氏名

カトウ ダイゴ

加藤 大吾

職名

講師(任期付) (https://researchmap.jp/7000011918/)

所属商学学術院

(大学院会計研究科)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
d-kato@aoni.waseda.jp

住所・電話番号・fax番号

住所
〒169-8050新宿区西早稲田1−6−1 早稲田キャンパス11号館3階
電話番号
03-3208-8540
fax番号
03-3203-7067

URL等

研究者番号
50759470

本属以外の学内所属

学内研究所等

会計研究所

研究所員 2015年-2018年

会計研究所

研究所員 2018年-

学歴・学位

学歴

-2003年 早稲田大学 政治経済学部 経済学科

所属学協会

日本簿記学会

日本会計教育学会

委員歴・役員歴(学外)

2014年-株式会社星野リゾート・アセットマネジメント コンプライアンス委員会 外部委員()

研究分野

キーワード

簿記

科研費分類

社会科学 / 経営学 / 会計学

研究テーマ履歴

実務が要請する「人財」育成のための会計教育の在り方の研究

研究テーマのキーワード:簿記

個人研究

論文

「簿・財 ステップアップドリル」

会計人コース付録53(13)p.1 - 642018年11月-

「簿・財 総合問題トレーニング2018」

加藤大吾

会計人コース付録53(7)p.1 - 642018年06月-

「簿・財 第三問 2018年さきどり出題予想」

加藤大吾

会計人コース53(6)p.4 - 92018年05月-

「簿・財 総合問題が得意になるワークブック」

加藤大吾

会計人コース付録52(14)p.1 - 642017年12月-

「簿財 第三問対策 解法アシスト付き」

加藤大吾

会計人コース付録52(6)p.1 - 642017年05月-

「簿・財 知っておきたい総合問題のトレンド2017」

加藤大吾

会計人コース52(5)p.9 - 132017年04月-

「簿記朝10分ドリル」

加藤大吾

会計人コース付録51(11)p.1 - 642016年09月-

「税理士試験 簿・財 第三問 完全攻略模試」

加藤大吾

会計人コース付録51(7)p.1 - 642016年06月-

「簿・財 総合問題 まるごと解法戦略BOOK」

加藤大吾

会計人コース付録51(2)p.1 - 612016年02月-

「税理士・会計士試験 パワーアップ講義」(12回連載)

加藤大吾

会計人コース50(11)p.47 - 572015年09月-2016年08月 

「簿・財まるごと会計処理BOOK チェックリスト付」

加藤大吾

会計人コース付録50(11)p.1 - 642015年09月-

「簿・財 満点=合格ラインの1題」

加藤大吾

会計人コース50(3)p.6 - 202015年05月-

「解法センスが身につく総合問題学習スタートガイド」

加藤大吾

会計人コース50(1)p.9 - 132015年01月-

「簿記論・財務諸表論第三問対策 総合問題解法ナビ」

加藤大吾

会計人コース付録50(1)p.1 - 642015年01月-

「学者+実務家が大予想 第64回税理士試験 簿・財 超リアル模試」

加藤大吾

会計人コース付録49(8)p.40 - 642014年07月-

「簿記弱点発見克服教室〈完 第4回〉外貨換算・デリバティブ」

加藤大吾

会計人コース49(5)p.31 - 452014年04月-

「簿記弱点発見克服教室〈第3回〉負債・純資産会計」

加藤大吾

会計人コース49(4)p.27 - 402014年03月-

「簿記弱点発見克服教室〈第2回〉固定資産・税効果会計」

加藤大吾

会計人コース49(3)p.23 - 412014年02月-

「簿記弱点発見克服教室〈第1回〉ガイダンス・有価証券・貸倒引当金」

加藤大吾

会計人コース49(1)p.16 - 302014年01月-

「税理士・会計士・簿記検定 なぜ,総合問題が苦手なのか攻略ガイド」

加藤大吾

会計人コース付録48(3)p.1 - 642013年02月-

「税理士・会計士・簿記1級 計算力ステップアップドリル Part2」

加藤大吾

会計人コース付録47(3)p.1 - 642012年02月-

「税理士・会計士・簿記1級 計算力ステップアップドリル Part1」

加藤大吾

会計人コース付録46(13)p.1 - 642011年11月-

「簿記論・財務諸表論 駆け込み合格ドリル」

加藤大吾

会計人コース付録46(8)p.1 - 642011年07月-

「税理士・会計士・簿記1級 頻出出る問セレクト30」

加藤大吾

会計人コース付録45(5)p.1 - 642010年05月-

書籍等出版物

税理士試験簿記論・財務諸表論 総合問題なるほど解法ナビ

加藤大吾

中央経済社2015年 05月-

詳細

ISBN:978-4-502-14621-3

講演・口頭発表等

簿記教育におけるキャッシュ・フロー計算書の有用性

加藤大吾

日本簿記学会第33回関東部会自由論題(日本簿記学会)2017年06月10日

詳細

概要: 1.研究の動機と先行研究 金融商品取引法上の財務諸表の1つであるキャッシュ・フロー計算書は,各種簿記検定試験の下級の出題範囲に含まれていないこともあり,簿記初学者の多くがキャッシュ・フロー計算書に触れる機会がない。 簿記教育におけるキャッシュ・フロー計算書に関する先行研究には,藤川(2007)や和田(2009)などが存在するが,いずれも直接法によるキャッシュ・フロー計算書の作成について,現金預金勘定の収支に注目した直接的直接(direct-direct)アプローチによる指導方法が提案されている。 また,税理士試験や公認会計士試験の受験生向けの参考書として定評のある桜井(2005),佐藤(2015)および中條(2008)においてもキャッシュ・フロー計算書の解説がおこなわれているが,そこには次のような共通点がある。例えば,直接法における営業収入を算定する場合,損益計算書とキャッシュ・フロー計算書との差異に着目して,損益計算書の売上高に売掛金の期首と期末の差額(売掛金の増減額)を調整して営業収入を求めている点である。そこには間接的直接(indirect-direct)アプローチが念頭にあるものと考えられる。筆者は間接的直接アプローチによる指導方法には賛成するが,これらは損益計算書項目からスタートし,貸借対照表項目の増減を調整するという,間接法によるキャッシュ・フロー計算書を念頭においており,その解説は,簿記初学者にとって理解するのが困難であると思われる。 そこで,筆者は勘定分析によるキャッシュ・フロー計算書の指導方法を提案したい。 2.勘定分析によるキャッシュ・フロー計算書の指導方法と有用性 キャッシュ・フロー計算書の作成には,期首の貸借対照表,期末の貸借対照表および損益計算書の3点セットが必須であることを強調する。また,この3点セットのみで導出できる項目もあるが,純額表示を総額表示にするためには+αの情報が必要となる。 まず,キャッシュの動きのある勘定科目を選択し,当該勘定科目が貸借対照表科目であれば期首および期末残高を記入させる。次に,選択した勘定科目について,損益計算書と+αの情報から,期中における金額の増減に関する仕訳と勘定記入を行い,貸借差額からキャッシュ・フローを推定させる(図1および図2)。 このように,キャッシュ・フロー計算書の作成は一種の逆進推定問題であり,簿記教育の初期段階においても十分に指導が可能である。実際,商業高校における1年次の正規の簿記の授業にキャッシュ・フロー計算書を導入している事例がある。また,キャッシュ・フロー計算書の作成は貸借対照表や損益計算書の各勘定科目の増減内容について,簿記初学者に考える機会を与えるため,複式簿記や会計の基本構造に対する理解を深めることになる。それによって,単なる比率分析を超えた財務諸表分析を行う能力を身につけることができるなど,簿記・会計教育上,多くの有用性があるものと考える。

簿記の総合問題の作り方と指導方法

加藤大吾

日本簿記学会第32回全国大会自由論題(日本簿記学会)2016年08月21日

詳細

口頭発表(一般)

概要: 簿記検定試験,税理士試験及び公認会計士試験において出題される総合問題とは,一般に決算整理前残高試算表を前提として,決算整理事項を条件として与えて,貸借対照表及び損益計算書を作成する問題である。 総合問題の出題のメリットとして,出題者と解答者との間の暗黙の了解として,特に指示のない限り,開始仕訳と期中仕訳は適切に行われているという仮定が存在することにより,1年間の取引をすべて明示する必要がないために,問題文の圧縮を図ることができる。また,学習者側にとっても,総合問題における貸借対照表及び損益計算書を作成することにより,貸借が一致することを自分の目で確かめることにより,複式簿記の構造を理解することができると同時に,個々の取引を理解した学習効果を確かめることができるツールとして最適な問題である。 日商簿記検定試験の出題範囲は大幅に改正され,平成28年度より2級の総合問題において,実務上行われている月次決算を意識して,減価償却費や売上原価の計算など,本来の整理仕訳として行われていた取引を,あたかも期中仕訳のごとく出題することが公表された。この点について,簿記の一巡における仕訳の目的を無視した総合問題は,期中仕訳と整理仕訳が混同し,簿記の学習者の理解を妨げる結果となるものと考えられる。 また,公認会計士試験において,旧2次試験において「簿記」という試験科目がなくなり,財務会計論という科目に置き換わった結果,総合問題の出題頻度が減少している。その結果,平成26年度の税理士試験の簿記論第三問(総合問題)において出題のポイントで明らかにされている「示された取引事実を迅速かつ正確に理解して、あるべき会計処理を的確に導き出す力」という簿記の学習目標とも言える能力が不明な公認会計士が,この10年の間で増えてしまっているのではないかと危惧している。 そこで,簿記の総合問題の構造として,決算整理項目ごとの作問方法,初級レベルと上級レベルとの総合問題の出題方法の相違点及び作問上の留意すべき事項を明らかにする。また,簿記の学習者に対する総合問題の指導方法において,期中仕訳がどのように行われているかを無視して,前提条件と結論を明らかにせず,整理仕訳のみを説明することは無意味であり,簿記の一巡を意識して,結論を導き出すことが重要であると考える。

総合問題の解き方と簿記力を身につける

加藤大吾

(早稲田大学大学院会計研究科)2015年11月16日

総合問題の解き方と簿記力を身につける

加藤大吾

(明治大学専門職大学院会計専門職研究科)招待有り2015年10月31日

学内研究制度

特定課題研究

人財育成のための簿記教育に関する研究

2015年度

研究成果概要: 日商簿記検定試験の改正,特に日商簿記2級についてについて,私は従来学習する必要のなかった試験範囲が広がることについて,指導者および学習者の負担が増すことになることを危惧している。この点について,学習済みであることが実務へのアピー... 日商簿記検定試験の改正,特に日商簿記2級についてについて,私は従来学習する必要のなかった試験範囲が広がることについて,指導者および学習者の負担が増すことになることを危惧している。この点について,学習済みであることが実務へのアピールをすることが目的である,と複数の関係者から聴取することができたが,ただ単純に計算方法だけを知っている,または,勘定科目だけを意味がよく分らなくてもとりあえず暗記する,といった中途半端な簿記の学習方法は,実務で通用する知識とは言えない。その結果,会計実務で役立たない資格と誤解されてしまいかねず,簿記離れ・会計離れがより一層進んでしまうおそれがあると考えられる。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
基礎簿記 ※1年生のみ履修可。簿記Iまたは簿記IIとの並行履修不可。簿記Iまたは簿記IIを修得済の場合、履修不可大学院会計研究科2018春学期
簿記I(1) ※短答免除対象科目【財】 ※基礎簿記との並行履修不可大学院会計研究科2018春クォーター
簿記I(2) ※短答免除対象科目【財】 ※基礎簿記との並行履修不可大学院会計研究科2018秋クォーター
簿記II(1) ※短答免除対象科目【財】 ※基礎簿記との並行履修不可大学院会計研究科2018夏クォーター
応用簿記 (1) ※短答免除対象科目【財】大学院会計研究科2018夏クォーター
応用簿記 (2) ※短答免除対象科目【財】大学院会計研究科2018冬クォーター
財務会計ワークショップ ※履修登録時に志望理由入力必須大学院会計研究科2018冬クォーター
会計実務ワークショップ ※履修登録時に志望理由入力必須大学院会計研究科2018秋クォーター