 | 氏名 | カワムラ ヨシノリ 川村 義則 | 職名 | 教授 (https://researchmap.jp/read0206444/) |
| 所属 | （大学院会計研究科） | |||
連絡先
本属以外の学内所属
兼担
商学学術院（商学部）
商学学術院（大学院商学研究科）
研究院（研究機関）/附属機関・学校（グローバルエデュケーションセンター）
学内研究所等
兼任研究員 2003年-2006年
運営委員 2010年-2012年
研究所員 2003年-2018年
兼任研究員 1989年-2019年
研究所員 2018年-
学歴・学位
学歴
| 早稲田大学 商学部 | |
| -1991年 | 早稲田大学 商学研究科 商学専攻 |
| -1994年 | 早稲田大学 商学研究科 商学専攻 |
学位
修士
経歴
| 2005年10月-2007年09月 | 日本銀行金融研究所客員研究員 |
| 2008年04月-2010年03月 | 会計検査院特別研究官 |
| 2008年07月-2009年07月 | 日本銀行金融研究所客員研究員 |
所属学協会
日本会計研究学会 評議員
国際会計研究学会 幹事
米国会計学会
委員歴･役員歴(学外)
| 2018年09月- | 日本会計研究学会評議員 |
| 2017年09月- | 国際会計研究学会理事 |
| 2017年08月- | 東洋電機製造（株）社外監査役 |
| 2016年01月- | 国際会計教育基準審議会ボードメンバー |
| 2015年12月- | 公認会計士・監査審査会公認会計士試験試験委員 |
| 2012年12月-2013年09月 | 内閣府公共施設等運営権に係る会計処理方法に関するPT委員 |
| 2012年11月-2013年03月 | 財団法人自治総合センター地方公営企業法の適用に関する調査研究会委員 |
| 2011年05月-2011年11月 | 内閣府特定非営利活動法人の会計の明確化に関する研究会座長 |
| 2010年09月-2014年04月 | 総務省今後の新地方公会計の推進に関する研究会委員 |
| 2007年05月-2013年03月 | （財）財務会計基準機構基準諮問会議委員 |
| 2006年10月-2007年03月 | 内閣府公益認定等委員会新たな公益法人等の会計処理に関する研究会委員 |
| 2006年10月- | （株）プロネクサス総合研究所顧問 |
| 2006年09月-2012年09月 | 日本会計研究学会評議員 |
| 2006年05月- | 企業会計基準委員会基本概念専門委員会委員 |
| 2006年01月-2006年03月 | 総務省公益法人会計基準実務研究会委員・同ワーキングループ座長 |
| 2006年01月-2010年11月 | 公認会計士・監査審査会公認会計士試験試験委員 |
| 2005年04月-2006年05月 | 会計大学院協会幹事 |
| 2004年11月-2005年12月 | 総務省公益法人会計基準実施検討委員会委員・同ワーキンググループ座長 |
| 2002年10月-2003年04月 | 財務省コーポレート・ガバナンスと今後の我が国の企業経営に関する研究会メンバー |
| 2002年10月-2005年09月 | 日本道路公団財務諸表検討会委員 |
| 2002年08月-2008年09月 | 国際会計研究学会幹事 |
| 2002年04月-2003年03月 | 総務省公益法人会計基準検討会委員 |
| 2001年08月-2007年03月 | （財）財務会計基準機構テーマ協議会委員 |
| 2001年01月-2001年03月 | 厚生労働省社会福祉法人が行う介護保険事業の会計処理に関する研究班委員 |
| 2001年01月-2013年02月 | 金融庁企業会計審議会専門委員 |
| 2000年04月-2001年12月 | 総務庁（総務省）公益法人会計基準検討会委員 |
| 1999年12月-2001年12月 | 大蔵省（金融庁）企業会計審議会幹事 |
| 1999年06月-2000年03月 | 日本公認会計士協会京滋会幹事 |
研究分野
科研費分類
社会科学 / 経営学 / 会計学
研究テーマ履歴
個人研究
個人研究
個人研究
個人研究
個人研究
論文
川村義則
會計193(1)p.52 - 642018年01月-
川村義則
企業会計69(11)2017年11月-
川村義則
會計192(4)p.477 - 4802017年10月-
川村義則
会計・監査ジャーナル招待有り29(1)2017年01月-
川村義則
企業会計招待有り69(1)p.32 - 362017年01月-
川村義則
国際会計研究学会会報2015(2)p.49 - 572016年08月-
川村義則
会計・監査ジャーナル28(4)2016年04月-
川村義則
早稲田商学(446)p.663 - 6872016年03月-
川村義則
ディスクロージャーニュース招待有り(27)p.50 - 582015年01月-
KAWAMURA YOSHINORI
The Japanese Accounting Review0(0)p.1 - 192015年-2015年
ISSN：2185-4785
概要：Since current financial reporting uses various measurement attributes for measuring assets and liabilities, it is often referred to as the "mixed measurement model." This paper addresses the issues related to why and how different measurement attributes, notably fair value and historical cost, are used in financial statements. The cost-benefit analysis is adopted as a research methodology throughout this paper by formalizing as mathematical functions the preparers measurement cost and the users benefits of accounting information that the preparer produces. The cost-benefit analysis suggests that the mixed measurement model can be justified through the preparers economic incentives for minimizing cost. It also suggests that the cost-minimization solution in the marketplace would represent a balancing act among the interests of the preparer and the users within a constraint in which only one set of accounting information is provided. This paper identifies the situations in which providing two sets of accounting information is preferable.
Kawamura Yoshinori
The Japanese Accounting Review5(2015)p.1 - 192015年-2015年
ISSN：2185-4785
概要：Since the current financial reporting uses various measurement attributes for measuring assets and liabilities, it is often referred to as the "mixed measurement model." This paper addresses the issues related to why and how different measurement attributes, notably fair value and historical cost, are used in financial statements. The cost-benefit analysis is adopted as a research methodology throughout this paper by formalizing as mathematical functions the preparer's measurement cost and the users' benefits of accounting information that the preparer produces. The cost-benefit analysis suggests that the mixed measurement model can be justified through the preparer's economic incentives for minimizing cost. It also suggests that the cost-minimization solution in the marketplace would represent a consensus among the interests of the preparer and the users within a constraint in which only one set of accounting information is provided. This paper also identifies the situations in which providing two sets of accounting information is preferable.
川村義則
The Japanese Accounting Review招待有り52015年-
川村義則
高速道路と自動車（公益財団法人高速道路調査会）招待有り57(8)2014年08月-
川村義則
會計185(1)2014年01月-
川村義則
早稲田商学(434)p.717 - 7352013年01月-
川村義則
季刊会計基準(31)p.69 - 742010年12月-
川村義則
季刊会計基準(31)p.69 - 742010年12月-
川村義則
企業会計62(8)p.31 - 382010年08月-
川村義則
企業会計62(8)p.31 - 382010年08月-
川村義則
非営利法人研究学会誌(12)2010年07月-
川村義則
金融研究29(3)p.175 - 1922010年07月-
川村義則
金融研究29(3)p.175 - 1922010年07月-
川村義則
月刊公益法人（全国公益法人協会）41(5)p.2 - 32010年05月-
川村義則
月刊公益法人（全国公益法人協会）(12)p.2 - 32010年05月-
川村義則
會計177(4)p.34 - 502010年04月-
川村義則
会計検査研究(41)p.13 - 342010年03月-
川村義則
日本銀行金融研究所ディスカッションペーパー・シリーズNo. 2010-J-42010年02月-
川村義則
會計176(4)p.145 - 1482009年10月-
秋葉賢一・大日方隆・川村義則・佐藤信彦
企業会計61(9)p.1336 - 13582009年09月-
三井秀範・西川郁生・山田辰己・川村義則
税経通信64(11)p.34 - 572009年08月-
秋葉賢一・大日方隆・川村 義則・佐藤信彦
企業会計61(7)p.1019 - 10362009年07月-
大日方隆・川村義則・倉田幸路・佐藤信彦
企業会計61(5)p.705 - 7242009年05月-
大日方隆・川村 義則・倉田 幸路・佐藤信彦
企業会計61(3)p.385 - 4022009年03月-
川村義則
月刊監査研究34(13)p.1 - 62008年11月-
川村義則
公益法人37(7)p.10 - 152008年07月-
川村義則
税経通信（税務経理協会）63(7)p.127 - 1282008年07月-
川村義則
旬刊経理情報（中央経済社）(1180)p.632008年04月-
川村義則
季刊会計基準（（財）財務会計基準機構）(20)p.60 - 682008年03月-
川村義則
週刊経営財務（税務研究会）(2850)p.25 - 472007年12月-
川村義則
早稲田商学(413/414)p.77 - 1002007年12月-
川村義則
金融研究（日本銀行金融研究所）26(3)p.27 - 412007年08月-
川村義則
産業経理67(1)p.98 - 992007年04月-
川村義則
会計171(3)p.1552007年03月-
川村義則
会計・監査ジャーナル19(3)p.174 - 1752007年03月-
川村義則
情報センサー（新日本監査法人）(26)p.12 - 152007年-
加古宜士・川村義則・駒形健一・亀岡保夫・佐竹正幸
JICPAジャーナル19(9)p.11 - 222006年09月-
広瀬義州・平松一夫・北村敬子・藤田晶子・藤沼亜起・川村義則他
国際会計研究学会年報(2005年度)2006年03月-
川村義則
季刊会計基準(12)p.146 - 1492006年03月-
川村義則
龍谷大学経営学論集45(3)p.225 - 2342005年12月-
加古宜士・川村義則・駒形健一・亀岡保夫・出塚清治・佐竹正幸
JICPAジャーナル17(11)p.11 - 222005年11月-
川村義則
国際会計研究学会第22回研究大会（早稲田大学）2005年08月-
川村義則
JICPAジャーナル17(8)p.41 - 472005年08月-
加古宜士・川村義則・駒形健一・出塚清治・亀岡保夫・佐竹正幸
JICPAジャーナル17(3)p.11 - 212005年03月-
川村義則
月刊公益法人34(3)p.17 - 232005年03月-
川村義則
TASC MONTHLY（たばこ総合研究センター）(350)p.4 - 102005年02月-
川村義則
企業会計57(2)p.49 - 542005年02月-
川村義則
企業会計57(1)p.58 - 712005年01月-
川村義則
企業会計57(1)p.33 - 372005年01月-
斎藤静樹・万代勝信・齋藤真哉・米山正樹・川村義則・大日方隆
企業会計56(12)p.82 - 1072004年12月-
川村義則
季刊企業と法創造（早稲田大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所）1(3)p.141 - 1472004年11月-
川村義則・増子敦仁
日本簿記学会年報(19)p.85 - 932004年08月-
川村義則
金融研究/日本銀行金融研究所23(2)p.73 - 1032004年06月-
川村義則
日本銀行金融研究所2004年04月-
都正二・村瀬滋美・平松朗・加藤厚・花田重典・川村義則
JICPAジャーナル/第一法規16(4)p.11 - 252004年04月-
川村義則・増子敦仁・山内暁
企業会計/中央経済社56(4)p.77 - 802004年04月-
Kawamura, Yoshinori
International Review of Business / Kwansei Gakuin University7p.17 - 332004年03月-
川村義則
企業会計/中央経済社56(1)p.49 - 562004年01月-
鹿沼裕・加古宜士・川村義則・出塚清治・神津信一・太田達男
公益法人/公益法人協会32(7)p.6 - 142003年07月-
鹿沼裕・加古宜士・川村義則・出塚清治・神津信一・太田達男
公益法人/公益法人協会32(6)p.2 - 122003年06月-
川村義則・増子敦仁
日本簿記学会関東部会第19回関東部会（早稲田大学）2003年06月-
平松一夫・柴健次・弥永真生・川村義則
企業会計/中央経済社55(6)p.60 - 642003年06月-
川村義則
会計/森山書店163(1)p.40 - 552003年01月-
原輝史・川村義則
産業経営/産業経営研究所(33)p.217 - 2512002年12月-
川村義則
企業会計/中央経済社54(11)p.64 - 712002年11月-
辻山栄子・川村義則・平松朗・荒木和郎
企業会計/中央経済社54(11)p.18 - 372002年11月-
辻山栄子・小宮山賢・川村義則・鳥飼裕一・石原秀威
税経通信/税務経理協会57(15)p.118 - 1412002年11月-
Hiramatsu, Kazuo and Yoshinori Kawamura
Asian Academic Accounting Asso-ciation 3rd Annual Conference （名古屋国際会議場）2002年10月-
宮本勝政・川村義則・出塚清治・太田達男
公益法人/公益法人協会31(2)p.2 - 172002年02月-
加古宜士・川村義則
産業経営/産業経営研究所(32)p.1 - 292001年12月-
川村義則
早稲田商学/早稲田商学同攻会(391)p.527 - 5472001年12月-
川村義則
会計/森山書店160(6)p.943 - 9472001年12月-
川村義則
三優ジャーナル/三優監査法人(24)p.2 - 42001年12月-
川村義則
日本簿記学会第17回関東部会（国士舘大学）2001年06月-
川村義則
じっきょう/実教出版(58)p.12001年05月-
川村義則
COFRIジャーナル/企業財務制度研究会(41)p.75 - 852000年12月-
川村義則
会計/森山書店158(6)p.831 - 8462000年12月-
川村義則
日本会計研究学会2000年09月-
川村義則
税経通信/税務経理協会55(10)p.211 - 2172000年08月-
川村義則
企業会計／中央経済社52(2)p.62 - 712000年02月-
川村義則
会計／森山書店156(6)p.28 - 401999年12月-
川村義則
日本会計研究学会第58回大会（1999/9/10）1999年09月-
書籍等出版物
秋葉賢一・大日方隆・川村義則・倉田幸路・万代勝信・佐藤信彦
中央経済社2009年 10月-
川村義則・青木孝浩
会計検査院2010年 03月-
ベンストン・ブロムウィッチ・ライタン・ワーゲンホファー著、川村義則・石井明監訳、上田晋一・山内暁・赤塚尚之・中村文彦訳
中央経済社2009年 03月-
新井清光著、川村義則補訂
中央経済社2008年 04月-
ISBN：978-4-502-28190-7
川村義則・小宮山賢・野口晃弘・須田一幸（分担執筆）
白桃書房2008年 02月-
ISBN：978-4-51-36172-5
川村義則（分担執筆）
白桃書房2008年 02月-
ISBN：978-4-51-36172-5
J. A. Christensen and J. S. Demski著、佐藤紘光監訳、奥村雅史・川村義則・大鹿智基・内野里美訳
中央経済社2007年 01月-
川村義則（分担執筆）
道路経済研究所2006年 10月-
川村義則
金融庁金融研究研修センター2006年 11月-
川村義則・小宮山賢・野口晃弘・須田一幸
日本会計研究学会2006年 09月-
川村義則
日本会計研究学会2006年 09月-
川村義則
公益法人協会2005年 11月-
川村義則
日本会計研究学会2005年 09月-
川村義則
中央経済社2005年 06月-
弥永真生・梅原秀継・川村義則
中央経済社2005年 02月-
長谷川惠一・川村義則
正文社2004年 09月-
川村義則
中央経済社2004年 06月-
川村義則
白桃書房2004年 05月-
川村義則
創成社2004年 03月-
加古宜士・政岡光宏・勝島敏明・川村義則他
実教出版2004年 02月-
シュレーダー・クラーク・キャシー著、加古宜士・大塚宗春監訳、川村義則・鈴木学・森田佳宏他訳
中央経済社2004年 02月-
新井清光・加古宜士・川村義則
実教出版2004年 01月-
川村義則
中央経済社2003年 06月-
川村義則
中央経済社2003年 06月-
新井清光・加古宜士・川村義則他
実教出版2003年 01月-
大塚宗春・川村義則
中央経済社2002年 11月-
川村義則・梅原秀継
日本会計研究学会2002年 09月-
新井清光・加古宜士・川村義則他
実教出版2002年 01月-
大塚宗春・川村義則
日本会計研究学会2001年 09月-
企業財務制度研究会
企業財務制度研究会2001年 03月-
川村義則
中央経済社1999年 11月-
企業財務制度研究会
中央経済社1999年 11月-
日本会計研究学会特別委員会
日本会計研究学会2010年 09月-
古澤知之・西川郁生・山田辰己・川村義則
税務経理協会2010年 10月-
担当ページ数：32-51
川村義則
中央経済社2011年 04月-
担当ページ数：197-241
講演・口頭発表等
日本会計研究学会第57回関東部会（文京学院大学）2009年12月
口頭発表（一般）
非営利法人学会第13回全国大会（名古屋大学）2009年09月
口頭発表（一般）
外部研究資金
科学研究費採択状況
研究種別：
統一公会計基準設定に向けた国内・国際公会計基準の比較分析2012年-0月-2015年-0月
配分額：￥4550000
研究種別：
公正価値測定の意義とその限界に関する研究2010年-0月-2013年-0月
配分額：￥35100000
研究種別：
企業活動に関連するリスクの種類と財務会計における対応配分額：￥1700000
研究種別：
証券取引法会計における制度変革の方向性に関する研究配分額：￥10300000
研究種別：
少子・高齢化社会の進展に伴う公会計制度改革に向けた基礎的・臨床的研究2016年-0月-2019年-0月
配分額：￥4420000
研究種別：
政府・非営利組織のインセンティブ志向の財務報告モデルの構築2019年-0月-2022年-0月
配分額：￥4290000
現在担当している科目
| 科目名 | 開講学部・研究科 | 開講年度 | 学期 |
|---|---|---|---|
| 簿記II １ | 商学部 | 2021 | 春学期 |
| 現代の財務会計IＡ | 商学部 | 2021 | 春学期 |
| 現代の財務会計IＢ | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
| 現代の財務会計IIＡ | 商学部 | 2021 | 春学期 |
| 現代の財務会計IIＢ | 商学部 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計１ | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計演習 | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計演習 | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計研究指導 （Ｍ） | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計研究指導 （Ｍ） | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計研究指導 （Ｄ） | 大学院商学研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計研究指導 （Ｄ） | 大学院商学研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計リテラシー （１） | 大学院会計研究科 | 2021 | 春クォーター |
| 財務会計リテラシー （２） | 大学院会計研究科 | 2021 | 夏クォーター |
| 財務会計リテラシー （３） | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋クォーター |
| 簿記II（１） ※短答免除対象科目【財】 ※基礎簿記との並行履修不可 | 大学院会計研究科 | 2021 | 春学期 |
| 簿記II（２） ※短答免除対象科目【財】 ※基礎簿記との並行履修不可 | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋クォーター |
| 財務会計Ａ（１） ※短答免除対象科目【財】 ※SOA VEE該当科目 | 大学院会計研究科 | 2021 | 春クォーター |
| 財務会計Ａ（２） ※短答免除対象科目【財】 ※SOA VEE該当科目 | 大学院会計研究科 | 2021 | 冬クォーター |
| 財務会計各論I ※短答免除対象科目【財】 | 大学院会計研究科 | 2021 | 夏クォーター |
| 事業承継対策実務入門 | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
| Financial Accounting Workshop ※履修登録時に志望理由入力必須 | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計研究Ａ | 大学院会計研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計研究Ｂ | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計学位論文 | 大学院会計研究科 | 2021 | 通年 |
| 財務会計テーマ研究I ※履修登録時に志望理由入力必須 | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計テーマ研究II | 大学院会計研究科 | 2021 | 春学期 |
| 財務会計テーマ研究III | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
| 財務会計テーマ研究論文 | 大学院会計研究科 | 2021 | 秋学期 |
Waseda Course Channel配信動画
| 科目名 | 学部 | 公開年度 |
|---|---|---|
| 財務会計リテラシー （１） | 大学院会計研究科 | 2019 |
| 財務会計リテラシー （２） | 大学院会計研究科 | 2019 |
| 財務会計リテラシー （３） | 大学院会計研究科 | 2018 |
| 財務会計リテラシー（１） | 大学院会計研究科 |
教育内容･方法の工夫
2001年04月-
概要：毎年学部ゼミ合宿において、Microsoft AccessやExelによるビジネスゲームを作成し、実施している。学生側のグループワークの基礎を作り、ビジネスと会計の基礎を効率的に学ぶことができるといった効果を得ている。
2003年04月-2005年07月
概要：早稲田大学大学院商学研究科の講義科目「International Accounting」において、受講者による英語による発表とそれに対する全員参加によるディスカッションを実施している。
2002年10月-
概要：早稲田大学商学部における「連結会計論」の授業において、受講者による主体的な学習を促すために、毎回オリジナルの計算問題を用意し、講義・練習・解答解説のサイクルによる効果的な実践教育を実施している。
2001年04月-2004年07月
概要：早稲田大学商学部における「上級簿記」の授業において、受講者による主体的な学習を促すために、毎回オリジナルの計算問題を用意し、講義・練習・解答解説のサイクルによる効果的な実践教育を実施している。
作成した教科書・教材・参考書
2004年01月
概要：商業簿記の入門書（総401ページ）。専門学校や短期大学において使用されることを主眼において執筆されており、商業簿記に関する平易な解説を試みている。2004年1月に出版された三訂版においては、近年の会計制度・会計基準の改訂に準拠して、内容を最新のものとしており、本人は、今回の改訂作業を分担して行っている。共著者 新井清光、加古宜士、川村義則r
2002年10月
概要：高等学校商業科用の文部科学省検定教科書を執筆した。すべて一部分担執筆。r「高校簿記」は、高等学校商業科の「簿記」用の文部科学省検定済教科書（総265ページ）。共著者 新井清光、加古宜士、川村義則他。r「高校会計」は、高等学校商業科の「会計」用の文部科学省検定済教科書（総241ページ）。共著者 新井清光、加古宜士、川村義則他。r「会計実務」は、高等学校商業科の「会計実務」用の文部科学省検定済教科書（総174ページ）。共著者 加古宜士、川村義則他。
1998年04月
概要：日商簿記検定の学習用に教科書およびワークブックを作成した（新井清光・渡部裕亘編著、片山覚・森田佳宏・川村義則著）。いずれも、日商簿記検定の学習用教材として定評があり、毎年改訂を重ねている（現在、平成16年版）。