氏名

タニガワ ヤスヒコ

谷川 寧彦

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0016020/)

所属

(商学部)

連絡先

URL等

WebページURL

http://www.f.waseda.jp/ytanigawa/(授業関係のファイル(Class Materials, Japanese Only))

研究者番号
60163622

本属以外の学内所属

兼担

商学学術院(大学院商学研究科)

学内研究所等

産業経営研究所

兼任研究員 2003年-

ファイナンス研究センター

兼任研究員 2003年-2006年

学歴・学位

学位

経済学修士 課程 大阪大学 理論経済学

所属学協会

日本経済学会

日本ファイナンス学会

委員歴・役員歴(学外)

2009年12月-金融庁 公認会計士・監査審査会 平成22年度,平成23年度,平成24年度公認会計士試験試験委員 ( - 2012.11.30)

研究分野

キーワード

ファイナンス、マーケット・マイクロストラクチャー

科研費分類

社会科学 / 経済学 / 財政・公共経済

論文

JGBインデックス運用における指数銘柄入替え時のマーケット・インパクト

谷川 寧彦, 大村 敬一, 山下 隆, 高橋 秀之, 岡野 圭祐

早稲田商学(435)p.33 - 692013年03月-

自社株取得とその消却

谷川 寧彦

早稲田商学(431)p.709 - 7302012年03月-

Dividend Policy in Japan: a break in 2004

Yasuhiko TANIGAWA

Waseda Business $ Economics Studies(47)p.67 - 812011年-

M&Aにおける株式持ち合いの意味−経営権が移転する株価レベルは正しいのか-

谷川 寧彦

M&Aと企業経営研究会報告書『業界大再編成時代のM&A−敵対的買収の意義を考える』(社)日本経済研究センター第6章p.99 - 1202007年03月-

マーケットマイクロストラクチャーの展開

谷川寧彦

『みずほ年金レポート』みずほ年金研究所2006・9/10(69)p.7 - 162006年10月-

株主還元のあり方

谷川寧彦

日本企業の構造変革研究会報告書『株主圧力の高まりと日本企業の変革』(社)日本経済研究センター第6章p.85 - 1102006年03月-

ボラティリティ・スマイルとスプレッド

谷川寧彦

早稲田商学(406)p.173 - 1992005年12月-

再建中企業の証券流通市場の整備に関する研究

谷川寧彦

(社)大阪銀行協会Vol.8p.1 - 282004年-

ランチタイムの取引所外株式取引について

谷川寧彦

『ファイナンシャル・レビュー』財務省財務総合政策研究所Vol.70p.29 - 492004年03月-

Execution Probabilities of Limit Orders on the Tokyo Stock Exchange

Omura, K., Y. Tanigawa, and J. Uno

MODSIM 2001 ProceedingsVol.3p.1583 - 15882001年-

市場間競争とその経済厚生について

谷川寧彦

『インベストメント』Vol.53((2))p.16 - 382000年-

最近の企業経済学について

谷川寧彦

『現代ファイナンス』No.5p.69 - 871999年-

転換パズルへの接近−日本の転換社債市場における実証分析−

谷川寧彦・西村佳子

『現代ファイナンス』No.2p.23 - 481997年-

日本の転換社債市場について

谷川寧彦

『インベストメント』Vol.50((2))p.16 - 451997年-

On Construction of Stochastic Pricing Operator from Asset Market Data

Yasuhiko Tanigawa

『岡山大学経済学会雑誌』Vol.25(No.4)p.315 - 3311994年-

消費データを用いた資産価格の実証分析

谷川寧彦

『岡山大学経済学会雑誌』Vol.25(No.3)p.315 - 3321994年-

家計の資産選択−保有パターンの計量分析−

橘木俊詔・谷川寧彦

『ファイナンス研究』Vol.12p.1 - 201990年-

An Economic Analysis of Government-owned Financial Institutions

Y.Tanigawa and K. Ikeo

The Kyoto University Economic ReviewVol.124p.21 - 321988年-

On the Existence of Financial Intermediaries

Yasuhiko Tanigawa

The Economic Studies Quarterly (『季刊理論経済学』)Vol.38((1))p.61 - 751987年-

On Mutual Share Holding by Corporations

Yasuhiko Tanigawa

The Economic Studies Quarterly (『季刊理論経済学』)Vol.37((4))p.319 - 3351986年-

定額郵便貯金のオプション性評価

谷川寧彦

『研究報告書』岡山大学産業経営研究会Vol.291994年-

信用取引制度に内在するオプションコスト

谷川寧彦・古家潤子

『郵政研究所ディスカッションペーパー』No.1998-171998年10月-

転換社債市場と株式市場間の裁定機会

谷川寧彦・古家潤子

『郵政研究所ディスカッションペーパー』No.1998-161998年10月-

転換社債とワラント債による潜在株式の株価への影響

谷川寧彦・古家潤子

『郵政研究所ディスカッションペーパー』No.1999-051999年07月-

日本における転換社債の転換

谷川寧彦・古家潤子

『郵政研究所ディスカッションペーパー』No.1999-091999年12月-

書籍等出版物

会社法における種類株式設計の柔軟化とそのコスト

谷川寧彦,久保田安彦

宮島英昭 編著『企業統治分析のフロンティア』日本評論社2008年 09月-

金融工学の経済的意義

谷川寧彦

仁科一彦, 小谷眞一, 長井英生編『金融工学』大阪大学出版会2003年 05月-

マーケット・マイクロストラクチャーと流動性

谷川寧彦

齋藤誠・柳川範之編著『流動性の経済学 〜金融市場への新たな視点〜』東洋経済新報社2002年-

指値注文の執行確率

宇野淳・大村敬一・谷川寧彦

笹井均・浅野幸弘編『資産運用の最先端理論』日本経済新聞社2002年-

コーポレート・ガバナンス

谷川寧彦

筒井義郎編『金融分析の最先端』東洋経済新報社2000年 07月-

生産性ショックのリスク分担と政府貸出し

谷川寧彦

小佐野広・本多佑三編著『現代の金融と政策』日本評論社2000年-

転換社債の取引について

谷川寧彦

橘木俊詔・筒井義郎編著『日本の資本市場』日本評論社1996年-

家計資産選択のクロスセクション分析−連立方程式アプローチ−

谷川寧彦・橘木俊詔

松浦克己・橘木俊詔編著『金融機能の経済分析』東洋経済新報社1991年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

上場会社のファイナンス規制の柔軟化をめぐる会社法と証券市場規制の交錯

配分額:¥3900000

研究種別:

株主総還元政策の実証分析

配分額:¥4420000

研究種別:

ステークホルダー企業理論の検証

配分額:¥4070000

研究種別:基盤研究(B)

わが国証券市場の機能と投資家の行動バイアス:アンケート調査と実験の融合による研究

2005年-2007年

研究分野:財政学・金融論

配分額:¥16330000

研究種別:

株式指数オプションの証券設計に内在する取引費用節約効果と証券会社の市場流動性供給

配分額:¥3300000

研究種別:

信用リスクの計量化とその応用に関する総合的研究

配分額:¥13500000

研究種別:

株式ティック・データによる市場コストの計測

配分額:¥3500000

研究種別:

信用リスク評価のためのモデリングに関する総合的研究

配分額:¥5100000

研究種別:

市場の不完備性と資産価格決定に対する証券会社の役割

配分額:¥3300000

研究種別:

日本の転換社債の転換権行使に関する実証研究

配分額:¥2000000

研究種別:

銀行貸出と社債発行ー情報開示と流動性創出のミクロ理論ー

配分額:¥1400000

研究種別:

金融新商品や取引機会を創出する市場提供活動における市場の失敗とその対処

2012年-0月-2015年-0月

配分額:¥3640000

研究種別:

金融リスクの計量化と統計的推測に関わる諸問題の解明

2010年-0月-2013年-0月

配分額:¥27170000

研究種別:

企業の負債構成とその満期構成の分析

2017年-0月-2021年-0月

配分額:¥4550000

学内研究制度

特定課題研究

生産活動にもとづく資本資産価格モデルの検証

2017年度

研究成果概要:企業による効率的なインプット投入を考慮して、労働力減少が資本資産価格に与える影響を分析した。2017年3月末に東証第一部・第二部上場の非金融企業を対象に、1984年1月以降2017年12月までの決算期データから不完備パネルデータを...企業による効率的なインプット投入を考慮して、労働力減少が資本資産価格に与える影響を分析した。2017年3月末に東証第一部・第二部上場の非金融企業を対象に、1984年1月以降2017年12月までの決算期データから不完備パネルデータを構築した。「時価総額成長率−10年国債利回り」を被説明変数とし、TOPIXの超過収益率、規模、時価簿価比率、有形固定資産成長率、レバレッジなど標準的な説明変数の他、労働力に関係した変数を用いて固定効果モデルを計測した。正社員数/総資産額比の差分は、有意水準0.1%で正の係数推定値を得た。この結果は、労働力人口減に伴い株式投資収益率が低下することを示しており、政策対応が必要であろう。

日本企業の現金保有要因の分析

2015年度

研究成果概要:日本企業の現金等保有額(短期保有有価証券を含む)は、近年増加している。その要因を明らかにするため、2015年3月末で東京証券取引所に上場していた企業(銀行、証券、保険を除く)について、1999年度から2014年度まで16年分の財務...日本企業の現金等保有額(短期保有有価証券を含む)は、近年増加している。その要因を明らかにするため、2015年3月末で東京証券取引所に上場していた企業(銀行、証券、保険を除く)について、1999年度から2014年度まで16年分の財務データを用いたパネル分析を行った。その結果、設備投資等による投資キャッシュフロー(支出項目のため負値でその絶対値)と、事業債発行と長期借入れを合計した長期資金純調達額(償還額、返済をさしひいたもの)は、現金等保有額を増加させること、現金配当金額が大きい企業は現金等保有額も大きいこと、外国人投資家等の株式保有割合は、現金等保有額と統計的に有意な関係を持っていないことが明らかになった。

企業の財務政策に事業規模変更が及ぼす影響の検証

2015年度

研究成果概要:労働力人口の減少に対応して日本企業は事業内容と規模を変化させてきている。これが資金調達方法にもたらした影響を明らかにするため、2015年3月末で東京証券取引所に上場していた企業(銀行、証券、保険を除く)について、1999年度から2...労働力人口の減少に対応して日本企業は事業内容と規模を変化させてきている。これが資金調達方法にもたらした影響を明らかにするため、2015年3月末で東京証券取引所に上場していた企業(銀行、証券、保険を除く)について、1999年度から2014年度まで16年分のデータを用いて資金調達手段毎にパネル・ロジット分析を行った。その結果、過去5年間の自己資本増加、従業員数増加は増資を行う確率を高めること、設備投資等による投資キャッシュフロー(支出項目のため負値でその絶対値)が大きいと事業債発行の確率が高まること、設備投資/売上高比率、従業員数増加率が高いと長期および短期借入れを行う確率が高まることなどが明らかになった。

市場流動性供給者の行動分析

2016年度

研究成果概要: 2015年2月から2016年1月までの決算期で記念配当を実施し、これにかかる情報のみを企業サイトで開示した東証一部上場企業50社、及び、この期間以後2016年3月末までの決算期の記念配当に関する新聞記事が掲載された12社を加えた... 2015年2月から2016年1月までの決算期で記念配当を実施し、これにかかる情報のみを企業サイトで開示した東証一部上場企業50社、及び、この期間以後2016年3月末までの決算期の記念配当に関する新聞記事が掲載された12社を加えた計62社を対象に、情報開示日10日前から10日後の21日間の出来高に対するイベントスタディを行った。新聞記事を伴わないイベントでは、公表日翌日及び翌々日に、この21日間の平均的な出来高に比べて有意水準5%で有意なプラスの出来高増加が認められたが、新聞記事があるイベントでは、公表日翌日及び翌々日に出来高は増加するものの、統計的には有意ではないという結果を得た。

記念配当の決定要因

2016年度

研究成果概要: 東証一部上場の非金融企業の2012年1月から2016年12月までの決算期についてパネルデータを作成し、記念配当実施に関するロジット分析を行った。5年間で得られた8717企業・年サンプルのうち、約20%にあたる1783企業・年が、... 東証一部上場の非金融企業の2012年1月から2016年12月までの決算期についてパネルデータを作成し、記念配当実施に関するロジット分析を行った。5年間で得られた8717企業・年サンプルのうち、約20%にあたる1783企業・年が、創立○○周年記念や東証一部上場記念などの記念配当を実施した。固定効果モデルによると、株式時価総額の対数値、株主資本収益率(ROE)、過去5年間の株主資本成長率平均値という変数は、記念配当実施に有意水準5%でプラスの影響を、前年に比べ普通配当を増やしたり自社株買いを行ったりしている場合は有意水準1%でマイナスの影響を与えることがわかった。

株式市場における流動性変動の発生と拡大メカニズム

2005年度

研究成果概要: 消費財の取引では売り手(生産者)と買い手(消費者)が予め決まっているが,証券取引ではある価格が証券の価値に比べて高すぎると考えた人が売り手となり,低すぎると考えた人が買い手となる。「高すぎる」か「低すぎる」かの判断の差は,(潜在... 消費財の取引では売り手(生産者)と買い手(消費者)が予め決まっているが,証券取引ではある価格が証券の価値に比べて高すぎると考えた人が売り手となり,低すぎると考えた人が買い手となる。「高すぎる」か「低すぎる」かの判断の差は,(潜在的な)市場参加者間に何らかの違い-例えば,アクセスできる情報内容が違うなど-があって初めてもたらされる。証券市場における流動性は,「買い手」や「売り手」ばかりに偏ることなく,どちらのサイドも,相応の「数量」の取引を望むということによって提供されている。市場参加者間の相違に基づくこうした流動性の説明では,取引が成立し約定価格が市場に知られるということ自体が市場参加者にとって新たな情報源となり,もし何らかの理由によって「間違った」約定価格がつくと,そのことに市場参加者が反応して,大きな注文の流入をよびおこすことがありえる。反対に,そうした「変な」価格に対しては,市場参加者が用心してスプレッドを広げて様子を見るなど,流動性を低める行動に出る可能性もある。 どちらがおこるかを明らかにするため,大阪大学の西條教授を主査とする証券の裁定取引に関する経済実験の一部として,(1)株式の本源的価値である「配当」について正しい値を知っている主体と,ノイズがのった値を知らされた主体とが混在する状況を作り出し,(2)正しい値を知っている主体だけが取引に参加する期間,ノイズがのった値を知らされた主体だけが取引に参加する期間,両方の主体が取引に参加する期間を設定の上,(3)各期間内で何度も約定が成立しうる「ザラバ取引」の場合と,各期間一度だけ約定が成立する「板寄せ取引」の場合とについて,経済実験を行ったところ,次のような結果を得た。ザラバ取引では実験参加者の勘違いなどにより「間違った」価格がつくとそれに引っ張られた約定が起こる傾向があるが,板寄せ取引では理論が予測する「正しい価格」でほぼ約定し,ノイズがあることにより流動性が膨らむということがなかった。

海外研究活動

研究課題名: 民間経済主体間の異質性を失わせない方策について

2013年03月-2015年03月

機関: フェデリコ二世ナポリ大学(イタリア)、アイスランド大学(アイスランド)、ボッコーニ商科大学(イタリア)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
金融入門 3商学部2019春学期
数理ファイナンス 1商学部2019秋学期
金融イノベーション 1商学部2019秋学期
ビジネス入門 1商学部2019春学期
コーポレート・ファイナンスIA商学部2019春学期
コーポレート・ファイナンスIB商学部2019秋学期
コーポレート・ファイナンスIIA商学部2019春学期
コーポレート・ファイナンスIIB商学部2019秋学期
ファイナンス理論演習大学院商学研究科2019春学期
ファイナンス理論演習大学院商学研究科2019秋学期
ファイナンス理論研究指導 (M)大学院商学研究科2019春学期
ファイナンス理論研究指導 (M)大学院商学研究科2019秋学期
ファイナンス理論研究指導 (D)大学院商学研究科2019春学期
ファイナンス理論研究指導 (D)大学院商学研究科2019秋学期

教育内容・方法の工夫

数式処理ソフト(MathematicaTR)を活用した授業

2004年04月-

詳細

概要:「数理ファイナンス」(商学部)の授業では,数式で表現された内容を立体的なグラフなどを通じて直感的なイメージとして把握させるため,また,日本経済新聞などに掲載される実際のデータとファイナンスの理論にもとづいた理論価格との比較を行なわせるため,MathematicaTRという数式処理ソフトを使っている。学生一人一人が自分でMathematicaTRを使えるPCルームで全ての授業を行ない,学生が自分でこのソフトを使って計算するような実習を数多く取り入れるとともに,これらが身に付いたかどうかを確認するため25回の授業で10回ほどの宿題提出を求めている。デリバティブを使ったポジションの収益計算など,エクセルなどの表計算ソフトでは数値を計算して表を埋めなければ描けないグラフも,MathematicaTRでは関数(式)を与えるだけで容易に三次元グラフが描けるので,作業に時間をとられることなく本質的な部分に注力した効率的な学習が可能となっている。

授業アンケートの実施と公開

2004年10月-

詳細

概要:「数理ファイナンス」(商学部),「証券特論B」(商学部),「専門英書購読」(商学部)などの講義科目で,授業評価の際に授業独自の質問項目を追加することで授業内容に関するアンケートを実施し,その結果を教員のWEBで公開している。学生の生の声を聞いて翌年度の授業内容に反映させるとともに,履修を検討している学生がこれを学内から閲覧できるよう便宜をはかっている。

作成した教科書・教材・参考書

パワーポイントによる教材作成とWEB公開

2004年10月

詳細

概要:「数理ファイナンス」(商学部),「証券特論B」(商学部),「コーポレート・ファイナンス」(ファイナンス研究科)などの講義科目は,毎回の授業は,予め作成したパワーポイントを提示しながら進めている。パワーポイントは,ほぼ1週間前にはWEBに公開し,受講者は事前にこれを閲覧したり,授業後も復習に利用できるようにとりはからっている。

オンデマンド教材の作成

2004年04月

詳細

概要:「証券特論A」(商学部)では,一部の教材についてオンデマンド教材を作成し,受講者が自宅などからわかりにくいところは何度も教材を参照できるように配慮した。オークションをクラス内で実習して「体感的」イメージを予め把握させた上で,オークションの理論をオンデマンド教材で学ぶという構成にしており,授業当時はまだ一般的とは言えなかった「オークション」について興味を持たせるとともに,理解が深まるよう配慮した

その他教育活動

他校とのディベート交流

詳細

概要:関西学院大学経済学部の平山ゼミ,青山学院大学経済学部の芹田ゼミと,「グーグル型種類株を企業に導入すべきか」「労働者側,経営者側からみた日本企業における終身雇用の是非」「東京証券取引所の株式の東証への上場の是非」というテーマについて,ディベート対抗試合を行なう。ディベートでは,2006年度に施行された新会社法などの法律知識,この問題に関する実社会の人々(実務家)の意見,経済学・ファイナンス論・金融論の知識など,総合的な力が必要となるため,ゼミ生は,授業時間以外に活発な学習活動を行ない,急速に実力を高めた。

他校とのディベート交流

詳細

概要:関西学院大学経済学部の平山ゼミ,青山学院大学経済学部の芹田ゼミと,「企業は株主のものであるべきか」「敵対的買収の是非」「人民元はフロート性へ移行すべきか」といったテーマについて,ディベート対抗試合を行なう。ディベートでは,商法・会社法などの法律知識,この問題に関する実社会の人々(実務家)の意見,経済学・ファイナンス論・金融論の知識など,総合的な力が必要となるため,ゼミ学生は(試合直前の1ヶ月間とはいえ)ゼミの授業時間以外に活発な学習活動を行ない,急速に実力を高めた。

実際にふれる工夫

詳細

概要:「証券特論A」(商学部)では,金融機関のトレーディング・ルームで実際に使われている情報ベンダーのデータ端末(Bloomberg, Quickなど)にふれる機会を得るため,また,実際の証券取引の様子をリアルタイムで見るために,日本橋キャンパスにある「サイバー・トレーディングルーム」を見学した。見学日としてデリバティブのSQ算出日を選んだこともあってか,株式の取引が始まる9:00以前から日経225先物の活発な取引が開始されている様子や,株式寄付き以後も株式と先物やオプションとの間で行われる活発な裁定関係をみることができ,学生は証券市場のマーケット・マイクロストラクチャーを学ぶ意義を実感することができたとアンケートで答えている。

ゼミ合宿

詳細

概要:夏休みやゴールデンウィークなどにゼミ合宿を行って特定のテーマに関する集中的な学習を行い知識の向上をはかると共に,学生間および教員との間の親睦をはかっている。夏合宿では4回生にパワーポイントによるゼミ論文の進捗を報告させ,研究内容のプレゼンテーション・スキルの向上をはかると共に,卒論テーマの深化をはかっている。(2004年度以降の合宿開催実績: 2004/8/3-8/5, 2005/4/30-5/1, 2005/7/31-8/2, 2006/7/31-8/2.)