氏名

タケナカ コウジ

竹中 晃二

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0206475/)

所属

(人間科学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
takenaka@waseda.jp

住所・電話番号・fax番号

住所
〒359-1192所沢市三ヶ島2-579-15 早稲田大学人間科学学術院
電話番号
04-2947-6747
fax番号
04-2948-4314

URL等

WebページURL

http://takenaka-waseda.jp/

研究者番号
80103133

本属以外の学内所属

兼担

人間科学学術院(大学院人間科学研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

学内研究所等

人間総合研究センター

兼任研究員 1989年-

応用脳科学研究所

研究所員 2009年-2013年

学歴・学位

学歴

早稲田大学 教育学部 教育学

学位

博士(心理学) 論文 九州大学 社会心理学

Doctor of Education, 博士(心理学) 課程 米国、日本

所属学協会

日本健康心理学会員,日本スポーツ心理学会員,日本体育学会員,日本心理学会員,日本健康教育学会会員,Association for the Advancement of Applied Sport Psychology 会員,American College of Sport Medicine会員,American Psychology Association会員,日本行動医学会会員,日本健康支援学会会員,日本ストレスマネジメント学会 日本ストレスマネジメント学会常任理事、日本健康心理学会理事

受賞

秩父宮スポーツ医科学奨励賞

研究分野

キーワード

行動変容、ヘルスプロモーション、ストレスマネジメント、身体活動、運動、心身の健康

科研費分類

社会科学 / 心理学 / 社会心理学

複合領域 / 健康・スポーツ科学 / 応用健康科学

共同研究希望テーマ

職域および地域における健康行動変容介入研究

希望連携機関:産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等

目的:技術相談、受託研究、共同研究、その他

研究テーマ履歴

2002年-2006年健康行動変容プログラムの開発および評価

研究テーマのキーワード:健康行動、行動変容、アドヒアランス

個人研究

論文

ストレスマネジメント—原因と結果,その対処法—

竹中晃二(監訳)(C. Patel著)

信山社1995年-

子どものためのストレス・マネジメント教育—対症療法から予防措置への転換—

竹中晃二

北大路書房1997年-

身体活動とメンタルヘルス」

竹中晃二・征矢英昭(監訳)(W.P. Morgan編著)

大修館書店1999年-

身体活動と行動医学—アクティブ・ライフスタイルを求めて—

竹中晃二(監訳)J.F. Sallis & N. Owen著

北大路書房2000年-

ストレスマネジメントー「これまで」と「これから」ー

竹中晃二

ゆまに書房2005年-

身体活動増強のための行動変容マニュアル

竹中晃二

ブックハウス・エイチディ2005年-

身体活動の健康心理学

竹中晃二・橋本公雄監訳(S.J.H. Biddle & N. Mutrie著)

大修館書店2005年-

高齢者の運動と行動変容

竹中晃二監訳(P.M. Burbank & D. Riebe著)

ブックハウス・エイチディ2005年-

書籍等出版物

身体活動・運動と行動変容:始める、続ける、逆りを予防する

竹中晃二

至文堂「現代のエスプリ」2006年 01月-

健康スポーツの心理学

竹中晃二

大修館書店1998年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

ソーシャルマーケティングを用いたメンタルヘルス・プロモーション活動の普及啓発

2014年-0月-2016年-0月

配分額:¥3640000

研究種別:

地域の健康行動変容「基本要素」を査定する評価尺度の開発およびメディア情報の検討

2012年-0月-2015年-0月

配分額:¥11570000

研究種別:

被災地のストレスマネジメント教育普及に関わるソーシャルマーケティング方略の適用

2012年-0月-2014年-0月

配分額:¥3640000

研究種別:

ヘルスコミュニケーションを用いた住民の健康行動変容プログラムの開発とその評価

配分額:¥11570000

研究種別:

身体活動量増強を目的とした職域行動変容プログラムの開発および評価

配分額:¥8930000

研究種別:

活動的ライフスタイルの構築を位とした地域型健康行動カウンセリング・システムの開発

配分額:¥8300000

研究種別:

虚血性心疾患患者の再発予防を目的とした包括的行動変容プログラムの開発および評価

配分額:¥3300000

研究種別:基盤研究(C)

高齢者における転倒セルフエフィカシー尺度の開発

2000年-2001年

研究分野:体育学

配分額:¥3200000

研究種別:

身体運動に伴う心理的効果強化のための方策に関わる研究

配分額:¥2300000

研究種別:

A型行動パターン変容に関わる運動の効果

配分額:¥2800000

研究種別:

子どもから老人までを対象としたストレスマネジメント教育システムの開発

配分額:¥27200000

研究種別:

子どものストレス・マネジメント教育に関する研究

配分額:¥1900000

研究種別:

異文化受容ストレス・マネジメント研究

配分額:¥1900000

研究種別:

ヒトの終夜睡眠構造を規定する生理・心理的要因の同定

配分額:¥3300000

研究種別:

学校ポジティブ教育カリキュラムの開発および評価

2017年-0月-2020年-0月

配分額:¥16900000

研究種別:

ブランディング手法を用いた健康づくりの普及・啓発

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥3900000

研究種別:

介護予防教室終了後の運動継続に対する郵送支援の有効性

2014年-0月-2017年-0月

配分額:¥16380000

研究種別:

メンタルヘルス不調の予防に関わる総合的支援システムの構築

2020年-0月-2023年-0月

配分額:¥17680000

研究資金の受入れ状況

実施形態:受託教育

多要素健康行動変容プログラムの開発2005年-

学内研究制度

特定課題研究

身体運動に伴う心理的効果強化のための方策に関わる研究

1998年度

研究成果概要: 本研究の目的は、心理学的変数の中でもメンタルヘルスやストレス関連の感情に焦点をあて、1)身体運動に伴う感情変数の種類を明確にし(身体運動に伴う感情の概念定義および機能定義)、2)身体運動に伴う感情を高めるための心理的方略を探るこ... 本研究の目的は、心理学的変数の中でもメンタルヘルスやストレス関連の感情に焦点をあて、1)身体運動に伴う感情変数の種類を明確にし(身体運動に伴う感情の概念定義および機能定義)、2)身体運動に伴う感情を高めるための心理的方略を探ることであった。1)の身体運動に伴う感情の概念定義、すなわち身体運動やスポーツ活動に関わって変化する感情とは何かについては、過去の感情研究を概観することによって明確にした。一方、作業定義とは、具体的な状況で、その概念がどのように測定されるかを示しており、概念定義で示した変数をどの尺度によって測定できるのか、すなわち身体運動によって目的とする感情変化が生じたか否かの評価である。本研究では、欧米およびわが国で用いられている身体運動に伴う心理学的尺度7つを挙げ、それぞれについて比較検討を行った。2)については、プラシボ効果、認知的方略、セルフエフィカシーの3点に注目し、1)で整理した尺度を用いて効果の検証を行った。

活動的なライフスタイルを目指した健康教育カウンセリング・システムの開発

2000年度

研究成果概要: 本研究は、中高年者を対象に健康エクササイズ・プログラムを実施し、プログラム終了時点に得るであろう生理諸機能の改善のみならず、プログラム終了後も続く参加者の日常生活における身体活動量、すなわちライフスタイル活動におけるアドヒアレン... 本研究は、中高年者を対象に健康エクササイズ・プログラムを実施し、プログラム終了時点に得るであろう生理諸機能の改善のみならず、プログラム終了後も続く参加者の日常生活における身体活動量、すなわちライフスタイル活動におけるアドヒアレンスを強化することを目的とした。作成したプログラムは、2週間に1回、計8回のセッションから成り、それぞれのセッションでは種類の異なる運動とその後の健康カウンセリング(個人面接、小講議、グループワーク)を行った。わずか8回しかないセッションは、単なる身体活動実施の場だけでなく、参加者のライフスタイル改善に寄与する教育援助的な役割を担い、具体的には、身体運動やスポーツといった特別な活動ではなく、庭いじりや散歩、さらにエスカレータなどを使用しないで階段を積極的に昇るなど、参加者の日常生活における身体活動量の増強を最終目標としていた。運動は、参加者各自に適合するものを実感してもらうために、種類の異なる運動内容が用意され、健康カウンセリングでは日常生活の見直しと変容のための個人別目標が設定された。これら運動および健康カウンセリングでは、専門の運動指導スタッフ、保健婦、栄養士および行動科学の専門家がそれぞれの役割を担当し、その内容には行動科学モデルの一つであるセルフエフィカシー理論を採用した。すなわち、参加者の行動変容を意図したセルフエフィカシーを高める工夫(遂行行動の達成、代理的体験、言語的説得、および生理的および情動的喚起)や継続性および自己制御が可能なように配慮されたセルフモニタリングの技法が使用された。その結果、参加者の体重、中性脂肪、HDLコレステロール、動脈硬化指数についても時間経過とともに改善を示した。参加者の体重は、プログラム終了時に減少し、フォローアップ時にも維持されたのに対して、中性脂肪では時間の経過と共に、またHDLコレステロールおよび動脈硬化指数では、フォローアップ時になってから変化を見せた。これらの結果は、このプログラムの目的であった日常生活の身体活動量増強が時間とともに効力を発揮した成果と思われる。

子どもから高齢者を対象としたライフスタイル改善のための教育的介入法に関する総合研究

2001年度

研究成果概要:本研究の目的は,兵庫県三田市総合福祉保健センターと連携を保ちながら,子どもから中高年者にいたる対象者のライフスタイル改善を目的とした健康行動カウンセリング・プログラムをソフトおよびハード面から支援できる地域型システムの開発を行うこ...本研究の目的は,兵庫県三田市総合福祉保健センターと連携を保ちながら,子どもから中高年者にいたる対象者のライフスタイル改善を目的とした健康行動カウンセリング・プログラムをソフトおよびハード面から支援できる地域型システムの開発を行うことであった.本研究では,体力増強よりもむしろ健康増進のために,活動的なライフスタイルの採択・維持を目的とし,行動変容を意識した健康行動カウンセリングの新しい方策を検討し,1)簡易型身体活動量測定機器の試作,および2)主観的身体活動量の測定尺度の開発を行った.簡易型身体活動量測定機器の試作としては,中等度の強度(4メッツ以上に相当)の身体活動を行った数とその時間を提示する簡易機器を開発した.米国疾病対策センターと米国スポーツ医学会は,共同で,健康増進のための身体活動として,週のうちほとんどの日で,中等度の強度以上の身体活動を1日に総計して30分以上行うことと推奨しており,本研究で開発した簡易機器は,この中等度以上の強度の活動時間を提示する機器として使用される.また,主観的身体活動量の測定尺度と合わせて,この機器の妥当性および信頼性も検討を行った.

生涯を通した健康行動の習慣化を目的とした包括的行動変容プログラムの開発

2005年度

研究成果概要: 本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,子どもから成人,高齢者にいたるライフスパンを見越した上で,そ... 本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,子どもから成人,高齢者にいたるライフスパンを見越した上で,それぞれの年齢層,また性別に配慮した上で効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し,それらの効果を多様な観点から検証することであった.従来行われてきた各年齢層の健康教育プログラムでは,本研究で強調しているところの「行動」が伴わない「成果」は期待できないにもかかわらず,例えば生化学的な「成果」にのみ注意が払われてきた.本研究では,特に身体活動行動の継続・維持を強調し,行動変容理論・モデルを基にしたプログラム開発を行うとともに,「行動」と「成果」の両面から評価法を開発した.また,これら行動変容理論・モデルを基にしたプログラムの配信にあたっては,子どもの学校プログラム,職場の対面,ニューズレター,電話,郵便,インターネットなど多様な情報伝達チャンネルを使用したプログラム,高齢者施設でのプログラムなど,それぞれの場で効果が最大限期待できるように配慮を行った.さらに,募集に際しては,社会的マーケティングを用い,募集から評価に至る一連の流れの中で,身体活動量増強を目的とした職域行動変容プログラムの開発および評価を行った.

子どもにおける身体活動・運動ガイドライン(行動目標)の作成

2006年度

研究成果概要: 子どもを対象として作成される身体活動ガイドラインは,何を目的として作成されるかはガイドラインの内容そのものに影響を与える.スポーツや体育を中心とする現在の施策は,運動やスポーツを積極的に行っている子ども,また好きな子どもにとって... 子どもを対象として作成される身体活動ガイドラインは,何を目的として作成されるかはガイドラインの内容そのものに影響を与える.スポーツや体育を中心とする現在の施策は,運動やスポーツを積極的に行っている子ども,また好きな子どもにとっては手厚いアプローチとなっているものの,行いたくない子どもに対する対応は十分とはいえない.そのため,身体活動ガイドラインの作成にあたっては,目的について慎重な議論が必要となる.たとえば,体力増強を前面に出されたガイドラインを作成することを目的とすると,強度や量が高すぎるために,運動を十分に行っていない,また行えないでいる子どもは実践をためらうことになる.政策的な配慮を行うとすると,体力よりはむしろ健康度を高め,それを維持するために必要な最小限の身体活動の質および量を示し,さらにいかに普及させるかについても様々な工夫を取りいれた内容が必要となる.本研究は,わが国の子どもに対する身体活動・運動ガイドラインを作成するために,まず諸外国において作成された身体活動ガイドラインのレビューを行った.その文献収集では,1)physical activity,2)guidelineまたはrecommendation,および3)childrenの用語を用い,さらに具体的な国名を追加した4つのキーワードを,検索サイト(yahooおよびgoogle)を用いて検索を行い,先進諸国におけるガイドラインの内容を解説した.米・英国,オーストラリア,ニュージーランドにおいては,1日総計して60分間の活動を推奨し,子どもの発達に適合した活動の奨励や,逆にコンピュータ,ゲームなどの座位中心活動に費やす時間の減少を求めていた.

子どものライフスタイルに関わる健康心理学的支援

2006年度共同研究者:竹中晃二

研究成果概要: 先進諸国の中には,すでに高齢者,成人,青少年,子どもそれぞれを対象として別々に身体活動ガイドライン・ガイドを作成している国も見られる(堀内・竹中, 2008).現在のところ,わが国には,子どもに特化して,彼らのライフスタイル,特... 先進諸国の中には,すでに高齢者,成人,青少年,子どもそれぞれを対象として別々に身体活動ガイドライン・ガイドを作成している国も見られる(堀内・竹中, 2008).現在のところ,わが国には,子どもに特化して,彼らのライフスタイル,特に身体活動に関わるガイドラインやガイドの類は作成されていない.子どもの生活は,ここ数十年で大きく様変わりし,ますます進む彼らの不活動傾向は座位中心生活の蔓延と相まって様々な問題を生じさせている.現在,子どもに見られる不活動状態の影響は,単に体力測定の結果に見られている体力低下ではなく,むしろ学校内外における集中力の低下,疲れやすさ,不定愁訴の多さなど日常生活において見られている.本研究では,子どもに特化した身体活動ガイドラインを開発し,そのガイドラインで示した行動目標を多くの子どもに達成させることを意図し,また達成することで体力や健康に影響を与える.本研究では,プロトタイプのガイドラインを開発し,行動変容理論を基にした介入を実施することで,これらのガイドラインの達成度を見た.その結果,達成度は特に男子で大きく,今後女子に特化した介入方法が必要であることがわかった.

離島に特化した健康づくりソーシャルマーケティング戦略の開発

2008年度

研究成果概要:  本研究者らは,2008年度から徳之島の南部に位置する鹿児島県徳之島伊仙町の調査を実施し始めた.かつて世界長寿ナンバーワンを2名も輩出し,長寿の町として知られてきたこの町は,離島特有の気候や食べ物,そして昔から根付いてきた島の文...  本研究者らは,2008年度から徳之島の南部に位置する鹿児島県徳之島伊仙町の調査を実施し始めた.かつて世界長寿ナンバーワンを2名も輩出し,長寿の町として知られてきたこの町は,離島特有の気候や食べ物,そして昔から根付いてきた島の文化や伝統が長寿を作り出すに十分な環境を備えている.しかし,最近はメタボリックシンドロームを示す中年成人が急増しだした.伊仙町の人口は,7,637名であり, 2007年度健診受診では,男性438名,女性626名が受診し(受診率24.3%),総合判定において,要医療者(要再精検査者および要治療・治療継続者)が全体の過半数を占めた.また,肥満傾向を示す体格指数(体重度)111%以上の者の割合は,鹿児島県全体が34.7%と高いものの,伊仙町では46.8%を占め,約半数が過体重と見なされる.特に,役場職員に限っては,52.2%と数値が高く,職種によって肥満傾向が異なっていることが窺えた.  伊仙町における調査では,従来の健診やアンケート調査の他に,離島に特化した介入戦略をたてることを目的にして,いくつかの下位集団に属する人たちに対してフォーカスグループインタビューを実施した.昔はサトウキビの収穫など重労働であった労作業も今や機械化によって身体への負担が軽減され,しかし昔から伝えられてきた町の風習や習慣は脈々と受け継がれている.そこで食する内容は,昔とは異なり,生活が豊かになった分,揚げ物や甘味料の多い摂取カロリーが過多な内容になっている.まさに,人のつきあい方や身体を動かすことを阻害する暑さなど社会・物理的環境要因がメタボリックシンドロームを作り出す要因となっている.本研究で実践するヘルスコミュニケーション介入の成果が,離島住民の健康づくりに大きく寄与することをねがっている.

禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

2009年度

研究成果概要:本研究においては,成功・失敗も含めて禁煙経験者を対象にして,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査...本研究においては,成功・失敗も含めて禁煙経験者を対象にして,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,さらにその際に使用した対処方略を探る.また,日常生活におけるストレスがラプス予防や再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込み,さらに「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容やそれらの効果を調べた上で,包括的な再発予防プログラムを開発して再発予防効果を検証するこことを目的とした.第一に,本研究では禁煙に伴う離脱症状および喫煙症状の評価を行うため,日本語版の離脱症状および喫煙衝動評価尺度を開発した.尺度に関しては,欧米の文献を参考に作成し,十分な信頼性および妥当性を得た(日本禁煙科学会:審査中).第二に,ラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を明らかにするために,1)喫煙者を対象に日常生活の中で喫煙を行っている状況および場面の調査,2)同場面における離脱症状および喫煙衝動の評価を行った.その結果,「気分転換を目的とした喫煙」,「作業や仕事の一区切りとしての喫煙」,「食後」,「口寂しい」という状況や場面において喫煙行動に及んでいることが明らかになった.また,同場面では離脱症状と比較して喫煙衝動の方が強く生じることが示された.最後に,早稲田大学の倫理委員会から承認を得た上で,3日間の断煙期間においてラプスやリラプスを生じさせやすいハイリスク状況における効果的な対処法略の検討を行った.本研究では,1)ニコチン代替療法の一つであるニコチンパッチ,2)行動的対処方略であり,筋力トレーニングの一つである「アイソメトリック・エクササイズ」とリラックス法の一つである「ボディ・スキャン」を用いて,離脱症状および喫煙衝動の軽減効果について比較検討を行った.その結果,ニコチンパッチのみを使用した禁煙と比較してニコチンパッチに行動的対処方略を組み合わせた禁煙方法が,ラプスを生じさせやすいハイリスク状況において,離脱症状および喫煙衝動を軽減することが示された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,ハイリスク状況において離脱症状および喫煙衝動を軽減することが可能な対処方略の検討を重ね,再発予防プログラムの開発を行う必要がある.

禁煙支援における再発予防プログラムの開発とその評価

2010年度共同研究者:満石寿

研究成果概要: 本研究の目的は,禁煙経験者を対象に成功・失敗も含めて,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,... 本研究の目的は,禁煙経験者を対象に成功・失敗も含めて,いったん禁煙した者がどのような状態で,再発(リラプス)に導く一時的喫煙(ラプス),また真の再発を起こしやすいのか,すなわちラプスや再発を生じさせやすいハイリスク状況を調査し,その際に使用している対処方略の内容を探り,それらの情報を基に「吸いたい」という衝動や渇望に対して効果的な対処反応の内容を盛り込んだ再発予防プログラムの開発を行うことである.また,日常生活におけるストレスが再発を助長することから,プログラムには効果的なストレスマネジメントを組み込んだ. 本研究では,まず効果検証のために,離脱症状および喫煙衝動を評価可能にする日本語版尺度(MPSS)の開発を行い,携帯電話による離脱症状および喫煙衝動の評価の有用性を明らかにした.次に,日常生活場面における対処方略に焦点をあて,禁煙を開始した際に実施している対処方略(行動的対処方略および認知的対処方略)を調査した.その結果,日常生活場面では,行動的対処方略を多く実施し,認知的対処方略と比較して離脱症状および喫煙衝動に対する軽減効果が明らかになった.次に,対処方略の効果の向上および効果的なアプローチの提案を目的として,禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発した.第1因子は『ニコチン依存』,第2因子は『喫煙行動に対するイメージ』,第3因子は『空腹感や体重増加に対する不安』,最後に第4因子は『喫煙による気分改善への期待』の4因子が抽出された.これらの阻害要因の結果は,禁煙を開始した際に,個人に適した禁煙支援および対処方略を提供するための重要な手がかりになる. 本研究では,禁煙に伴う離脱症状および喫煙衝動評価尺度および禁煙に関する阻害要因評価尺度を開発し,症状に対する対処方略として,認知的対処方略と比較して行動的対処方略が有効であるものの,対処方略の内容は個人によって異なることが示唆された.今後は,長期的に禁煙支援を行い,阻害要因やハイリスク状況によって異なる離脱症状および喫煙衝動に対して,効果的な対処方略の検討を重ね,個人の特徴に適した再発予防プログラムの開発を行っていく必要がある.

子どもの身体活動ガイドライン普及を目的としたソーシャル・マーケティング介入研究

2011年度

研究成果概要: 本研究の目的は,子どもの身体活動(外遊び,生活活動,運動,スポーツ)量の増強を目的として,身体活動ガイドラインの普及啓発を行うことであった.身体活動ガイドラインとは,本来,どのような強度・量の身体活動が子どもの健康的な成長および... 本研究の目的は,子どもの身体活動(外遊び,生活活動,運動,スポーツ)量の増強を目的として,身体活動ガイドラインの普及啓発を行うことであった.身体活動ガイドラインとは,本来,どのような強度・量の身体活動が子どもの健康的な成長および発育を促すのかを科学的に証明した「原因―成果」の因果関係として示される.しかし,子ども自身がガイドラインに示された科学的根拠を見てその内容を実践するわけではないために,ガイドラインの普及啓発には,単に情報伝達を行う以上に工夫が必要とされている.本研究では,ソーシャル・マーケティングの手法を用い,1)対象者の焦点化,2)行動変容の強化とアウトカムの明確化,3)ガイドラインの使用者(教師,保護者など)への配慮,4)メッセージや伝達経路の明確化,による普及啓発を試みた. 本研究では,まず,ソーシャルマーケティング介入で用いる方略として,マーケティング・ミックス(product, price, place, promotion)を決定するための事前調査を行った.対象となる子どもを特徴やニーズによってセグメント化し,特徴やニーズが共通するそれぞれのセグメントに適合したproduct(身体活動の内容,行い方など),price(負担感の軽減方法など),place(実施の場所や時間帯),およびpromotion(メッセージや情報提供の方略)の内容を量および質的に調査した.これらの調査によって得られた情報を基にしてマーケティング・ミックスを決定した. 次に,本研究では,第一オーディエンスとしての子どもだけでなく,仲介者として第二オーディエンスに保護者,小学校教師,およびボランティア指導者を置き,彼らが子どもに働きかける支援法略を教授することによって,行動変容方略を教授し,それらの方略を実践させることで子どもの習慣づくりに貢献させようとした.介入実践に伴う子どもの行動変容の程度を測定する評価尺度(知識,態度,セルフエフィカシー)の開発,およびアウトカムとして測定する行動内容(身体活動の測定)および健康指標の決定を行い,保護者,教師,および指導者が支援冊子に基づいてどの程度の働きかけを行えたかの評価を行った.その結果,子どもの結果だけでなく,保護者,小学校教師,およびボランティア指導者からも好評価を得た.

テイラリング・メッセージを用いた健康行動変容介入システムの開発および効果検証

2015年度共同研究者:島崎崇史

研究成果概要: 本研究では,メンタルヘルス問題の予防を目的に「こころのABC活動」eラーニング・プログラムの開発および評価を行った。その内容は,対象者の特徴ごとにセグメント化した導入部分を設け,メンタルヘルス不全に至る過程や結果を対象者ごとにテ... 本研究では,メンタルヘルス問題の予防を目的に「こころのABC活動」eラーニング・プログラムの開発および評価を行った。その内容は,対象者の特徴ごとにセグメント化した導入部分を設け,メンタルヘルス不全に至る過程や結果を対象者ごとにテイラー化した。まず,試作のeラーニング・システムを大学生54名が実施し,改良を加えたのちに,企業従業員54名が実施した。本研究のeラーニング・プログラムは,対象者をセグメント化して導入部で動機づけを高めたことで実践意欲を高め,しかし様々な変数で見た高・低群で効果に差が見られないことから,個人差に影響なく受講されていることがわかった。 

海外研究活動

研究課題名: 行動科学モデルを利用した身体活動強化のための介入研究

2000年08月-2001年07月

機関: ボストン大学(アメリカ)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
健康の科学と実践人間科学部2020春学期
ヘルスコミュニケーション人間科学部2020秋学期
専門ゼミI(応用健康科学)人間科学部2020春学期
専門ゼミII(応用健康科学)人間科学部2020秋学期
健康福祉医学概論人間科学部2020秋学期
健康の科学と実践人間科学部(通信教育課程)2020春学期
応用健康科学研究指導 A大学院人間科学研究科2020春学期
応用健康科学研究指導 B大学院人間科学研究科2020秋学期
応用健康科学ゼミ(1) A大学院人間科学研究科2020春学期
応用健康科学ゼミ(1) B大学院人間科学研究科2020秋学期
応用健康科学ゼミ(2) A大学院人間科学研究科2020春学期
応用健康科学ゼミ(2) B大学院人間科学研究科2020秋学期
健康・生命医科学基礎大学院人間科学研究科2020秋クォーター
健康行動科学特論大学院人間科学研究科2020秋クォーター
応用健康科学研究指導(D) A大学院人間科学研究科2020春学期
応用健康科学研究指導(D) B大学院人間科学研究科2020秋学期

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科目名学部公開年度