氏名

ヨコヤマ マサノリ

横山 将義

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0206474/)

所属

(商学部)

連絡先

URL等

研究者番号
40247250

本属以外の学内所属

兼担

商学学術院(大学院会計研究科)

商学学術院(大学院商学研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

法学学術院(法学部)

学内研究所等

産業経営研究所

兼任研究員 1989年-

商学学術院総合研究所

運営委員 2010年-2012年

商学学術院総合研究所

運営委員 2012年-2014年

商学学術院総合研究所

運営委員 2016年-

学歴・学位

学歴

-1989年 早稲田大学 商学部
-1991年 早稲田大学 大学院商学研究科 商学
-1994年 早稲田大学 大学院商学研究科 商学

学位

商学修士 課程 早稲田大学

博士(商学) 論文 早稲田大学

所属学協会

日本経済政策学会 理事

日本計画行政学会 編集出版委員

日本国際経済学会 幹事

委員歴・役員歴(学外)

2005年08月-2007年07月文部科学省研究振興局学術調査官
2007年04月-2011年03月日本私立大学連盟大学評価推進会議委員
2013年09月-東京都卸売市場審議会委員

研究分野

キーワード

経済政策(含経済事情)

科研費分類

社会科学 / 経済学 / 経済政策

社会科学 / 経済学 / 経済政策

研究テーマ履歴

経済政策

個人研究

国際経済学

個人研究

論文

内外均衡とマクロ経済政策

商学研究科紀要/早稲田大学大学院商学研究科(67)p.1 - 112008年12月-

地域マクロ経済分析の視点

経営研究/大阪市立大学経営学会56(4)p.1 - 132006年02月-

2国モデルにおけるマクロ経済政策の国際的波及効果

早稲田商学/早稲田商学同攻会(401)p.117 - 1822004年09月-

貿易構造の変化と経済政策の効果

早稲田商学/早稲田商学同攻会(397)p.97 - 1402003年06月-

内外均衡調整と財政・金融政策

世界経済評論/世界経済研究協会47(5)p.56 - 652003年05月-

High Cost Structure in the Japanese Economy under Globalization

早稲田商学/早稲田商学同攻会(394)p.91 - 1172002年09月-

Effects of Fiscal and Monetary Policies on Internal and External Balance under Flexible Exchange Rates

"The Waseda Business and Economic Studies", Graduate School of Commerce(36)p.53 - 792001年03月-

日本経済の高コスト構造

早稲田商学/早稲田商学同攻会(386)p.21 - 502000年09月-

変動為替レート制下の内外均衡調整と財政・金融政策の割り当て

早稲田商学/早稲田商学同攻会379p.111 - 1361998年12月-

貿易黒字の原因とその調整政策の検討

早稲田商学/早稲田商学同攻会377p.111 - 1341998年06月-

貿易黒字とその調整政策—貿易収支判別式の再検討とその一般化—

経営情報学部論集/中部大学経営情報学部第12巻1・2号1998年03月-

中間財輸入とマクロ経済—経済政策の効果とその含意—

早稲田商学/早稲田商学同攻会第375号p.93 - 1201997年12月-

経済グローバル化の進展と日本経済の政策的課題—2国マクロ経済モデルによる分析—

早稲田商学/早稲田商学同攻会第374号p.59 - 991997年11月-

財政再建に関する一考察

早稲田商学/早稲田商学同攻会第373号1997年07月-

為替レートが供給サイドに及ぼす影響と経済政策の効果

早稲田商学/早稲田商学同攻会3721997年03月-

資産効果とマンデル=フレミンクの政策命題

産業経営/産業経営研究所221996年12月-

不況下における内外均衡調整と国際政策協調

早稲田商学/早稲田商学同攻会3701996年10月-

経常・貿易黒字激減が意味すること

世界経済評論/世界経済研究協会40;101996年10月-

輸入自主拡大は貿易黒字削減に有効か

早稲田商学/早稲田商学同攻会3691996年07月-

書籍等出版物

「国際ビジネスの経済学」早稲田大学ビジネス・エコノミクス研究会『ビジネスのための経済学入門』

中央経済社2015年 03月-2015年 03月

経済政策

横山将義

成文堂2012年 06月-

「オープン・エコノミー」川辺信雄・嶋村紘輝・山本哲三編『日本の成長戦略』

横山将義

中央経済社2012年 03月-

「世界と日本」早稲田大学ビジネス・エコノミクス研究会『入門ビジネス・エコノミクス』

横山将義

中央経済社2006年 05月-

「国際政策協調と地域経済統合」川辺信雄・嶋村紘輝・山本哲三編『成長の持続可能性 2015年の日本経済』

嶋村紘輝・横山将義

東洋経済新報社2005年 07月-

開放マクロ経済学と日本経済—開放経済下における経済政策の効果

横山将義

成文堂2003年 10月-

図解雑学ミクロ経済学

嶋村紘輝・横山将義

ナツメ社2003年 02月-

「グローバル経済下の資源配分政策」西野万里・丸谷冷史編『新しい経済政策論』

横山将義

有斐閣2002年 12月-

「サービス経済とホスピタリティ産業」『ホスピタリティマネジメント』

横山将義

社会生産性本部2002年-

入門ミクロ経済学

嶋村紘輝・佐々木宏夫・横山将義・片岡孝夫・高瀬浩一

中央経済社2002年 05月-

オープンエコノミーと日本経済

大畑弥七・横山将義

成文堂1999年 10月-

入門マクロ経済学

嶋村紘輝・佐々木宏夫・横山将義・晝間文彦・横田信武・片岡孝夫

中央経済社1999年 06月-

経済のグローバル化と日本経済

大畑弥七・横山将義編

早稲田大学出版部1998年 01月-

講演・口頭発表等

内外均衡と財政・金融政策

日本国際経済学会関東部会2007年11月

詳細

口頭発表(一般)

日本の経済構造と高コスト

日本経済政策学会関西部会1999年12月

詳細

口頭発表(一般)

貿易黒字の原因とその調整政策の検討

日本経済政策会全国大会1998年05月

詳細

口頭発表(一般)

内外均衡調整と財政・金融政策の役割

日本経済政策学会関西部会1997年11月

詳細

口頭発表(一般)

経済グローバル化の進展とマクロ経済—2国モデルによる分析—(共同報告)

日本経済政策学会全国大会1997年05月

詳細

口頭発表(一般)

経済のグローバル化とマクロ経済

日本経済政策学会関東部会1997年01月

詳細

口頭発表(一般)

不況下の経済政策の効果

日本経済政策学会関西部会1995年11月

詳細

口頭発表(一般)

規制緩和の経済分析

日本経済政策学会関西部会1995年04月

詳細

口頭発表(一般)

学内研究制度

特定課題研究

変動為替レート制下における国内均衡および対外均衡の達成と財政政策ならびに金融政策の割り当てに関する研究

1998年度

研究成果概要: 本研究では、変動為替レート制下において、国内均衡(完全雇用と物価の安定)と対外均衡(経常収支の均衡ないし経常収支の目標値の達成)を同時に実現するために、財政政策と金融政策をいかにして割り当てるべきか、を体系的に整理することが目的... 本研究では、変動為替レート制下において、国内均衡(完全雇用と物価の安定)と対外均衡(経常収支の均衡ないし経常収支の目標値の達成)を同時に実現するために、財政政策と金融政策をいかにして割り当てるべきか、を体系的に整理することが目的であった。 この研究を通して、おおむね次のような結論を得た。(1) 資本移動性が高い場合、金融政策を為替レート調整に用い、その調整を通じて国内均衡を実現するとともに、財政政策を対外均衡に割り当てることが有効である。(2) 資本移動性が低い場合、財政政策を国内均衡に割り当て、金融政策を為替レート調整に用い、その調整を通じて対外均衡を実現することが有効である。 日本経済に対しては、①均衡為替レート(貿易財の物価指数による購買力平価)を目指して金融政策を発動し、経常収支調整策として財政政策を発動することが望ましい、②対外均衡は完全雇用と購買力平価為替レートのもとでの経常収支の水準を意味し、経常黒字を循環的な部分と趨勢的な部分に区別することができれば、循環的な部分の削減を図るべきである、③特に財政政策について、拡張的な財政政策は財政赤字を拡大させてしまうという観点から、財政再建と規制緩和を同時一体に推進することが必要である、というインプリケーションを得た。 本研究の成果は、「変動為替レート制下の内外均衡調整と財政・金融政策の割り当て」『早稲田商学』(早稲田商学同攻会)第379号、1998年12月、pp. 111-136において明らかにした。また、本研究との関連において、先に発表した「貿易黒字の原因とその調整政策の検討」『早稲田商学』(早稲田商学同攻会)第377号、1998年6月、pp.111-134 もあわせて参照されたい。

日本経済の内外均衡調整と経済政策の効果に関する研究

2004年度

研究成果概要:  この研究の目的は、日本経済が国内均衡(完全雇用および物価の安定)ならびに対外均衡(国際収支の均衡)を同時に実現するために、いかなる経済政策を発動することが必要かを究明することにある。長期にわたってデフレ不況に見舞われる日本経済...  この研究の目的は、日本経済が国内均衡(完全雇用および物価の安定)ならびに対外均衡(国際収支の均衡)を同時に実現するために、いかなる経済政策を発動することが必要かを究明することにある。長期にわたってデフレ不況に見舞われる日本経済にとって、いかにしてデフレ経済から脱却するかが直面する政策課題であるといえる。 研究期間中は、オープン経済の視点から日本経済をとらえ、経済政策の効果および有効性を検証することに焦点を当てた研究を行った。とりわけ、国際的な相互依存という枠組みの中で、経済政策がどのような効果を発揮し、また、どの程度有効であるかという問題に加えて、オープン経済の視点から発動される経済政策が、国内の地域経済に対していかなる影響を与えるかについても研究を行った。 研究成果のうち、マクロ経済政策に関しては、横山(2004)において、財政政策および金融政策の国際的波及効果を考察した。そこでは、国際的な相互依存を前提にした2国モデルのもとで、財政・金融政策の効果を分析するとともに、期待インフレ率の上昇の効果を分析し、とりわけ、日本経済が直面する「流動性のわな」の状況下では、インフレ期待の上昇がデフレ脱却に有効となりうることを明らかにした。 次に、貿易政策についても考察を行い、国際政策協調という観点から自由貿易協定締結の効果を取り上げ、地域経済統合の実現が自由貿易協定参加国に利益をもたらしうることを明らかにした。これについては、嶋村・横山(2005、近刊)を参照されたい。 さらに、経済政策が地域経済にいかなる影響を及ぼすかを分析し、国内の各地域の経済構造に応じて政策効果に相違が生じることを明らかにした。これについては、横山(2006予定)を参照されたい。 

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
経済学 (横山)法学部2019秋学期
基礎経済学 2商学部2019春学期
経済政策 2商学部2019秋学期
国際経済学研究IA商学部2019春学期
国際経済学研究IB商学部2019秋学期
国際経済学研究IIA商学部2019春学期
国際経済学研究IIB商学部2019秋学期
経済政策演習大学院商学研究科2019春学期
経済政策演習大学院商学研究科2019秋学期
経済政策研究指導 (M)大学院商学研究科2019春学期
経済政策研究指導 (M)大学院商学研究科2019秋学期
経済政策研究指導 (D)大学院商学研究科2019春学期
経済政策研究指導 (D)大学院商学研究科2019秋学期

教育内容・方法の工夫

成績評価

詳細

概要:1年生向けの専門基礎科目である基礎経済学では、クラス共通の中間・学期末試験を実施し、担当教員が統一的な視点から成績評価を行うシステムを取り入れている。

作成した教科書・教材・参考書

教科書

詳細

概要:2年生以上を対象とする経済政策では、『経済政策』(成文堂、2012年)を執筆し、テキストとして使用している。

教科書

詳細

概要:1年生向けの基礎経済学では、担当者が『入門ビジネス・エコノミクス』(中央経済社、2006年)を共同執筆し、共通テキストとして使用している。

教材

詳細

概要:『図解雑学ミクロ経済学』(共著、ナツメ社、2003年)は、ミクロ経済学の基本的な解説書であり、学生向けの教材のみならず、一般向けの啓蒙書としても利用されている。

教科書

詳細

概要:1年生向けの専門基礎科目である基礎経済学では、担当者が『マクロ経済学』(中央経済社、1999年)および『ミクロ経済学』(中央経済社、2002年)を共同執筆し、共通テキストとして使用している。これは、全体的な経済学のレベルアップに寄与している。

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

商学部における経済学教育
詳細

概要:商学部創設100周年(2004年9月)を契機として、商学部の先達である田中穂積の講義ノートをもとに、過去から現在に至る商学部における経済学教育の方法を研究している。商学とは何かをはじめとして、現代におけるビジネスと経済の融合という視点から経済学教育の実践を模索している。