氏名

オサナイ アツシ

長内 厚

職名

教授

所属

(大学院経営管理研究科)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
osanaia@waseda.jp

URL等

WebページURL

http://www.waseda.jp/sem-osanai/(早稲田大学ビジネススクール夜間主MBA長内厚ゼミ)

http://www.f.waseda.jp/osanaia/(早稲田大学ビジネススクール長内厚研究室)

研究者番号
70452505

本属以外の学内所属

学内研究所等

IT戦略研究所

研究所員 2016年-

台湾研究所

研究所員 2014年-2014年

台湾研究所

研究所員 2015年-2018年

台湾研究所

研究所員 2018年-

商学学術院総合研究所(WBS研究センター)

兼任研究員 2011年-2017年

学歴・学位

学歴

-1997年 京都大学 経済学部 経済学科
-2004年 筑波大学 ビジネス科学研究科 経営システム科学専攻
-2007年 京都大学 経済学研究科 ビジネス科学専攻

学位

博士(経済学) 課程 京都大学 経営学

修士(経営学) 課程 筑波大学 経営学

学士(経済学) 課程 京都大学 理論経済学

経歴

2011年04月-早稲田大学商学学術院 大学院商学研究科ビジネス専攻(早稲田ビジネススクール)准教授 (兼)早稲田大学商学学術院総合研究所WBS研究センター研究員
2007年04月-2011年03月神戸大学経済経営研究所准教授(兼)神戸大学大学院経営学研究科
2008年08月-県立広島大学経営情報学部非常勤講師
2007年09月-2010年03月筑波大学大学院ビジネス科学研究科非常勤講師
2006年04月-2008年03月ビジネス・ブレークスルー大学院大学非常勤講師
2005年09月-2007年03月台湾奇美実業グループ新視代科技股分有限公司上席研究員
2002年10月-2003年03月ソニー株式会社ソニーユニバーシティ研究生

所属学協会

組織学会 編集委員会担当評議員(『組織科学』副編集長)

国際戦略経営研究学会 理事

社団法人映像情報メディア学会 編集委員会論文部門委員・アントレプレナーエンジニアリング研究会幹事

日本経営学会

国際ビジネス研究学会

研究・技術計画学会

オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会

京都大学経済学会

日本感性工学会

日本食品工学会

Academy of Management

IEEE

委員歴・役員歴(学外)

財団法人交流協会・日台ビジネスアライアンス委員
神戸市総合基本計画調査主任会議専門委員

研究分野

キーワード

技術経営・イノベーションマネジメント・経営戦略論

科研費分類

社会科学 / 経営学 / 経営学

共同研究希望テーマ

東アジア諸地域(中国・台湾・韓国)へのアウトソーシングと日本企業の統合的能力活用に関する研究

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他

航空産業・航空機メーカーの付加価値創造戦略に関する技術経営的考察

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他

エレクトロニクス産業における企業戦略・製品戦略・戦略的組織マネジメントに関する研究

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他

研究テーマ履歴

2008年-日本の食品産業における研究開発戦略と価値創造

研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、価値創造

個人研究

2007年-エレクトロニクス産業における価値創造

研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、価値創造

個人研究

2011年-東アジア地域のエレクトロニクス産業における競争と協調

研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、技術統合、台湾産業研究

国際共同研究

2009年-2011年企業内R&D活動と外部技術資源活用の境界に関する研究

研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、研究開発、アウトソーシング

国内共同研究

2011年-専門性の高い業務に従事する片頭痛患者の労働環境と業務パフォーマンス・労務コストに関する研究

研究テーマのキーワード:業務パフォーマンス、組織戦略、慢性頭痛

国内共同研究

2009年-2011年製品開発とサービス事業の統合的価値創造

研究テーマのキーワード:アフターマーケットビジネス、製造業、コモディティ化

国内共同研究

2007年-技術部門における製品コンセプト開発と価値創造に関する研究

研究テーマのキーワード:技術経営、イノベーション・マネジメント、製品価値

個人研究

論文

東アジアのエレクトロニクス産業に与える海峡両岸経済協力枠組取決め(ECFA)の影響─日台アライアンスによる製品コンセプト・アーキテクチャ統合の可能性─

長内厚・中本龍市・伊藤信悟

組織科学45(2)p.28 - 422011年12月-

ロバストな技術経営とコモディティ化

長内厚・榊原清則

早稲田大学IT戦略研究所Working Paper(2011_RIM-WP-41)p.1 - 82011年06月-

規格間ブリッジ −標準化におけるネットワーク外部性のコントロール−

長内厚・伊吹勇亮・中本龍市

国民経済雑誌203(4)p.103 - 1162011年04月-

規格間ブリッジ -標準化におけるネットワーク外部性のコントロール-

長内厚・伊吹勇亮・中本龍市

早稲田大学IT戦略研究所Working Paper(2010_RIIM-WP-37)p.1 - 152011年03月-

オプション型並行技術開発−台湾奇美グループの液晶テレビ開発事例−

長内厚

組織科学43(2)p.65 - 832009年12月-

ビジネスケース:ハウス食品 −カレールウ製品の開発−

長内厚

一橋ビジネスレビュー57(3)p.126 - 1462009年12月-

サービスによる製品サプライ・チェーン・リーダーシップ −台湾TSMC社・仏FNAC社のサービス活用事例−

伊藤宗彦・長内厚・松本陽一

組織科学42(4)p.37 - 492009年06月-

特集『「サービスづくり」の経営学』に寄せて

藤本隆宏・長内厚

組織科学42(4)p.2 - 32009年06月-

プラットフォーム市場におけるサービスの役割

フェルナルド=F=スアレス・マイケル=A=クスマノ(長内厚監訳・中本龍市訳)

組織科学42(4)p.4 - 202009年06月-

ビジネスケース:ビットワレット株式会社 –電子マネー市場の創造と事業戦略の構築-

青島矢一・鈴木修・長内厚

一橋ビジネスレビュー57(1)p.82 - 1022009年06月-

『起業』分析における質的研究の重要性

長内厚・冨澤治

高知工科大学紀要6(1)p.145 - 1562009年06月-

台湾エレクトロニクス産業発展史

長内厚・陳韻如

国民経済雑誌200(3)p.71 - 832009年03月-

台湾の国防役制度と産業競争力—台湾IT産業におけるエンジニアの囲い込み

神吉直人・長内厚・本間利通・伊吹勇亮・陳韻如

赤門マネジメント・レビュー7(12)p.859 - 8802008年12月-

市場主導と技術主導の製品コンセプト創出−ハウス食品「こくまろ」カレー・「プライム」カレーの開発事例−

長内厚

神戸大学経済経営研究所ディスカッションペーパー(J93)p.1 - 282008年11月-

競争優位の源泉としての工業デザイン−A社の携帯電話端末の外装デザイン開発事例−

神吉直人・長内厚

神戸大学経済経営研究所ディスカッションペーパー(J94)p.1 - 172008年07月-

アントレプレナー・エンジニアリング

倉重光宏・平野誠・長内厚

映像情報メディア学会誌62(8)p.1259 - 12612008年08月-

市場志向の技術統合

長内厚

国民経済雑誌197(5)p.87 - 1072008年05月-

コラム:おいしいカレーの作り方

長内厚

RIEBリエゾンニュースレター(63)2008年02月-

Dilemma between new and existing technologies: Separation and coexistence of old and new technologies in the Television Development Division of Sony Corporation

Atsushi Osanai

Kobe University RIEB Discussion Paper Series(204)2007年07月-

技術統合の促進要因 —既存知識の効果的活用と研究側からの提案の意義—

椙山泰生・長内厚

赤門マネジメント・レビュー6(5)p.179 - 1942007年05月-

技術開発と事業コンセプト

長内厚

国民経済雑誌196(5)p.79 - 942007年05月-

研究部門による技術と事業の統合 −黎明期の台湾半導体産業における工業技術研究院(ITRI)の役割−

長内厚

日本経営学会誌(19)p.76 - 882007年04月-

意図された学研都市のシステム・デザイン −台湾新竹サイエンス・パークにおける半導体産業の創出−

陳韻如・神吉直人・長内厚・伊吹勇亮・朴唯新

九州国際大学社会文化研究所紀要(59)p.55 - 702006年11月-

組織分離と既存資源活用のジレンマ −ソニーのカラーテレビ事業における新旧技術の統合−

長内厚

組織科学40(1)p.84 - 962006年09月-

研究開発マネジメントにおける質的研究の課題と展望 −イノベーションを創発する起業工学研究の理論的可能性−

長内厚

映像情報メディア学会技術報告30(30)p.23 - 262006年-

カラーテレビ事業の技術転換と製品開発活動への影響

長内厚

映像情報メディア学会技術報告29(37)p.1 - 42005年-

書籍等出版物

アフターマーケット戦略—コモディティ化を防ぐコマツのソリューション・ビジネス

長内厚・榊原清則編著

白桃書房2012年 02月-

詳細

ISBN:978-4561225782

映像情報メディア工学大事典(担当項目:第12部門1-3「起業工学と社会科学」,4-2「技術と市場」,4-3「イノベーションマネジメント」,4-5「意味的価値創造のマネジメント」)

社団法人映像情報メディア学会編

オーム社2010年 06月-

詳細

ISBN:978-4274208690

マーケティング・経営戦略の数理(担当章:第11章「新技術と既存技術のジレンマ」, pp. 169-188)

西尾チヅル・猿渡康文・桑嶋健一編著

朝倉書店2009年 03月-

詳細

ISBN:978-4254295672

国際競争とグローバル・スタンダード—事例にみる標準化ビジネスモデルとは(担当章:第3章「標準化戦略の多面性 −メモリー・カード業界における競争と協調」pp. 155-192, 第4章「標準化の利益を阻むもの −第三世代携帯電話の事例」pp. 193-229)

経済産業省標準化経済性研究会編

日本規格協会2006年 03月-

詳細

ISBN:978-4542301382

講演・口頭発表等

製品コンセプトイノベーション—デジタル家電産業における価値の質分析の試み—

2014年度組織学会年次大会2013年11月10日

詳細

口頭発表(一般)

情緒的価値形成における技術の役割−コマツとソニーのB2B事業−

日本経営学会第87回大会2013年09月06日

詳細

口頭発表(一般)

台湾 EMS 企業と日本の家電メーカーによる協業の意義−不確実な環境に直面した機械的組織の適応プロセス−

映像情報メディア学会2013年次大会2013年08月30日

詳細

口頭発表(一般)

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

日本企業の戦略硬直化

2013年-0月-2016年-0月

配分額:¥15730000

研究種別:

境界のマネジメントと日本企業のイノベーション

配分額:¥29510000

研究種別:

製品構想を規定する技術的要因と非技術的要因の分析

配分額:¥6890000

研究種別:

製品構想と製品開発組織のマネジメント

配分額:¥2746000

研究種別:

エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

2015年-1月-2018年-0月

配分額:¥4550000

研究種別:

顧客価値の創造における企業内研究との相互作用に関する定性研究

2018年-0月-2021年-0月

配分額:¥15990000

研究資金の受入れ状況

実施形態:共同研究

日台ビジネスアライアンスの研究2011年-

実施形態:共同研究

神経内科領域における患者の就労問題に関する経営学との学際研究2011年-

実施形態:受託教育

食品産業における新商品開発戦略2008年-

実施形態:受託教育

M&Aによる新規事業参入と製品開発戦略に関する研究2007年-2007年

実施形態:受託教育

台湾製造業における受託設計生産から自社ブランド開発への転換期の戦略と組織に関する研究2005年-2008年

実施形態:受託教育

建機メーカーにおけるサービスビジネス戦略の分析2009年-2011年

学内研究制度

特定課題研究

国際的規制が企業のイノベーションに与える影響の分析

2011年度

研究成果概要: 本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組... 本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組条約の批准国と非加盟国のたばこメーカーのR&Dの違いについて分析を行い、本年度中に論文として成果をまとめる予定であったが、当初の計画よりも時間をかけて大規模に分析を行う必要があるとが判明したため、本研究は来年度以降も引き続き行う予定である。 本年度の成果としては、世界的なたばこ産業において、市場シェア1~3位に位置する、アメリカのフィリップモリス社、イギリスのブリティッシュアメリカンタバコ社、日本の日本たばこ産業株式会社の3社のうち、たばこ規制枠組条約に加盟・批准をした日本・イギリス企業2社と同条約の起草過程に関わりながら結果的に加盟をしなかったアメリカの企業との間に、どのような製品技術開発に差があるのかについて、3社の製品開発に関する2次データの収集を行い、規制が強化することを事前に念頭に置いた企業ほど、製品技術に関するイノベーションが活発に行われるという仮説を提示した。今後は、条約の起草過程の文書の中でこれら3カ国がどのような発言を行ってきたか、あるいは、各企業の製品開発について定量・定性両面からの分析を行い、規制強化とイノベーションとの間の因果関係の分析を行っていく予定である。 当初計画では、本研究は神戸大学経済経営研究所松本陽一講師、同学大学院国際協力研究科柴田明穂教授との共同研究として進めてきたが、先述のようにより時間と人手をかける必要が生じたため、今後は京都大学大学院法学研究科の濱本正太郎教授にも協力を仰ぎ、継続的に研究を行う予定である。(ただし、本研究補助は申請者自身の研究分担にのみ充当し、他者への分担等は行っていない。) また、本研究における予備的な考察を元に、別の国際ルールと企業戦略との関係を分析した科研費基盤研究(A)の研究の一環として行った台湾・中国間の経済協定と日本のエレクトロニクス産業への影響を分析する研究を計画、実施した。

価値創造における工業デザイン開発の役割

2013年度

研究成果概要: 本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主... 本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主にマーケティング段階で産み出されるものというコンテクストでアプローチした研究が主流であった。しかし、エレクトロニクス産業などにおける製品開発実務では、よりプロダクトアウト的でかつニーズ適合度が高い製品開発が志向されており、製品開発プロセスやその組織内において、こうした情緒的な価値をどのように企業はマネージしているのか、あるいはそうしたマネジメントは可能なのか、ということについて探索的に研究することを模索してきた。 本研究では、こうした情緒的な価値創造のひとつの具体的手法として、製品のデザインを開発プロセスに位置づけつつ、顧客の感性に訴えかける主観的な価値として捉えたときに、どのように効果的なデザイン開発が実現するかを探索することを試みた。 具体的には、従来から行ってきた本邦知財電子図書館の意匠権データの分析をより進化させる研究を行ったほか、インタビューなどの一次資料、あるいはその他各種媒体の二次資料を収集し、定性的なデザイン開発の情報収集を行った。これらの研究成果の多くは今後論文や書籍にまとめる予定であるが、一部の成果は2014年5月近刊の長内厚・神吉直人(2014))『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』白桃書房、あるいは学会報告、Atsushi Osanai (2014) "Mechanistic organization adapiting to tublent industry," 国際戦略経営研究学会第6回年次大会, 9月22日(新潟大学)などの研究書や研究報告の論文や研究においても活用されている。 現在は、ソニーとアップルの電子音楽プレーヤーにおけるデザインと技術的機能・性能との間の開発資源の分配に関する論文、また、前述の知財電子図書館の意匠権データを用いた、液晶テレビ産業におけるインハウスデザイナーの技術統合能力に関する論文を執筆中であり、今後順次発表していく予定である。

エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

2015年度

研究成果概要:本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した2000年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元...本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した2000年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元の転換、グローバル市場と国内市場におけるニーズのギャップといったキーワードで解き明かそうとするものである。本年度は、ハーバードビジネススクールのStefan Thomke教授と2000年代以降のソニーの凋落とリカバリーについて共同研究を開始した他、いくつかの関連テーマについて取組みを始めたが、2015年10月に科研費の追加採択があったため、10月末以降は、科研費の研究に切替えて継続している。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
技術とイノベーションのマネジメント研究指導 (D)大学院商学研究科2019春学期
技術とイノベーションのマネジメント研究指導 (D)大学院商学研究科2019秋学期
製品デザイン・開発論大学院商学研究科2019集中講義(秋学期)
製品デザイン・開発論大学院経営管理研究科2019集中講義(秋学期)
経営学研究法(MBA編)(7-8時限)大学院商学研究科2019春クォーター
社会科学研究法大学院経営管理研究科2019春クォーター
イノベーション・マネジメント大学院商学研究科2019秋クォーター
イノベーション・マネジメント大学院商学研究科2019秋クォーター
イノベーション・マネジメント大学院経営管理研究科2019秋クォーター
技術・オペレーションのマネジメント(夜間主)大学院経営管理研究科2019春クォーター
ケースメソッド論-実践事例研究-大学院商学研究科2019秋クォーター
実践事例研究大学院経営管理研究科2019秋クォーター
Innovation Management大学院経営管理研究科2019春学期
技術と戦略大学院経営管理研究科2019夏クォーター
技術経営演習[全日制G]大学院経営管理研究科2019春学期
技術経営演習[全日制G]大学院経営管理研究科2019秋学期
イノベーションと価値創造[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019春学期
イノベーションと価値創造[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019秋学期
イノベーションと価値創造研究(論文)[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019
イノベーションと価値創造研究(論文)[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019
イノベーションと価値創造研究指導[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019春学期
イノベーションと価値創造研究指導[夜間主総合]大学院経営管理研究科2019秋学期