域の総合型地域スポーツクラブや学校運動部活動等において、子どもたちに指導を行い、指導を受けた子どものなかからエリートアスリートが誕生し、引退後はやがて地域に還ってくるといった「好循環」の創出である。本研究では、わが国のエリートアスリートのセカンドキャリア等についてアンケート調査を行った。また、わが国よりも競技力の高い韓国における引退後のアスリートの状況について、韓国のエリートアスリートにインタビュー調査を行った。アンケート調査結果については英文に訳し、ヨーロッパスポーツマネジメント学会にて口頭発表するとともに、英文誌に投稿する。調査の概要等を以下に示す。AIM OF ABSTRACT/PAPER AND THEORETICAL BACKGROUNDIn recent years, many countries have adopted the elite sport system framework first developed in the former Soviet Union and former East Germany, which itself was developed against the political background of these countries’ attempts to spread an ideology (Green and Houlihan, 2005; Bergsgard et al., 2007; Hill, 2007). While the elite sport system is made up of an infrastructure and practices to improve a country’s international sporting competitiveness (Houlihan and Green, 2008; Böhlke and Robinson, 2009), the elite sport climate refers to “the social and organisational environment that provides the circumstances in which athletes can develop into elite sport athletes and can continue to achieve at the highest levels in their branch of sport” (van Bottenburg, 2000). In short, the elite sport climate is a sub-concept within the elite sport system, and it can also refer to the competition environment surrounding athletes that is created by the elite system. De Bosscher et al. (2008; 2009) conducted a survey on elite sport climate of elite athletes and elite coaches, who are deemed to be the primary users of the elite sport system, in order to evaluate items that are difficult to measure objectively and quantitatively. Therefore it is possible to examine the success factors in elite sport by evaluating the elite sport climate from the viewpoint of the consumer of the elite sport system (De Bosscher et al., 2009). The aim of this research was to examine policy-related success drivers of Japanese elite sport system by conducting an evaluation of the elite sport climate with Japanese elite athletes as the survey subjects (n=105). The sub-analysis investigated which specific policy-related factors describe difference between medallist (Elite α: n=43) and un-medallist (Elite β: n=62).METHODOLOGY, RESEARCH DESIGN AND DATA ANALYSISThe questionnaires were administered by mail and at athlete group survey. A total of 155 questionnaires were sent to Japanese elite athletes (selected by few criteria) belonging to those NGBs that agreed to co-operate with the survey and 105 were returned, giving a response rate of 69.5%. The survey items pertained to basic attributes and the elite sport climate. For elite athletes to evaluate the elite sport climate, 21 Critical Success Factors (CSFs) associated with 7 pillars were selected from the 126 CSFs in 9 elite sport policy pillars that had been extracted by specialists in elite sport policies in various countries; moreover, an overall evaluation scale for the elite sport climate was used. Each pillar’s evaluation score was calculated based on the scoring system (De Bosscher et al., 2009; 2010). The subjects were classified into Elite α and Elite β and a t-test of the independent sample was conducted, with an overall evaluation of the elite sport climate as the dependent variable and sporting achievements as the independent variable. Finally, the scoring system was used to calculate each pillar’s score for both Elite α and Elite β.RESULTS, DISCUSSION AND IMPLICATIONS/CONCLUSIONSThe result showed that the elite sport climate was very well maintained for the evaluation items of ‘talent identification and development system’, ‘athletic support’, ‘training facilities’, and ‘coaching provision and coach development’, and these items could be considered to be policy-related success drivers in the Japanese elite sport system. In contrast, the elite sport climate was not adequately maintained in terms of ‘post career support’, and this item could be regarded as an underdeveloped area. The sub-analysis revealed that there was no correlation between athletes’ overall evaluation of the elite sport climate and the winning of medals at international competitions, which suggested that the elite sport climate for Elite α and Elite β are maintained to the same standard. Furthermore, on analysing the differences in evaluation in each pillar according to sporting achievements, it was found that Elite α evaluated ‘scientific research’ lower than Elite β. This suggests that elite athletes with a higher level of achievement are less satisfied with the ‘scientific research’ climate.REFERENCES – LIMITED TO 5Bergsgard, N. A., Houlihan, B., Mangset, P., Nodland, S. I., and Rommetveldt, H. (2007) Sport policy. A comparative analysis of stability and change. Oxford: Elsevier.De Bosscher, V., De Knop, P., van Bottenburg, M., Shibli, S., and Bingham, J. (2009) Explaining international sporting success. An International comparison of elite sport systems and policies in six nations. Sport Management Review, 12: 113-136De Bosscher, V., De Knop, P., Van Bottenburg, M., Shibli, S., and Truyens, J. (2010) Developing a methodology for comparing the elite sport systems and policies in six nations. Sport Management Review, 24: 567-600.Funahashi, H and Mano, Y. (2011) The Trend of Research in International Sporting Success: Review of Macro Level Olympic Study. Japanese Journal of Elite Sports Support, 5: 1-17. (in Japanese)Houlihan, B. and Green, M. (2008) Comparative elite sport development: systems structures and public policy. Oxford: Elsevier.

スポーツによる震災復興と好循環社会システムの構築

2012年度

研究成果概要:スポーツによる震災復興と好循環社会システムの構築を目指し、東日本大震災において甚大な被害があった岩手県、宮城県、福島県において、トップアスリートによる各種イベントを行った。岩手県ではジュニアのイベント参加前後の意識の変化を質問紙に...スポーツによる震災復興と好循環社会システムの構築を目指し、東日本大震災において甚大な被害があった岩手県、宮城県、福島県において、トップアスリートによる各種イベントを行った。岩手県ではジュニアのイベント参加前後の意識の変化を質問紙にて調査した。その結果、運動・スポーツへの参加意欲などの面での有意な向上がみられた。一方で、参加したアスリートは、地域での一般ジュニアへのスポーツ指導の有用性を感じており、また、それが震災復興につながることへのやりがいも見出せたとしている。被災地以外においても、アスリートは同種の感想を持つと思われるが、とりわけ被災地においてはアスリート自身あるいはスポーツの持つ力を実感できたと考えられる。現地実行委員会からは、イベントに参加したジュニアだけでなく、イベントの担い手・支え手である保護者やスポーツ団体役員らにも、自らの手で復興ができるといった実感を持つ人々が出てきていることも報告された。一方で、スポーツ基本計画で示された地域スポーツとトップスポーツとの好循環にはアスリートのデュアルキャリアが重要となるため、先進地域にてインタビューを行った。その結果、INSEP(国立スポーツ科学センター)では約600名の代表選手のうち400名が寄宿しており、寄宿している大学生年代のアスリートたちは、パリ大学とINSEPとが協議のうえ、選手向けの出張講義や特別カリキュラムなどを提供し、デュアルキャリアを保障していた。アスリートたちとはINSEPの担当者が事前に相談し、スポーツとは関係なく、政治、歴史、文化などから専攻を決めて、大学入学後はそれぞれの将来像に向けて学習・研究を継続する仕組みが確立されていた。わが国でも、アスリートが現役を継続しながら、大学・大学院等でスポーツに限らず幅広く学習・研究することで、長い取り組みを必要とする震災復興に積極的に参加し、自らのキャリア形成を進めながら、将来的には地域においてスポーツ指導・マネジメントを行える好循環の仕組みづくりを進める必要があると考える。

途上国における国際競技大会を契機としたレガシー構想

2018年度

研究成果概要:近年,スポーツを通じて障害者の権利向上を目指す国際的な潮流が高まる一方,特に途上国においてスポーツをはじめとした文化活動に障害者が参加できる環境づくりの推進に寄与する学術研究は十分進められていない.そこで本研究では、後発途上国に位...近年,スポーツを通じて障害者の権利向上を目指す国際的な潮流が高まる一方,特に途上国においてスポーツをはじめとした文化活動に障害者が参加できる環境づくりの推進に寄与する学術研究は十分進められていない.そこで本研究では、後発途上国に位置づけられるラオス人民民主共和国(以下,「ラオス」)を研究対象として,障害者スポーツ振興政策および補助制度を整理し,当該地域の障害者スポーツ政策の形成要因を明らかにすることを目的とした.研究目的を達成するために,障害者スポーツ政策に関する資料収集,現地調査を遂行した.現地調査においては,ラオス教育スポーツ省,ラオスパラリンピック委員会委員らへのヒアリングを実施するとともに,ラオスにおける障害者スポーツ振興に係る取組みと課題について聴取した.調査の結果,障害者スポーツ予算は,オリンピックと同様のスポーツ政策所管省庁から拠出している.しかし配分はオリンピック予算に偏重しており,実際には福祉や教育を所管する他省からの補助制度が資金調達源となっている.他方,2015年に国連会議にてトンルン・シースリット首相がラオス国家における「人間の安全保障」に関する取組みを発表以降,ラオス政府において,国連開発計画を参酌してより一層国造りを推進する傾向にあり,障害者の人権に対する内閣の取組みも活発化している.その一部として,障害者のスポーツ参加に関する達成目標が,ラオススポーツ推進計画および障害者基本計画に明記され,国家としての取組み姿勢が示された.障害者スポーツが確立する段階にある一方,そもそも障害者の統計的な把握が地方において困難であり,社会参加の機会を必要とする障害者がデータ上に反映されていないという問題が指摘された.以上の結果,国内外における障害者の権利向上に関する意識醸成を背景に,障害者の社会参加を図る上で,スポーツが社会的に発信力のある一つの指標として用いられていると推察できる.

公共スポーツ施設のPFI導入に伴う定性的評価に関する研究

2002年度

研究成果概要:1.調査対象【PFI整備事業】①岡山市:当新田環境センター余熱利用施設整備・運営PFI事業②岡山市:東部余熱利用健康増進施設整備・運営PFI事業③加古川市:加古川市立総合体育館整備PFI事業【公設民営事業】①神戸市:神戸市立垂水体...1.調査対象【PFI整備事業】①岡山市:当新田環境センター余熱利用施設整備・運営PFI事業②岡山市:東部余熱利用健康増進施設整備・運営PFI事業③加古川市:加古川市立総合体育館整備PFI事業【公設民営事業】①神戸市:神戸市立垂水体育館民間委託事業②神戸市:(社)神戸レガッタ アンド アスレチック倶楽部 クラブハウス運営管理事業③岡山市:岡山市立出石小学校施設暫定活用管理運営事業(※)④神戸市:神戸市立生涯学習センター管理運営事業(※)※「出石小学校施設暫定活用管理運営事業」「神戸市立生涯学習センター管理運営事業」については、施設見学のみを行った。2.調査から得られた知見2-1.公共スポーツ施設のPFI整備事業について・民間企業のノウハウを利用:民間企業からの提案を、柔軟に受け入れることによって、サービスの向上、経費の削減が期待される。(岡山市東部余熱利用施設)・地域スポーツクラブとの関係:3件ともに仕様書の中では、地域スポーツクラブ等との事業の提携・協力関係についての記載はない。インタビューでは、担当者からその可能性は期待したいような発言もあったが、事業遂行能力の評価が困難であり、現状では組織の実態も把握し難いため、仕様書や提案書の評価項目には加えられていない。(岡山市、加古川市)・効率性を考えた既存意思決定システムの改革:事業の決裁期限の委譲や権限の集中を行うなど、庁内における意思決定の仕組みを統一し、事業手続きにロスが生じないようにした。(加古川市)・運営・サービス提供の段階へ:審査・選定・設計・建設の段階を経て、今後、運営・サービス提供の段階へと移行するうえで、選定された事業者のマネジメント手法や運営能力、リスク管理能力、などを含めた総合的評価(定性的・定量的評価)が必要とされる。また、特に初期の段階においては、民間事業者が提供するサービスの内容と水準を監視し、必要に応じて効果的な介入を行っていくことが公共側に求められる。(岡山市、加古川市)2-2.公共スポーツ施設及び文教施設の管理運営の民間委託事業について・新しいサービスをより安く:地域スポーツクラブのセンター的な役割を果たし、また、多様なニーズに対応できる新しいサービスの提供、そしてコストの削減の可能性を探る。(神戸市)・評価基準・目標設定の必要性:現段階では、委託運営に対する評価・判断基準はない。今後、民間委託をすすめるうえで、あるいは見直しを図るうえにおいても、質、量ともに公平かつ客観的な評価基準と目標設定の必要がある。(神戸市)・受託団体の組織基盤強化および公益性:委託側としては、スポーツあるいは文教施設の管理運営において経験やノウハウを有し、また財政的にも安定した組織・団体であることが前提にある。また、公共施設運営の委託は、地方自治法により、公益法人であることが条件として定められている。(神戸市)・管理運営受託者の範囲拡大:管理運営の委託について、その施設に対応した管理受託者の範囲拡大が求められる(公物管理法の見直し)。非営利・営利を問わず法人形態を柔軟に考え、NPO、第三セクターに限らず純民間事業者にも範囲を拡大すべきである。(神戸市、岡山市)・会員限定から地域の核となる施設へ:会員限定の施設から、地域にある関係組織へネットワーク作りやコミュニケーションの場を提供する施設へと展開する提案がクラブから出されているなかで、これまで会員限定であったことが資金確保の障壁となっている。(神戸レガッタ アンド アスレチッククラブ)

海外研究活動

研究課題名: 公共スポーツ施設のベンチマーキングに関する研究

2007年08月-2008年08月

機関: ハーラム大学(イギリス)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
演習I(スポーツ政策論・スポーツビジネス)スポーツ科学部2019秋学期
演習II(スポーツ政策論・スポーツビジネス)スポーツ科学部2019春学期
演習III(スポーツ政策論・スポーツビジネス)スポーツ科学部2019秋学期
演習IV(スポーツ政策論・スポーツビジネス)スポーツ科学部2019春学期
スポーツ政策論スポーツ科学部2019春クォーター
スポーツクラブビジネス論研究指導A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブビジネス論研究指導B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期
スポーツクラブマネジメント研究指導A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブマネジメント研究指導B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期
スポーツクラブビジネス論演習(1)A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブビジネス論演習(1)B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期
スポーツクラブマネジメント演習(1)A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブマネジメント演習(1)B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期
スポーツクラブビジネス論演習(2)A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブビジネス論演習(2)B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期
スポーツクラブビジネス研究法大学院スポーツ科学研究科2019夏季集中
スポーツ政策特論大学院スポーツ科学研究科2019春クォーター
スポーツクラブマネジメント研究法大学院スポーツ科学研究科2019夏季集中
スポーツクラブビジネス論研究指導(D)A大学院スポーツ科学研究科2019春学期
スポーツクラブビジネス論研究指導(D)B大学院スポーツ科学研究科2019秋学期

社会貢献活動

日本テレビ

2009年10月-

イベント・番組・雑誌名:日本テレビ

詳細

概要:「ミヤネ屋」にて、2016年夏季オリンピック大会招致の失敗背景について、取材発言。

MXTV

2010年10月-

イベント・番組・雑誌名:MXTV

詳細

概要:「東京もっともっと元気計画」にて、東京都のスポーツ振興政策について、有識者として発言。