氏名

ヒグチ キヨヒデ

樋口 清秀

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0097826/)

所属

(国際教養学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
higuchi@waseda.jp

URL等

研究者番号
30218698

本属以外の学内所属

兼担

国際学術院(大学院国際コミュニケーション研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

教育総合研究所

兼任研究員 1989年-

ヒューマンリソース研究所

プロジェクト研究所所長 2002年-2007年

臨床教育科学研究所

研究所員 2014年-

アジア研究機構 アジア北米研究所

研究所員 2009年-2011年

アジア研究機構 アジア北米研究所

研究所員 2012年-2013年

アジア研究機構 アジア北米研究所

研究所員 2011年-2012年

ヒューマンリソース研究所

プロジェクト研究所所長 2007年-2012年

ヒューマンリソース研究所

研究所員 2012年-2017年

アジア研究機構 アジア北米研究所

研究所員 2013年-2014年

ヒューマンリソース研究所

プロジェクト研究所所長 2012年-2017年

アジア研究機構 アジア北米研究所

研究所員 2014年-2014年

ポストケインズ派経済学研究所

研究所員 2015年-

デジタル・ソサエティ研究所

研究所員 2016年-

システム競争力研究所

研究所員 2016年-

電子政府・自治体研究所

研究所員 2012年-2017年

アジア北米研究所

研究所員 2015年-2018年

学歴・学位

学位

修士(経済学) 早稲田大学

経歴

1995年-(財)国際通信経済研究所客員研究員
現在に至る。
2002年09月-早稲田大学ヒューマンリソース研究所所長
現在に至る

所属学協会

金融学会

日本経済政策学会

生活経済学会

委員歴・役員歴(学外)

2005年-伊豆情報化委員会 専門委員
1999年-静岡ふじの国観光大使

研究分野

キーワード

経済理論、経済政策(含経済事情)

科研費分類

社会科学 / 経済学 / 財政・公共経済

共同研究希望テーマ

経済諸現象の複雑系解析問題

希望連携機関:大学等の研究機関との共同研究

ソーシャルキャピタルと地域発展ないし活性問題。

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:受託研究、共同研究

研究テーマ履歴

経済社会における複雑系現象の解明

個人研究

新しい社会経済論の展開とその適用問題

個人研究

ITイノベーションの経済への影響問題

個人研究

論文

コミュニティにおける情報流通のスモールワールド的考察

大江宏子・樋口清秀・椎名達人

社会情報学研究9(2)p.1 - 192005年02月-

郵便局の評価に関するデータマインニング試論ー決定木手法による分析の評価と可能性

大江宏子・樋口清秀

貯蓄経済理論研究会年報20p.189 - 2102005年03月-

地域密着とトヨタ生産方式で成功を収めている地域金融機関

樋口清秀

RITEレポート『World Logistics and Finance』(8)2005年02月-

3PLとその問題点

樋口清秀

RITEレポート『World Logistics and Finance』(7)p.1 - 52004年11月-

米国スーパーコミュニティバンクに学べ

樋口清秀

郵政総研レビュー(5)p.5 - 92004年09月-

ICタグが変える物流のあり方

樋口清秀

RITEレポート『World Logistics and Finance』(5)2004年08月-

ニュージーランドの金融改革と課題

樋口清秀

RITEレポート『World Logistics and Finance』(4)p.23 - 502003年06月-

主要各国の規制改革について

樋口清秀

RITEレポート『World Logistics and Finance』p.1 - 82003年06月-

統一ユーロの法定通貨化とロンドン市場

樋口清秀

『地理と歴史』(553)p.21 - 272002年04月-

高齢化・高失業・ワークシェアリングおよび年金問題ー公平な年金負担・給付と豊かな生活のあり方ー

樋口清秀

みずほ年金レポート35p.17 - 242002年04月-

第2章 ITビジネスとしてのアウトソーシングー公共政策のあり方ー」

樋口清秀

(財)国際情報通信経済研究所編『オープンプラットフォーム時代におけるITビジネス』p.12 - 222005年03月-

第6章 国際電気通信連合ーWTOおよび世界貿易機関ー

樋口清秀

(財)国際通信経済研究所編『主要国・国際機関における情報通信の現状と動向』p.299 - 3052003年02月-

道路交通の公共政策論

日本交通政策研究会2001年10月-

環境クズネッツ曲線と複雑系

貯蓄理論経済研究会年報/貯蓄経済研究センター17,pp.273-2842002年02月-

複雑系と環境問題

人文社会学研究/早稲田大学理工学部複合領域42,pp.37-542002年03月-

保険医療行動科学事典

メヂカルフレンド社1999年09月-

エコ効率

CAP出版1999年06月-

EU評価論と新たな「共存」モデル

貯蓄経済理論研究会年報第15巻1999年12月-

高齢化社会における金融のあり方

生活経済学会1999年05月-

金融

イミダス2000/集英社70-79ページ1999年11月-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:基盤研究(B)

地球環境問題への貢献を視野に入れた情報化効果発現メカニズムの構築に関する研究

2008年-2011年

研究分野:経済政策

配分額:¥19500000

研究種別:基盤研究(B)

高校・大学間の接続をめざす経済学教育の再構築と学生の経済リテラシーの国際比較

2007年-2009年

研究分野:教科教育学

配分額:¥15990000

研究種別:基盤研究(B)

消費行動における情報化効果の発現メカニズムと予測可能性に関する研究

2005年-2008年

研究分野:経済政策

配分額:¥11550000

研究種別:基盤研究(B)

アジア太平洋地域における経済学教育の実態と学生の理解度に関する研究

2002年-2004年

研究分野:教科教育

配分額:¥12400000

研究資金の受入れ状況

台東区商店街活性化問題

学内研究制度

特定課題研究

複雑系経済学の展開とその政策的応用研究

2001年度

研究成果概要: 本課題研究では、当面する地球環境問題に関して複雑系経済学の研究成果を適用し、合理的な説明とその解決策を模索しようと試みた。経済成長は地球環境には永続的にマイナスの影響をもたらすのか。もしその通りならば、地球環境を守るために、経済... 本課題研究では、当面する地球環境問題に関して複雑系経済学の研究成果を適用し、合理的な説明とその解決策を模索しようと試みた。経済成長は地球環境には永続的にマイナスの影響をもたらすのか。もしその通りならば、地球環境を守るために、経済成長を抑制していかねばならない。それではこれから発展しようとする国々の人々は先進国の人々に対してその不公平さに大きな不満をもつであろう。ではいかがすべきであろうか。そこで研究では、経済成長(一人あたりのも国民所得の伸び)と環境の質とをクロスセクション分析の結果得られた環境クズネッツ曲線に着目した。 これによれば、低所得からの経済成長では地球環境を汚染していくが、ある一定の所得水準を越えると、環境の質は経済成長とともに改善していくという。この分析結果を政策に応用するならば、発展途上国を早急に経済成長させていくことで環境の質改善は実現させうることになる。果たしてその通りであろうか。複雑系のアイディアを持ちこむならば、環境悪化にしたがって、人々がどのような行動をとるのか検討しなければならない。不の外部効果の発生に対してである。環境汚染が進めば、汚染発生者、被害者双方の負担がますます大きくなっていく。これら大きな負担と犠牲を回避する必要性が経済成長とともに叫ばれるようになる。そしてその改善にむけて規制や技術開発、技術改善が要請され、実現されていく。これが更なる国民所得を挙げていくことになる。 こうした考察により、環境クズネッツ曲線の非線形性には、環境汚染による不の経済外部効果に対して技術開発や改善という経済成長促進行動が重要なポイントであることを立証した。 この成果は、以下の2本の論文「環境クズネッツ曲線と複雑系」貯蓄理論研究会年報、第17巻                平成14年12月、PP.273-284.「複雑系と環境問題」早稲田大学理工学部複合領域『人文社会科学研究』                平成14年3月、PP.37-54.として公表している。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
Macroeconomics国際教養学部2019春学期
International Economics and Economic Policy 51国際教養学部2019秋学期
Asian Total Leadership Innovation Seminar(株式会社AOKIホールディングス寄付講座) 51国際教養学部2019秋学期
Seminar on Economy and Business 04国際教養学部2019春学期
Seminar on Economy and Business 54国際教養学部2019秋学期
First Year Seminar A 05国際教養学部2019春学期
Economy and Communication大学院国際コミュニケーション研究科2019春学期
International Communications and Culture I S (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019春学期
International Communications and Culture I F (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019秋学期
International Communications and Culture II S (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019春学期
International Communications and Culture II F (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019秋学期
Directed Research: International Communications and Culture S (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019春学期
Directed Research: International Communications and Culture F (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019
Directed Research: International Communications and Culture S (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019春学期
Directed Research: International Communications and Culture F (Economy and Society)大学院国際コミュニケーション研究科2019

教育内容・方法の工夫

大学院国際情報通信研究科兼任教授として修士、博士演習、論文指導。

理工学部兼任講師として講義、演習・卒業論文指導および教育学部兼任講師として講義担当

オフィスアワー週2回

作成した教科書・教材・参考書

Macroeconomics,International Economics,Introduction to Strategic Thinkingハンドアウト作成配布

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

早稲田経済教育研究所の研究員として日本における経済教育の状況を調査、その結果は全米経済教育協議会総会で共同研究発表
全米経済教育協議会のメンバー