オサナイ アツシ
教授
(大学院経営管理研究科)
http://www.waseda.jp/sem-osanai/(早稲田大学ビジネススクール夜間主MBA長内厚ゼミ)
http://www.f.waseda.jp/osanaia/(早稲田大学ビジネススクール長内厚研究室)
研究所員 2016年-
研究所員 2014年-2014年
研究所員 2015年-2018年
研究所員 2018年-
兼任研究員 2011年-2017年
-1997年 | 京都大学 経済学部 経済学科 |
-2004年 | 筑波大学 ビジネス科学研究科 経営システム科学専攻 |
-2007年 | 京都大学 経済学研究科 ビジネス科学専攻 |
博士(経済学) 課程 京都大学 経営学
修士(経営学) 課程 筑波大学 経営学
学士(経済学) 課程 京都大学 理論経済学
2011年04月- | 早稲田大学商学学術院 大学院商学研究科ビジネス専攻(早稲田ビジネススクール)准教授 (兼)早稲田大学商学学術院総合研究所WBS研究センター研究員 |
2007年04月-2011年03月 | 神戸大学経済経営研究所准教授(兼)神戸大学大学院経営学研究科 |
2008年08月- | 県立広島大学経営情報学部非常勤講師 |
2007年09月-2010年03月 | 筑波大学大学院ビジネス科学研究科非常勤講師 |
2006年04月-2008年03月 | ビジネス・ブレークスルー大学院大学非常勤講師 |
2005年09月-2007年03月 | 台湾奇美実業グループ新視代科技股分有限公司上席研究員 |
2002年10月-2003年03月 | ソニー株式会社ソニーユニバーシティ研究生 |
組織学会 編集委員会担当評議員(『組織科学』副編集長)
国際戦略経営研究学会 理事
社団法人映像情報メディア学会 編集委員会論文部門委員・アントレプレナーエンジニアリング研究会幹事
日本経営学会
国際ビジネス研究学会
研究・技術計画学会
オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会
京都大学経済学会
日本感性工学会
日本食品工学会
Academy of Management
IEEE
財団法人交流協会・日台ビジネスアライアンス委員 | |
神戸市総合基本計画調査主任会議専門委員 |
社会科学 / 経営学 / 経営学
希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等
目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他
希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等
目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他
希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等
目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他
研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、価値創造
個人研究
研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、価値創造
個人研究
研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、技術統合、台湾産業研究
国際共同研究
研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、アウトソーシング
国内共同研究
研究テーマのキーワード:業務パフォーマンス、組織戦略、慢性頭痛
国内共同研究
研究テーマのキーワード:アフターマーケットビジネス、製造業、コモディティ化
国内共同研究
研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、製品価値
個人研究
長内厚・中本龍市・伊藤信悟
組織科学45(2)p.28 - 422011年12月-
長内厚・榊原清則
早稲田大学IT戦略研究所Working Paper(2011_RIM-WP-41)p.1 - 82011年06月-
長内厚・伊吹勇亮・中本龍市
国民経済雑誌203(4)p.103 - 1162011年04月-
長内厚・伊吹勇亮・中本龍市
早稲田大学IT戦略研究所Working Paper(2010_RIIM-WP-37)p.1 - 152011年03月-
長内厚
組織科学43(2)p.65 - 832009年12月-
長内厚
一橋ビジネスレビュー57(3)p.126 - 1462009年12月-
伊藤宗彦・長内厚・松本陽一
組織科学42(4)p.37 - 492009年06月-
藤本隆宏・長内厚
組織科学42(4)p.2 - 32009年06月-
フェルナルド=F=スアレス・マイケル=A=クスマノ(長内厚監訳・中本龍市訳)
組織科学42(4)p.4 - 202009年06月-
青島矢一・鈴木修・長内厚
一橋ビジネスレビュー57(1)p.82 - 1022009年06月-
長内厚・冨澤治
高知工科大学紀要6(1)p.145 - 1562009年06月-
長内厚・陳韻如
国民経済雑誌200(3)p.71 - 832009年03月-
神吉直人・長内厚・本間利通・伊吹勇亮・陳韻如
赤門マネジメント・レビュー7(12)p.859 - 8802008年12月-
長内厚
神戸大学経済経営研究所ディスカッションペーパー(J93)p.1 - 282008年11月-
神吉直人・長内厚
神戸大学経済経営研究所ディスカッションペーパー(J94)p.1 - 172008年07月-
倉重光宏・平野誠・長内厚
映像情報メディア学会誌62(8)p.1259 - 12612008年08月-
長内厚
国民経済雑誌197(5)p.87 - 1072008年05月-
長内厚
RIEBリエゾンニュースレター(63)2008年02月-
Atsushi Osanai
Kobe University RIEB Discussion Paper Series(204)2007年07月-
椙山泰生・長内厚
赤門マネジメント・レビュー6(5)p.179 - 1942007年05月-
長内厚
国民経済雑誌196(5)p.79 - 942007年05月-
長内厚
日本経営学会誌(19)p.76 - 882007年04月-
陳韻如・神吉直人・長内厚・伊吹勇亮・朴唯新
九州国際大学社会文化研究所紀要(59)p.55 - 702006年11月-
長内厚
組織科学40(1)p.84 - 962006年09月-
長内厚
映像情報メディア学会技術報告30(30)p.23 - 262006年-
長内厚
映像情報メディア学会技術報告29(37)p.1 - 42005年-
長内厚・榊原清則編著
白桃書房2012年 02月-
ISBN:978-4561225782
社団法人映像情報メディア学会編
オーム社2010年 06月-
ISBN:978-4274208690
西尾チヅル・猿渡康文・桑嶋健一編著
朝倉書店2009年 03月-
ISBN:978-4254295672
経済産業省標準化経済性研究会編
日本規格協会2006年 03月-
ISBN:978-4542301382
2014年度組織学会年次大会2013年11月10日
口頭発表(一般)
日本経営学会第87回大会2013年09月06日
口頭発表(一般)
映像情報メディア学会2013年次大会2013年08月30日
口頭発表(一般)
研究種別:
日本企業の戦略硬直化2013年-0月-2016年-0月
配分額:¥15730000
研究種別:
境界のマネジメントと日本企業のイノベーション配分額:¥29510000
研究種別:
製品構想を規定する技術的要因と非技術的要因の分析配分額:¥6890000
研究種別:
製品構想と製品開発組織のマネジメント配分額:¥2746000
研究種別:
エレクトロニクス産業における技術開発の収益化2015年-1月-2018年-0月
配分額:¥4550000
研究種別:
顧客価値の創造における企業内研究との相互作用に関する定性研究2018年-0月-2021年-0月
配分額:¥15990000
研究種別:
オープン・イノベーションと既存企業による起業エコシステムの活用2019年-0月-2022年-0月
配分額:¥14950000
実施形態:共同研究
日台ビジネスアライアンスの研究2011年-実施形態:共同研究
神経内科領域における患者の就労問題に関する経営学との学際研究2011年-実施形態:受託教育
食品産業における新商品開発戦略2008年-実施形態:受託教育
M&Aによる新規事業参入と製品開発戦略に関する研究2007年-2007年実施形態:受託教育
台湾製造業における受託設計生産から自社ブランド開発への転換期の戦略と組織に関する研究2005年-2008年実施形態:受託教育
建機メーカーにおけるサービスビジネス戦略の分析2009年-2011年2011年度
研究成果概要: 本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組... 本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組条約の批准国と非加盟国のたばこメーカーのR&Dの違いについて分析を行い、本年度中に論文として成果をまとめる予定であったが、当初の計画よりも時間をかけて大規模に分析を行う必要があるとが判明したため、本研究は来年度以降も引き続き行う予定である。 本年度の成果としては、世界的なたばこ産業において、市場シェア1~3位に位置する、アメリカのフィリップモリス社、イギリスのブリティッシュアメリカンタバコ社、日本の日本たばこ産業株式会社の3社のうち、たばこ規制枠組条約に加盟・批准をした日本・イギリス企業2社と同条約の起草過程に関わりながら結果的に加盟をしなかったアメリカの企業との間に、どのような製品技術開発に差があるのかについて、3社の製品開発に関する2次データの収集を行い、規制が強化することを事前に念頭に置いた企業ほど、製品技術に関するイノベーションが活発に行われるという仮説を提示した。今後は、条約の起草過程の文書の中でこれら3カ国がどのような発言を行ってきたか、あるいは、各企業の製品開発について定量・定性両面からの分析を行い、規制強化とイノベーションとの間の因果関係の分析を行っていく予定である。 当初計画では、本研究は神戸大学経済経営研究所松本陽一講師、同学大学院国際協力研究科柴田明穂教授との共同研究として進めてきたが、先述のようにより時間と人手をかける必要が生じたため、今後は京都大学大学院法学研究科の濱本正太郎教授にも協力を仰ぎ、継続的に研究を行う予定である。(ただし、本研究補助は申請者自身の研究分担にのみ充当し、他者への分担等は行っていない。) また、本研究における予備的な考察を元に、別の国際ルールと企業戦略との関係を分析した科研費基盤研究(A)の研究の一環として行った台湾・中国間の経済協定と日本のエレクトロニクス産業への影響を分析する研究を計画、実施した。
2013年度
研究成果概要: 本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主... 本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主にマーケティング段階で産み出されるものというコンテクストでアプローチした研究が主流であった。しかし、エレクトロニクス産業などにおける製品開発実務では、よりプロダクトアウト的でかつニーズ適合度が高い製品開発が志向されており、製品開発プロセスやその組織内において、こうした情緒的な価値をどのように企業はマネージしているのか、あるいはそうしたマネジメントは可能なのか、ということについて探索的に研究することを模索してきた。 本研究では、こうした情緒的な価値創造のひとつの具体的手法として、製品のデザインを開発プロセスに位置づけつつ、顧客の感性に訴えかける主観的な価値として捉えたときに、どのように効果的なデザイン開発が実現するかを探索することを試みた。 具体的には、従来から行ってきた本邦知財電子図書館の意匠権データの分析をより進化させる研究を行ったほか、インタビューなどの一次資料、あるいはその他各種媒体の二次資料を収集し、定性的なデザイン開発の情報収集を行った。これらの研究成果の多くは今後論文や書籍にまとめる予定であるが、一部の成果は2014年5月近刊の長内厚・神吉直人(2014))『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』白桃書房、あるいは学会報告、Atsushi Osanai (2014) "Mechanistic organization adapiting to tublent industry," 国際戦略経営研究学会第6回年次大会, 9月22日(新潟大学)などの研究書や研究報告の論文や研究においても活用されている。 現在は、ソニーとアップルの電子音楽プレーヤーにおけるデザインと技術的機能・性能との間の開発資源の分配に関する論文、また、前述の知財電子図書館の意匠権データを用いた、液晶テレビ産業におけるインハウスデザイナーの技術統合能力に関する論文を執筆中であり、今後順次発表していく予定である。
2015年度
研究成果概要:本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した2000年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元...本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した2000年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元の転換、グローバル市場と国内市場におけるニーズのギャップといったキーワードで解き明かそうとするものである。本年度は、ハーバードビジネススクールのStefan Thomke教授と2000年代以降のソニーの凋落とリカバリーについて共同研究を開始した他、いくつかの関連テーマについて取組みを始めたが、2015年10月に科研費の追加採択があったため、10月末以降は、科研費の研究に切替えて継続している。
2017年度共同研究者:神吉直人
研究成果概要: 製品開発における情緒的、定性的な価値創造を実現するための研究開発マネジメント研究の一環として、本研究では、製造業におけるデザイン開発が単なるアートの実現ではなく、製品の機能・性能を実現するデザイン部門と連携し、技術に裏付けられた... 製品開発における情緒的、定性的な価値創造を実現するための研究開発マネジメント研究の一環として、本研究では、製造業におけるデザイン開発が単なるアートの実現ではなく、製品の機能・性能を実現するデザイン部門と連携し、技術に裏付けられた競合メーカーとの差異化可能な能力としてのデザイナーの役割にフォーカスを当てて研究を行った。研究成果のうちのひとつを共著論文として学内紀要に投稿した。また、本研究の一部として行った、企業調査のデータを用い、ハーバードビジネススクールのビジネスケースに採録されたケース論文の執筆を行った。
2018年度共同研究者:加藤寛之, 水野由香里
研究成果概要: 本研究は、これまで残存者利益として語られてきた、市場が縮小し限定的ではあるが、確実な少量のニーズがあり、そうした限定的な市場において支配的な地位を占め、高い収益性を占めている企業のイノベーションについて分析するものである。従来の... 本研究は、これまで残存者利益として語られてきた、市場が縮小し限定的ではあるが、確実な少量のニーズがあり、そうした限定的な市場において支配的な地位を占め、高い収益性を占めている企業のイノベーションについて分析するものである。従来の残存者利益の議論では、企業は市場における独占・寡占の理論によって価格が上昇し、高い収益性が得られると考えられてきたが、そうした長い歴史を持つニッチな企業が単に従来と同じ財やサービスを市場に提供し続けているわけではなく、そこにもなにかしらのイノベーションがあるだろうとの仮定の下で、ニッチ市場における企業のイノベーションの特徴について分析することを試みた。当該研究年度では2名の連携研究者との企業調査を行い、分析のためのデータ収集を行ったが、学会発表、論文執筆などについては更なる調査を重ねた後に検討を行う予定である。
科目名 | 開講学部・研究科 | 開講年度 | 学期 |
---|---|---|---|
技術とイノベーションのマネジメント研究指導 (D) | 大学院商学研究科 | 2019 | 春学期 |
技術とイノベーションのマネジメント研究指導 (D) | 大学院商学研究科 | 2019 | 秋学期 |
製品デザイン・開発論 | 大学院商学研究科 | 2019 | 集中講義(秋学期) |
製品デザイン・開発論 | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 集中講義(秋学期) |
経営学研究法(MBA編)(7-8時限) | 大学院商学研究科 | 2019 | 春クォーター |
社会科学研究法 | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春クォーター |
イノベーション・マネジメント | 大学院商学研究科 | 2019 | 秋クォーター |
イノベーション・マネジメント | 大学院商学研究科 | 2019 | 秋クォーター |
イノベーション・マネジメント | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋クォーター |
技術・オペレーションのマネジメント(夜間主) | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春クォーター |
ケースメソッド論-実践事例研究- | 大学院商学研究科 | 2019 | 秋クォーター |
実践事例研究 | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋クォーター |
Innovation Management | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春学期 |
技術と戦略 | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 夏クォーター |
技術経営演習[全日制G] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春学期 |
技術経営演習[全日制G] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋学期 |
イノベーションと価値創造[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春学期 |
イノベーションと価値創造[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋学期 |
イノベーションと価値創造研究(論文)[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | |
イノベーションと価値創造研究(論文)[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋学期 |
イノベーションと価値創造研究指導[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 春学期 |
イノベーションと価値創造研究指導[夜間主総合] | 大学院経営管理研究科 | 2019 | 秋学期 |