ハー エイトク
教授 (https://researchmap.jp/read0078039/)
(商学部)
商学学術院(大学院会計研究科)
商学学術院(大学院商学研究科)
法学学術院(法学部)
政治経済学術院(政治経済学部)
研究所員 2003年-2018年
研究所員 2018年-
プロジェクト研究所所長 2016年-2017年
プロジェクト研究所所長 2018年-2022年
兼任研究員 1989年-2019年
-1980年 | 高麗大学 経営学部 経営学科 |
-1983年 | 早稲田大学 商学研究科 会計学 |
-1988年 | 早稲田大学 商学研究科 会計学 |
商学博士 課程 早稲田大学 会計学
商学修士 課程 早稲田大学 会計学
1990年-1996年 | 名古屋市立大学 助教授 |
1996年-2000年 | 早稲田大学 助教授 |
2000年- | 早稲田大学 教授 |
American Accounting Association 会員
日本会計研究学会 会員
日本管理会計学会 会員
1987年
社会科学 / 経営学 / 会計学
研究テーマのキーワード:会計情報, 価値関連性, 価値評価
個人研究
研究テーマのキーワード:会計政策の選択, 自発的ディスクロージャー, 利益マネジメント
国内共同研究
研究テーマのキーワード:会計ディスクロージャー, 情報の非対称性, 国際比較
国際共同研究
個人研究
河 榮徳
財務報告の変革p.127 - 1412011年08月-
Myo Cho, Young Hah, and Oliver Kim
The International Journal of Accounting46(1)p.79 - 1012011年03月-
Myung Yi, Young Hah, and Wi Kim
Journal of International Business and Economics8(2)p.86 - 952008年04月-
河 榮徳
財務報告の変革に関する研究p.73 - 822008年08月-
河 榮徳
実証会計学p.255 - 2732006年11月-
河 榮徳
会計情報の現代的役割p.157 - 1672005年07月-
河 榮徳
科学研究費補助金基盤研究(B)(2)研究成果報告書2005年05月-
河 榮徳
科学研究費補助金基盤研究(C)(2)研究成果報告書p.1 - 662003年03月-
河 榮徳
現代会計研究p.45 - 542002年07月-
河 榮徳
早稲田商學390p.1 - 192001年09月-
河 榮徳
會計157(1)p.75 - 882000年01月-
河 榮徳
早稲田商學383p.73 - 991999年12月-
河 榮徳
早稲田商學380p.27 - 461999年03月-
河 榮徳
早稲田商學377p.63 - 891998年06月-
河 榮徳
企業会計46(6)p.803 - 8121994年06月-
石塚博司・河 榮徳
會計142(2)p.262 - 2731992年08月-
石塚博司・河 榮徳
會計142(1)p.88 - 1021992年07月-
石塚博司・河 榮徳
証券43(505)p.28 - 421991年04月-
石塚博司・河 榮徳
経営財務と情報1989年07月-
河 榮徳
企業会計39(11)p.1413 - 14231987年11月-
石塚博司・河 榮徳
早稲田商學323p.1 - 191987年07月-
石塚博司・河 榮徳
會計130(4)p.516 - 5341986年10月-
石塚博司・河 榮徳
會計130(3)p.357 - 3761986年09月-
Ammerican Accounting Association2008年08月
口頭発表(一般)
関西大学 経済・政治研究所シンポジウム
口頭発表(一般)
日本会計研究学会第58回全国大会
口頭発表(一般)
日本経営財務研究学会第22回全国大会
口頭発表(一般)
日本会計研究学会第79回中部部会
口頭発表(一般)
日本経営財務研究学会第17回全国大会
口頭発表(一般)
日本会計研究学会第50回記念大会
口頭発表(一般)
韓国会計学会1989年度ワークショップ
口頭発表(一般)
日本経営財務研究学会1987年度関東部会
口頭発表(一般)
日本会計研究学会第45回全国大会
口頭発表(一般)
実施形態:共同研究
Optimistic bias in management forecasts by Japanese firms to avoid forecasting losses2008年-2010年実施形態:共同研究
実証研究の視点からの財務報告の分析2007年-2009年実施形態:共同研究
Stock valuation and accounting performances effects of financially troubled banks acquired by foreign investors2006年-2007年実施形態:共同研究
会計基準の形成過程と規制が資本市場に及ぼす影響に関する実証研究2003年-2005年実施形態:共同研究
経営者の会計選択行動と資本市場の評価に関する実証研究2002年-2003年実施形態:共同研究
企業財務情報データベースの設計と実装に関する研究2001年-2002年実施形態:受託教育
キャッシュ・フロー情報の実証研究2000年-2001年実施形態:共同研究
企業再構築(リストラクチャリング)の研究2000年-2001年実施形態:受託教育
会計情報効果に対する決算集中化の影響1991年-1991年1997年度
研究成果概要:日本におけるファイリング制度は、適時のディスクロージャーを通じて資本市場の透明性を高めるためることを目的に1989年4月から実施されている。証券取引所に上場している企業は、経営上の重要事項が生じたとき、速やかに上場証券取引所にその...日本におけるファイリング制度は、適時のディスクロージャーを通じて資本市場の透明性を高めるためることを目的に1989年4月から実施されている。証券取引所に上場している企業は、経営上の重要事項が生じたとき、速やかに上場証券取引所にその内容をファイリングしなければならない。ファイリング対象事項は、決定事項、発生事項、決算発表などに分類され、毎年1万件以上ファイリングされている。 近年、金融機関において、時価をベースに動く金融取引や金融派生商品の取引の比重が飛躍的に増大しており、それに伴うマーケット・リスク管理の重要性が高まっている。伝統的な原価評価・実現基準に基づく会計情報は、それら金融商品のリスクの評価に役に立たないし、ロスカットの遅れや過度なリスク・テイクのような、不合理な企業行動を誘発する可能性も指摘されている。そこで、本研究に着目し、その含み損益の情報効果を分析することによって、ファイリング制度が有効に機能しているかを実証的に検証した。 検証すべき仮説は、次の2つである。(1)時価情報(含み損益)は株価に影響を及ぼすと予想される。(2)時価情報(含み損益)と株価には正の関係が予想される。 研究対象サンプルは、東京証券取引所に上場している銀行の1991年3月決算から1997年3月決算まである。分析方法は、(1)時価情報の公表時点のイベントスタディと(2)時価情報の追加的説明力を確認するための重回帰分析である。イベントスタディでは、時価情報の公表時点における株価(期待外収益率)の反応を分析した。重回帰分析では、株価(期待外収益率)に対する説明変数として、業績変数(経常利益の変化率と純利益の変化率)、不良債権貸出比率、含み損益額、および含み損益変化率を用いた。 分析結果、仮説を支持する結果が得られた。(1)イベントスタディの結果、時価情報の公表は、株価に有意な影響を及ぼしていることが確認された。重回帰分析の結果、業績変数(経常利益の変化率と純利益の変化率)と含み損益変化率の回帰係数は、有意に正(+)であった。また、不良債権貸出比率の回帰係数は有意に負(-)であった。
1999年度
研究成果概要: 現行の会計制度のもとで、経営者は会計処理方法の選択や会計推定値の変更などをつうじて、会計利益を操作することができる。一方、キャッシュフロー(とくに営業活動によるキャッシュフロー)は、経営者の意図により調整することは比較的に難しい... 現行の会計制度のもとで、経営者は会計処理方法の選択や会計推定値の変更などをつうじて、会計利益を操作することができる。一方、キャッシュフロー(とくに営業活動によるキャッシュフロー)は、経営者の意図により調整することは比較的に難しい。会計利益とキャッシュフローの差額として発生項目(accruals)を測定することにより、経営者の会計利益マネジメント(earning management)の結果を包括的に捉えることができる。 利益マネジメントの実態を解明するためには、裁量的発生項目を推定するモデルの開発が必要となる。本研究では、発生項目の推定モデルに関する先行研究をレビューし、日本に適したモデルの開発を試みた。従来の研究方法と異なり、本研究では、発生項目の測定において、業種別のクロスセックション・データをも用い、パネル分析を行った。 分析に必要なデータの収集:1997年4月から1999年3月の間、東京証券取引所の上場企業のうち、業績予測に関するファイリングを行った企業をサンプルとして選定し、業績予測値と実績値の資料を収集した。会計利益(経常利益、純利益)、営業活動からのキャッシュフロー(現金預金、売上債権、仕入債務、棚卸資産、流動資産、流動負債、減価償却費、引当金)、資産総額、固定資産、売上高、株価、発行済み株式数などのデータは日経Needs財務データファイルと東洋経済データバンクの株価ファイルから収集した。 分析モデルの選定:収集したデータをもとに、分析モデルとして、Healy [1985]モデル、DeAngelo [1986]モデル、Jones [1991]モデル、およびDechow, Sloan & Sweeny [1995]の修正Jonesモデルを比較評価した。分析には、統計パッケージTPSを使用して、パネル分析を行った。 分析結果、モデルの説明力は、修正Jonesモデルがもっとも高く、続いてJones [1991]モデル、DeAngelo [1986]モデルの順であり、Healy [1985]モデルの説明力はもっとも低かった。
2005年03月-2007年03月
機関: カレッジパーク・メリランド大学(アメリカ)
科目名 | 開講学部・研究科 | 開講年度 | 学期 |
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基礎会計学 02 | 政治経済学部 | 2021 | 秋学期 |
基礎会計学(河) | 法学部 | 2021 | 秋学期 |
基礎会計学 10 | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
管理会計論 2 | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
会計情報論IA | 商学部 | 2021 | 春学期 |
会計情報論IB | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
会計情報論IIA | 商学部 | 2021 | 春学期 |
会計情報論IIB | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
実証会計研究(基礎) | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
管理会計1 | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
会計情報演習 | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
会計情報演習 | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |
会計情報研究指導 (M) | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
会計情報研究指導 (M) | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |
会計情報研究指導 (D) | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
会計情報研究指導 (D) | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |