山野井　順一

研究種別：若手研究（B）

2014年04月-2016年03月

研究分野：経営学

配分額：￥2900000

研究種別：研究活動スタート支援

2012年08月-2014年03月

研究分野：経営学

配分額：￥1700000

研究種別：

2014年-0月-2016年-0月

配分額：￥3770000

研究種別：

2012年-0月-2014年-0月

配分額：￥2210000

研究種別：若手研究（Ａ）

2016年04月-2019年03月

配分額：￥10790000

研究種別：挑戦的萌芽研究

2016年04月-2018年03月

配分額：￥3250000

研究種別：

2018年-0月-2022年-0月

配分額：￥16510000

研究種別：

2017年-0月-2021年-0月

配分額：￥12610000

研究種別：

2016年-0月-2018年-0月

配分額：￥3250000

研究種別：

2016年-0月-2019年-0月

配分額：￥10790000

研究種別：

2014年-0月-2017年-0月

配分額：￥4680000

研究種別：

2012年-1月-2017年-0月

配分額：￥43680000

研究種別：

2015年-0月-2018年-0月

配分額：￥3900000

研究種別：

2019年-0月-2023年-0月

配分額：￥17550000

提供機関:野村マネジメント・スクール制度名:学術研究支援（研究助成）実施形態:研究助成金

代表

2004年度

研究成果概要：　本研究は，経営者交代が齎す組織変革への影響とその関係を媒介する要因を，統計的分析により実証することを企図する．　経営者交代と組織変革を扱った先行研究では，経営者交代は組織変革を促すという関係が演繹されているものの，必ずしも全ての...　本研究は，経営者交代が齎す組織変革への影響とその関係を媒介する要因を，統計的分析により実証することを企図する．　経営者交代と組織変革を扱った先行研究では，経営者交代は組織変革を促すという関係が演繹されているものの，必ずしも全ての研究がその関係を確認しているわけではない．そのひとつの要因として，経営者の企業に対する影響が大企業においては大きくないことが推測される．よって，本研究は中小企業を対象とし経営者交代と組織変革の関係の実証を試みる．また，経営者交代と組織変革の関係を媒介するひとつの要因とされている後継者の出身（successor’s origin）については，先行研究において一意の扱いを受けておらず，その影響も不定である．新たな経営者つまり後継者が内部昇進か外部招聘かを問題とする後継者の出身の研究では，後継者が当該企業に入社した時期により，内部者･外部者を二項変数として分類している．しかしながら，その区分は研究間で差があり，構成概念妥当性に疑義がある．内部者は当該企業の価値観や規範が染み付いており，外部者は当該企業のものとは異なる他企業の価値観や規範が染み付いている，という論理展開が先行研究で用いられている．よって，内部者･外部者の概念は，後継者の企業への社会化の度合として捉えられよう．本稿では，組織変革を経営戦略，組織構造の二つに区分し，以上の関係を検証した．　研究方法は，以下の通りである．サンプルは，2000年度に経営者交代が発生し、前後3年間で経営者交代が発生していない中小企業101社である．中小企業のデータは，日本経済新聞社の『会社総鑑（未上場企業版）』の各年度より得た．独立変数は，社長の交代，後継者の当該企業での勤続年数，後継者の他企業での勤続年数を採った．従属変数については，経営者交代前から交代後にかけての当該企業における事業特化度の変化率と従業員数の変化率を，それぞれ戦略の変化，組織の変化の変数として採用した．コントロール変数は，先行研究に倣い，財務的危機，統治構造などを採った．以上の変数を用いて，重回帰分析を行った．　研究結果は以下の通りである．経営者の交代は，特化度の変化率には統計的に有意な正の影響を与えていた（5%水準で有意）が，従業員数の変化率については統計的に有意な影響は与えていなかった．また，後継者の当該企業における勤続年数は，特化度の変化率に有意な負の影響を与え（5％水準で有意），従業員数の変化率については，有意な影響は確認されなかった．最後に，特化度の変化率については有意な正の影響が確認でき（10％水準で有意），従業員数の変化率については，有意な影響は見られなかった． 上記の結果より，以下の結論が得られる．中小企業においては，経営者交代は組織変革を促すことが確認された．また，後継者の自社への社会化の度合が高いほど組織変革は妨げられ，他社への社会化の度合が大きいほど組織変革を促進されていた．しかしながら，上記の結果は，戦略の変化にのみ見られ，組織の変化については見出せなかった．この事実は，経営者交代が経営戦略と組織構造に対して，異なるメカニズムで作用していることを示唆する．

2015年度共同研究者：Hiroki Sayama

研究成果概要：　本研究は、企業のジョイント・ベンチャーの創設、解散による協調関係の選択と、製品市場への参入、撤退による競争関係の選択が、両者の相互作用によりどのように組成されるかを、agent-based modelingと、石油化学産業の実デ...　本研究は、企業のジョイント・ベンチャーの創設、解散による協調関係の選択と、製品市場への参入、撤退による競争関係の選択が、両者の相互作用によりどのように組成されるかを、agent-based modelingと、石油化学産業の実データを用いた統計的分析により明らかにすることを目的として、展開された。複数のエージェントが、当該市場内での提携間の競争における利得と、その競争後の提携内での利得に基づく市場参入、撤退の意思決定を行うbiform gameを作成し、シミュレーションを行った。現在、石油化学産業の提携、市場参入、撤退の実データの用いてのシミュレーションモデルの検証を行っている。

2016年度共同研究者：佐山弘樹

研究成果概要：　本研究課題は、企業の特許出願において、特許が登録されるか、拒絶されるかという可能性について、国際比較を行いつつ、その決定要因を探るものである。現時点において、ビューロ・バン・ダイク社の提供するデータベースであるOrbisを利用し...　本研究課題は、企業の特許出願において、特許が登録されるか、拒絶されるかという可能性について、国際比較を行いつつ、その決定要因を探るものである。現時点において、ビューロ・バン・ダイク社の提供するデータベースであるOrbisを利用し、1970年から2015年までのEuropean Patent Officeに登録されている世界の8100万件の特許出願について、企業データと紐づけを行い、分析を行っている。現在までに得られた予備的な分析結果であるが、特許出願のうち、特許が登録された件数は、約3100万件である。国による違いとしては、アメリカであれば、上記の期間において特許出願数は約1000万件であり、そのうち登録特許数は約590万件である。日本においては、同様の数字は、それぞれ、約2250万件、約440万件である。

2017年度

研究成果概要：　本研究は、企業買収の文脈において、二社の企業の共通の借入先の存在とその特性が、被買収企業の選択に与える影響を定量的に明らかにすることを目的とする。既存の企業買収の研究における不足は、二点ある。第一に、買収企業と被買収企業のそれぞ...　本研究は、企業買収の文脈において、二社の企業の共通の借入先の存在とその特性が、被買収企業の選択に与える影響を定量的に明らかにすることを目的とする。既存の企業買収の研究における不足は、二点ある。第一に、買収企業と被買収企業のそれぞれの特性と関係性のみに焦点が当てられ、買収というステークホルダーの利害に大きな影響を与える企業の意思決定に対しどのような影響をもたらすかについては、研究が存在しない。第二に、既存研究が焦点を当てているのは買収後のパフォーマンスであり、買収先の選択についてはほとんど研究がなされていない。本研究はこの両者の研究の不足を補う形で展開されるため、企業買収の研究について理論的、実証的な貢献を図るものである。本研究では、1990年から2014年までの日本の上場企業間における合併買収を対象とし、各企業間に貸し付けを行っている金融機関と貸し出しの金額に焦点を当てた。予備的な結果であるが、共通の金融機関が存在する場合、より合併買収の可能性が高まることが確認された。さらに、買収、被買収先の企業において、ある金融機関の貸出金額が最も大きい場合、より両者の間での合併買収の可能性が高まることが確認された。

2018年度

研究成果概要：　本研究の目的は、日本企業の海外駐在員を対象とし、駐在先の環境汚染の程度が海外駐在員の身体的、精神的健康を通じて駐在員のパフォーマンスにどのように影響を与えるかについて、統計的分析を用いて定量的に明らかにすることである。企業のグロ...　本研究の目的は、日本企業の海外駐在員を対象とし、駐在先の環境汚染の程度が海外駐在員の身体的、精神的健康を通じて駐在員のパフォーマンスにどのように影響を与えるかについて、統計的分析を用いて定量的に明らかにすることである。企業のグローバル化と海外進出の増加に伴い、海外駐在員の数は激増しているものの、駐在員の個人レベルのパフォーマンスに影響を与える要因については、いまだ研究が不足している。既存の経営学分野の研究においては、海外現地法人の組織としてのパフォーマンスに集中的に焦点が当てられ、その現地法人の運営に大きく影響する駐在員の個人レベルのパフォーマンスの決定要因についての研究はいまだ発展途上である。2014年から2017年までの日本の製造業A社に所属する海外駐在471名のデータから、環境汚染の程度についての身体的健康についての影響は見られなかったが、文化的差異については影響が示唆された。