オオバ ヒロユキ
教授 (https://researchmap.jp/read0205550/)
(法学部)
法学学術院(大学院法学研究科)
商学学術院(商学部)
研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)
政治経済学術院(政治経済学部)
2002年-2007年 | 早稲田大学 法学研究科 博士後期課程 民事法学 |
2000年-2002年 | 早稲田大学 法学研究科 修士課程 民事法学 |
1996年-2000年 | 早稲田大学 法学部 |
博士 課程 早稲田大学 民事法学
修士 課程 早稲田大学 民事法学
学士 課程 早稲田大学
2014年- | 早稲田大学法学学術院教授 |
2011年-2011年 | 税務大学校非常勤講師 |
2010年-2010年 | 税務大学校非常勤講師 |
2009年-2014年 | 早稲田大学法学学術院准教授 |
2009年-2009年 | 税務大学校非常勤講師 |
2008年-2008年 | 税務大学校非常勤講師 |
2007年-2009年 | 早稲田大学法学学術院専任講師 |
2005年-2006年 | 國學院大學非常勤講師 |
2005年-2006年 | 関東学院大学非常勤講師 |
2004年-2007年 | 早稲田大学法学学術院助手 |
2002年-2003年 | 税務大学校非常勤講師 |
日本登記法学会
日本土地法学会 理事
地籍問題研究会
比較後見法制研究所
物権法研究会
ドイツ物権法研究会
改正民法研究会
不動産登記研究会
日本私法学会
国際取引法研究会
民事法研究会アモルフ
2017年- | 日本土地法学会理事 |
2016年-2018年 | 日本登記法研究会世話人 |
2015年- | 日本弁護士連合会綱紀委員会委員 |
2015年-2019年 | 地籍問題研究会幹事 |
2014年-2015年 | 日本弁護士連合会綱紀委員会予備委員 |
早稲田大学教務部副部長(法務・社会科学系教育担当)(2018年-)
早稲田大学法学部教務主任(教務担当)(2017年-2018年)
早稲田大学法学学術院学術院長補佐(主担当)(2014年-2018年)
早稲田大学法学部教務主任(学生担当)(2014年-2017年)
マックス・プランク外国私法国際私法研究所(ドイツ・ハンブルク)客員研究員(2011年-2013年)
判例体系(第一法規)要旨執筆(2007年-)
フライブルク大学(ドイツ)留学(2003年-2004年)
社会科学 / 法学 / 民事法学
研究テーマのキーワード:民法
個人研究
研究テーマのキーワード:民法
個人研究
研究テーマのキーワード:民法
個人研究
大場浩之
花房博文=宮﨑淳=大野武編『土地住宅の法理論と展開-藤井俊二先生古稀祝賀論文集-』(成文堂)p.223 - 2392019年12月-
大場浩之
早稲田法学94(4)p.63 - 1022019年09月-
大場浩之
本山敦編『平成30年相続法改正の分析と展望』(経済法令研究会)p.40 - 452019年03月-
大場浩之
道垣内弘人=片山直也=山口斉昭=青木則幸編『社会の発展と民法学(上巻)-近江幸治先生古稀記念論文集-』(成文堂)p.247 - 2752019年01月-
大場浩之
潮見佳男=道垣内弘人編『民法判例百選(1)-総則・物権-(第8版)』(有斐閣)p.136 - 1372018年03月-
大場浩之
松久三四彦=後藤巻則=金山直樹=水野謙=池田雅則=新堂明子=大島梨沙編『社会の変容と民法の課題(上巻)-瀬川信久先生・吉田克己先生古稀記念論文集-』(成文堂)p.193 - 2202018年03月-
大場浩之
浦川道太郎先生・内田勝一先生・鎌田薫先生古稀記念論文集編集委員会編『早稲田民法学の現在-浦川道太郎先生・内田勝一先生・鎌田薫先生古稀記念論文集-』(成文堂)p.95 - 1132017年07月-
大場浩之
鎌野邦樹=花房博文=山野目章夫編『マンション法の判例解説』(勁草書房)p.146 - 1472017年02月-
大場浩之
鎌野邦樹=花房博文=山野目章夫編『マンション法の判例解説』(勁草書房)p.144 - 1452017年02月-
大場浩之
判例時報(2312)p.144 - 1452017年01月-
大場浩之
市民と法(99)p.28 - 342016年06月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.51 - 512015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.50 - 502015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.49 - 492015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.48 - 482015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.47 - 472015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.46 - 462015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.45 - 452015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.44 - 442015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.43 - 432015年04月-
大場浩之
松岡久和=山野目章夫編著『新・判例ハンドブック-物権法-』(日本評論社)p.42 - 422015年04月-
大場浩之
市民と法(88)p.2 - 102014年08月-
大場浩之
早稲田法学89(3)p.1 - 392014年07月-
大場浩之
私法(76)p.134 - 1412014年04月-
大場浩之
五十嵐敬喜=近江幸治=楜澤能生編『民事法学の歴史と未来-田山輝明先生古稀記念論文集-』(成文堂)p.161 - 1772014年03月-
大場浩之
民商法雑誌144(4=5)p.94 - 1072011年08月-
大場浩之
登記情報(589)p.69 - 752010年12月-
大場浩之
早稲田大学大学院法学研究科・組織的な大学院教育改革推進プログラム編『法学研究の基礎-所有-』(成文堂)p.67 - 822010年03月-
大場浩之
松本恒雄=潮見佳男編『判例プラクティス民法(1)-総則・物権-』(信山社)p.294 - 2942010年03月-
大場浩之
松本恒雄=潮見佳男編『判例プラクティス民法(1)-総則・物権-』(信山社)p.293 - 2932010年03月-
大場浩之
登記情報(575)p.11 - 192009年10月-
大場浩之
早稲田法学84(3)p.325 - 3692009年03月-
カール・ラーレンツ=クラウス・ヴィルヘルム・カナーリス著・ドイツ不法行為法研究会訳
比較法学42(2)p.386 - 3912009年01月-
大場浩之
民事研修(617)p.2 - 112008年09月-
大場浩之
安永正昭=鎌田薫=山野目章夫編『不動産取引判例百選(第3版)』(有斐閣)p.136 - 1372008年07月-
大場浩之
登記情報(557)p.68 - 742008年04月-
大場浩之
早稲田法学83(2)p.1 - 442008年01月-
大場浩之
博士論文(早稲田大学)2007年12月-
大場浩之
早稲田法学83(1)p.73 - 1152007年10月-
大場浩之
早稲田法学82(4)p.1 - 412007年09月-
大場浩之
早稲田法学82(2)p.71 - 1122007年03月-
カール・ラーレンツ=クラウス・ヴィルヘルム・カナーリス著・ドイツ不法行為法研究会訳
比較法学40(3)p.177 - 1822007年03月-
大場浩之
早稲田法学82(1)p.55 - 962006年11月-
大場浩之
早稲田法学81(4)p.249 - 2882006年07月-
大場浩之
早稲田法学81(2)p.135 - 1792006年03月-
大場浩之
早稲田法学81(1)p.47 - 902005年12月-
大場浩之
早稲田法学80(4)p.329 - 3462005年08月-
大場浩之
早稲田法学80(4)p.143 - 1842005年08月-
大場浩之
早稲田法学会誌54p.1 - 522004年03月-
ウルリッヒ・アイゼンハルト著・大場浩之=藤巻梓訳
比較法学37(2)p.275 - 2872004年01月-
大場浩之
早稲田大学大学院法研論集(108)p.77 - 1022003年12月-
大場浩之
早稲田大学大学院法研論集(107)p.101 - 1242003年09月-
大場浩之
早稲田大学大学院法研論集(106)p.77 - 1012003年06月-
大場浩之
早稲田大学大学院法研論集(105)p.71 - 932003年03月-
大場浩之
早稲田大学大学院法研論集(104)p.53 - 762002年12月-
大場浩之
修士論文(早稲田大学)2002年03月-
鎌田薫=松岡久和=松尾弘編(分担執筆)
日本評論社2020年 02月-
大場浩之(単著)
成文堂2019年 09月-
秋山靖浩=伊藤栄寿=大場浩之=水津太郎(共著)
日本評論社2019年 01月-
鎌野邦樹編(分担執筆)
日本加除出版2018年 05月-
マンフレート・ヴォルフ=マリーナ・ヴェレンホーファー著・大場浩之=水津太郎=鳥山泰志=根本尚徳訳(共訳)
成文堂2016年 11月-
大場浩之=梅垣晃一=三浦直美=石川亮=新丸和博(共著)
民事法研究会2015年 12月-
秋山靖浩=伊藤栄寿=大場浩之=水津太郎(共著)
日本評論社2015年 07月-
大場浩之(単著)
成文堂2015年 03月-
大場浩之(単著)
成文堂2013年 10月-
石崎泰雄=渡辺達徳編(分担執筆)
成文堂2011年 03月-
大場浩之(単著)
成文堂2010年 09月-
大場浩之(単著)
成文堂2010年 04月-
大場浩之
所有者不明土地問題シンポジウム2019年01月
口頭発表(基調)
大場浩之
物権法研究会2018年04月
口頭発表(一般)
大場浩之
判例・先例研究会2017年02月
口頭発表(招待・特別)
大場浩之
物権法研究会2016年11月
口頭発表(一般)
大場浩之
司法書士総合研究所2016年02月
口頭発表(招待・特別)
大場浩之
物権法改正シンポジウム2015年12月
シンポジウム・ワークショップ パネル(指名)
大場浩之
地籍問題研究会2015年11月
シンポジウム・ワークショップ パネル(指名)
大場浩之
日中要件事実研究会2014年02月
口頭発表(一般)
大場浩之
日本私法学会2013年10月
口頭発表(一般)
大場浩之
民事法研究会アモルフ2013年09月
口頭発表(一般)
Hiroyuki OBA
ベルリン自由大学ワークショップ2011年03月
口頭発表(一般)
大場浩之
不動産登記研究会2010年06月
口頭発表(一般)
Hiroyuki OBA
ベルリン自由大学ワークショップ2010年03月
口頭発表(一般)
Hiroyuki OBA
ベルリン自由大学ワークショップ2009年02月
口頭発表(一般)
大場浩之
国際取引法研究会2006年11月
口頭発表(一般)
大場浩之
国際取引法研究会2004年11月
口頭発表(一般)
大場浩之
民事法研究会アモルフ2004年11月
口頭発表(一般)
大場浩之
民事法研究会アモルフ2002年11月
口頭発表(一般)
研究種別:
物権債権峻別論に関する批判的考察-歴史的経緯・現行法上の意義・解釈論と立法論-2019年-0月-2022年-0月
配分額:¥4290000
2013年度
研究成果概要: 本研究の目的は、以下の2点にある。すなわち、ドイツにおける仮登記制度を検討の素材とすることにより、物権と債権の明確な峻別を前提としているドイツ物権法に対しての硬直的な理解を払拭すること、および、同じく仮登記制度を日本法とドイツ法... 本研究の目的は、以下の2点にある。すなわち、ドイツにおける仮登記制度を検討の素材とすることにより、物権と債権の明確な峻別を前提としているドイツ物権法に対しての硬直的な理解を払拭すること、および、同じく仮登記制度を日本法とドイツ法を比較するための道具概念として用いた上で、不動産物権変動と登記の関係について考察し、登記制度の重要性を指摘した上で、わが国における不動産物権変動論、とりわけ、不動産所有権の移転時期に関して、登記主義の観点に基づく解釈論の提示を試みることである。いずれの点についても、仮登記制度を分析のための道具として用いつつ、物権債権峻別論を基軸としながら考察を試みた。 その結果、ドイツ法上の仮登記は、物権債権峻別論に基づく土地所有権譲渡理論の問題点を修正する機能を有していると評価することが可能であることが判明した。このことは、ドイツ法の形式主義が、修正することが許されない硬直した制度では必ずしもないことを、明らかにしている。この点に、ドイツ法の柔軟性を確認することができた。 このことから、日本法との比較を行うことが可能となる。日本法においても、ドイツ法におけるのと同様に、本登記を備えていない権利者を保護する必要性が生じてくるが、ここでも、そのために採用された制度は仮登記制度であった。つまり、不動産公示制度を利用した手段が用意されたのである。このことは、日本においても観念的な権利をできる限り登記を利用して公示するべきであるとする思想が根づいている証左であるといえる。 さらに、判例および通説においても、不動産物権変動の効力発生要件として、実質的に登記が重要視されていることは、疑いのないところである。また、登記をしてはじめて不動産所有権を取得することができるというのが、制度としてわかりやすいであろうし、さらに、物権変動の効力発生時とその基準が明確にされるべきであることの重要性は、すでに確認されているものと思われる。 以上の点に、ドイツ法上の形式主義を硬直したものととらえず、日本の判例および学説にも配慮しながら、日本の不動産物権変動論を検討するに際しても、登記主義に基づく問題の把握を試みることの可能性が開かれていると評価することができる。つまり、とりわけ民法176条の解釈論として、原則的に登記主義を採用した上で、例外的に意思主義をも認めるという理解の提案である。 仮登記制度は、対抗問題の場面に際して主として機能することが予定されている制度であるが、不動産公示制度、つまり、広い意味での登記制度という視点からすれば、実質的な物権変動の効力発生の契機をもたらすという点でも、登記制度の重要性を明確に示しているといえる。
2015年度
研究成果概要: 本研究においては、ius ad rem概念の起源を把握し、それが確立された過程をたどり、物権行為概念の生成との関係でどのようにius ad remが衰退していったのかについて、分析をくわえた。 ius ad remは、その萌芽か... 本研究においては、ius ad rem概念の起源を把握し、それが確立された過程をたどり、物権行為概念の生成との関係でどのようにius ad remが衰退していったのかについて、分析をくわえた。 ius ad remは、その萌芽から発展、そして衰退の道をたどったわけであるが、未登記占有者である第一買主の保護、あるいは、そのような第一買主と悪意の第二買主との利益衡量を図るといった、その目的自体は、今日においてもけっして否定されていない。とくに、仮登記制度をはじめとしたさまざまな概念に形を変えつつ、現行法あるいはその解釈論に大きな影響を与えているといえよう。
2004年度
研究成果概要: 私は、2004年度特定課題研究助成費をもとに、日本とドイツにおける不動産公示制度と不動産担保制度の関係について研究を行ってきた。まず、両国における不動産公示制度と不動産担保制度に関する文献を広く収集し、両制度の歴史的な発展過程か... 私は、2004年度特定課題研究助成費をもとに、日本とドイツにおける不動産公示制度と不動産担保制度の関係について研究を行ってきた。まず、両国における不動産公示制度と不動産担保制度に関する文献を広く収集し、両制度の歴史的な発展過程から現代における実質的な意義を分析した上で、2004年11月に国際取引法研究会において研究報告を行った。その際の質疑応答、および、それまでの研究成果を通じて、ドイツにおける不動産担保制度の一つである土地債務(Grundschuld)と登記制度の関係をさらに研究する必要性が明らかとなった。なぜならば、登記制度というものは、主として抵当権などの非占有担保権と共に発展してきたものであるが、現代のドイツにおいては、抵当権と比較して土地債務が圧倒的に多く利用されているからである。 そこで私は、土地債務と登記の関係に焦点を絞ってさらに研究を進め、土地債務の歴史的な発展過程、ドイツにおける土地債務と登記の関係、および、日本における非占有担保権と登記の関係に与える示唆などを中心的な論点として検討した。土地債務は中世ドイツの都市において、当時禁止されていた利息を実質的に取得するための定期金売買を起源として発展してきたものであり、その後、主としてプロイセンなどのドイツ北部の地域において、被担保債権との附従性を有しない土地担保権として発展していった。その際、土地債務や抵当権などの非占有担保権を第三者に公示するために、登記制度が整備されていったのである。このような土地債務と登記の関係を分析することによって得られた示唆は、ドイツの登記制度を継受した日本の登記制度の現状を把握し、今後の発展方向を探る上で大きな意義を有するものであった。以上のような成果を論文としてまとめた上で、今後3回にわたって早稲田法学に掲載させて頂こうと考えている。
2011年08月-2013年08月
機関: マックス・プランク外国私法および国際私法研究所(ドイツ)
科目名 | 開講学部・研究科 | 開講年度 | 学期 |
---|---|---|---|
民法(総則)A 01 | 政治経済学部 | 2021 | 春学期 |
民法(総則)B 01 | 政治経済学部 | 2021 | 秋学期 |
総合講座「ドイツ語圏を知る」 | 法学部 | 2021 | 春学期 |
民法 I(総則I) A | 法学部 | 2021 | 春学期 |
民法 I(総則II) A | 法学部 | 2021 | 秋学期 |
主専攻法学演習(民法) G (春) | 法学部 | 2021 | 春学期 |
主専攻法学演習(民法) G (秋) | 法学部 | 2021 | 秋学期 |
主専攻法学演習論文(民法) G | 法学部 | 2021 | 秋学期 |
民法研究I(大場) | 大学院法学研究科 | 2021 | 春学期 |
民法研究II(大場) | 大学院法学研究科 | 2021 | 秋学期 |
不動産鑑定士による不動産学 1(早稲田大学校友会支援講座) | グローバルエデュケーションセンター | 2021 | 秋クォーター |
不動産鑑定士による不動産学 2(早稲田大学校友会支援講座) | グローバルエデュケーションセンター | 2021 | 冬クォーター |
司法書士と学ぶ家族・地域・企業をめぐる法律問題 α(早稲田大学校友会支援講座) | グローバルエデュケーションセンター | 2021 | 秋クォーター |
司法書士と学ぶ家族・地域・企業をめぐる法律問題 β(早稲田大学校友会支援講座) | グローバルエデュケーションセンター | 2021 | 冬クォーター |