氏名

セガワ シロウ

瀬川 至朗

職名

教授 (https://researchmap.jp/read0141119/)

所属政治経済学術院

(大学院政治学研究科)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
ssegawa@waseda.jp

住所・電話番号・fax番号

住所
〒169-8050新宿区 西早稲田1−6−1
電話番号
03-5286-3995
fax番号
03-5286-3995

URL等

WebページURL

http://www.waseda-j.jp/archives/1009(J-Schoolの教員紹介ページ)

研究者番号
00515413

本属以外の学内所属

兼担

政治経済学術院(政治経済学部)

政治経済学術院(大学院公共経営研究科)

国際学術院(大学院アジア太平洋研究科)

研究院(研究機関)/附属機関・学校(グローバルエデュケーションセンター)

理工学術院(大学院先進理工学研究科)

学内研究所等

東日本大震災復興研究拠点・先端環境医工科学研究所

研究所員 2011年-2013年

医療レギュラトリ―サイエンス研究所

研究所員 2013年-2015年

医療レギュラトリ―サイエンス研究所

研究所員 2015年-

総合政策科学研究所

研究所員 2017年-

早稲田環境学研究所

研究所員 2013年-2017年

メディア文化研究所

プロジェクト研究所所長 2013年-2018年

メディア文化研究所

研究所員 2013年-2018年

学歴・学位

学歴

-1977年 東京大学 教養学部 教養学科 科学史・科学哲学分科
-1978年 東京大学 工学研究科 化学工学専攻(環境システム工学)

学位

教養学士 課程 東京大学 科学社会学・科学技術史

所属学協会

日本マス・コミュニケーション学会

科学技術社会論学会

委員歴・役員歴(学外)

2015年04月-国立国会図書館客員調査員
2015年04月-石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞選考委員
2012年-一般財団法人・山本美香記念財団理事
2009年06月-2013年05月日本記者クラブ企画委員
文部科学省独立行政法人評価委員会臨時委員
-2014年04月日本科学技術ジャーナリスト会議理事

取材ガイド

カテゴリー
社会科学
専門分野
ジャーナリズム論、科学ジャーナリズム、ジャーナリズム教育
自己紹介コメント
毎日新聞社で科学部、米ワシントン支局などで記者活動をし、科学環境部長、編集局次長などを歴任。2008年に創設された早稲田大学政治学研究科ジャーナリズムコース(ジャーナリズム大学院)のプログラムマネージャーを務める。現在の関心・研究テーマは、東京電力福島第一原発事故の初期報道、公害報道と地球温暖化報道、中国の国営ネットメディアの経営と報道――など。2014年4月から早稲田大学メディア文化研究所長をしている。
キーワード
報道倫理、福島原発事故と報道、メディア経営

研究分野

キーワード

ジャーナリズム研究、メディア産業論、ジャーナリズム教育、科学技術社会論、環境とメディア

科研費分類

社会科学 / 社会学 / 社会学

環境学 / 環境解析学 / 環境影響評価

複合領域 / 科学社会学・科学技術史 / 科学社会学・科学技術史

研究テーマ履歴

2014年-福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析

機関内共同研究

2014年-中国国営ニュースサイト「人民網」「新華網」の研究〜日本のニュースサイトとの比較

個人研究

2009年-2012年科学技術情報ハブとしてのサイエンス・メディア・センターの構築

研究テーマのキーワード:サイエンス・メディア・センター 科学コミュニケーション ジャーナリズム

国内共同研究

2011年-2013年早稲田大学復興支援研究プロジェクト 「大震災がもたらす健康被害の予防へ向けた科学的・社会的対応のためのニーズ調査研究」

研究テーマのキーワード:リスク・コミュニケーション クライシス・コミュニケーション 災害 コミュ二ティー

機関内共同研究

2008年-2008年研究者のメディア・リテラシー

国内共同研究

2008年-2009年地球環境問題とジャーナリズム

国内共同研究

論文

原発報道は「大本営発表」だったか 朝・毎・読・日経の記事から探る (検証 3・11報道)

瀬川至朗

ジャーナリズム(255)p.28 - 392011年08月-

専門知と実践知の融合をめざして 〜 早稲田大学大学院ジャーナリズムコース

瀬川至朗

ジャーナリズム(223)p.18 - 272010年03月-

健康食品の社会的背景

瀬川至朗

公衆衛生Vol 73(No 1)p.8 - 122009年-

マスク狂騒曲と受動的報道〜科学ジャーナリズム論からの考察

瀬川至朗

新聞研究(697)p.45 - 482009年08月-

新聞の科学報道とジャーナリズムの規範的機能〜専門ジャーナリズムは機能しているのか

瀬川至朗

早稲田政治経済学雑誌(373-374)p.72 - 942009年-

目指すは行動派シンクタンク〜幅広い視野と長期的視点が不可欠な環境問題

瀬川至朗

新聞研究(No.622)p.18 - 212003年05月-

ジャーナリズムスクールの挑戦——高度専門職業人の養成に向けて

瀬川至朗

新聞研究(681)2008年04月-

書籍等出版物

メディアは環境問題をどう伝えてきたのか——公害・地球温暖化・生物多様性

関谷直也、瀬川至朗(共編著)

ミネルヴァ書房2015年 04月-

詳細

ISBN:978-4623073634

震災後に考える : 東日本大震災と向きあう92の分析と提言

鎌田薫監修、瀬川至朗分担執筆

早稲田大学出版部2015年 03月-

詳細

ISBN:9784657150035

図説 日本のメディア

藤竹曉編著、瀬川至朗分担執筆

NHK出版2012年 09月-

詳細

ISBN:9784140911969

英和・和英 エコロジー用語辞典

瀬川至朗(執筆・監修)、研究社編集部(編集)

研究社2010年 08月-

詳細

ISBN:4767434688

ジャーナリズムは科学技術とどう向き合うか

小林宏一、瀬川至朗、谷川建司(共編著)

東京電機大学出版局2009年 04月-

心臓移植の現場

瀬川至朗

新潮社1988年 10月-

健康食品ノート

瀬川至朗

岩波書店2002年 02月-

理系白書

毎日新聞科学環境部

講談社2003年 06月-

カードの科学

瀬川至朗

講談社2002年-

講演・口頭発表等

東北地方太平洋沖地震と初期報道

日中マスメディアサミット2011年03月13日

詳細

口頭発表(一般)

環境報道におけるテレビメディアの役割と課題〜水俣病から地球温暖化問題へ

日中マスメディアサミット2011年03月13日

詳細

口頭発表(一般)

新型インフルエンザ報道と市民の意識・行動〜特にマスク着用について

復旦大学・早稲田大学ジャーナリズム大学院合同シンポジウム2009年12月23日

詳細

口頭発表(一般)

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:基盤研究(C)

福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析

2014年-2016年

研究分野:社会学

配分額:¥4680000

学内研究制度

特定課題研究

福島第一原発事故における政府・東電の記者会見とマス・メディア報道の比較分析

2013年度

研究成果概要: 瀬川は2011年、東日本大震災における福島第一原発事故の初期報道において、主要全国紙が「炉心溶融」の問題をどのように報道したか、という問題意識に基づき、主要全国紙である朝日・毎日・読売・日経の記事(2011年3月12日朝刊~6月... 瀬川は2011年、東日本大震災における福島第一原発事故の初期報道において、主要全国紙が「炉心溶融」の問題をどのように報道したか、という問題意識に基づき、主要全国紙である朝日・毎日・読売・日経の記事(2011年3月12日朝刊~6月11日夕刊)を対象に、見出しのキーワード分析を実施した。その結果、当時の新聞報道が、政府・東電の記者会見をそのまま報じる発表報道(大本営発表報道)だった可能性が強いということを示した。研究成果は「原発事故は『大本営発表』だったか 朝・毎・読・日経の記事から探る」(『Journalism』2011年8月号)に掲載するとともに、いくつかの学術的会合で発表している。しかし、実証面で不十分ではないかとの指摘を受け、発展的な研究の実施を考えた。 本研究では、政府・東電の記者会見と新聞の報道を、より精緻に数量的に比較分析することにより、原発事故直後の新聞報道が発表報道だったかどうかを、実証的に明らかにすることをめざす。 初年度の2013年度は、分析に必要な政府記者会見の詳細なデータベースを構築することを試みた。政府会見には官房長官の会見と経済産業省・原子力安全保安院の会見の二つがあった。2011年3月11日~4月11日に開催された二つの記者会見について、情報公開法に基づく行政文書開示請求を実施し、記者会見記録の詳細なテキスト入手をそれぞれ内閣府、原子力規制庁(原子力保安院の後継組織)に対して試みた。 官房長官記者会見については、内閣府から、首相官邸HP上に各記者会見の動画と概要テキストが掲載されており、開示できる行政文書もHP上のものと同じであるとの回答を得た。そのため、官房長官会見の動画を視聴し、記者会見の詳細について質疑応答を含めて文字起こしすることにした。2013年度中に2011年3月18日まで計20回の記者会見の文字起こしを終えた。 また、原子力安全保安院の記者会見については、原子力規制庁から、3月13日~4月11日のあいだの記者会見の議事概要についての開示を得た。3月11日と12日の記者会見の議事概要は存在しないとの回答を得た。原子力安全保安院の記者会見についても、動画をもとに詳細な文字起こしをすることを考えている。 新聞報道については、朝日、毎日、読売、日経4紙を対象に、「溶融」の文字を含む記事の収集をおこない、分析に用いる記事データベースを作成した。 2014年度以降は、科学研究費補助金(基盤C)による研究費などを活用しながら、現在構築しつつある政府記者会見のデータベースを更に完成させるとともに、そのデータベースを用いて記者会見の詳細な内容分析に取り組む予定である。

中国国営ニュースサイト「人民網」「新華網」の研究~日本のニュースサイトとの比較

2014年度

研究成果概要:中国共産党機関誌「人民日報」と国営通信社「新華社」はそれぞれ「人民網」と「新華網」というニュースサイトを開設している。今回、両サイト幹部にインタビュー調査を実施した。明らかになったのは、両サイトともに、「党の喉と舌」と表され中国共...中国共産党機関誌「人民日報」と国営通信社「新華社」はそれぞれ「人民網」と「新華網」というニュースサイトを開設している。今回、両サイト幹部にインタビュー調査を実施した。明らかになったのは、両サイトともに、「党の喉と舌」と表され中国共産党の宣伝・広報に徹してきた中国伝統メディアの傘下にありながら、大衆の関心とアクセス数を意識したビジネスモデルを追求し、独立性の高いネットメディアとして運営されていることである。経営面では年3億~1.5億元の黒字だ。課題としては、経営的に人民日報や新華社からの独立性を確保しながらも、政治的には党・政府の統制を強く受けており、ネットビジネスモデルの転換に制約がかかる可能性があることであろう。

福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較研究

2015年度共同研究者:中村理

研究成果概要:2011年3月11日に東日本大震災が発生し、それに伴う東京電力福島第一原子力発電所の深刻な事故と放射能汚染は、日本だけでなく世界の人々を震撼させた。本研究では、東京電力福島第一原子力発電所の事故の初期段階に注目し、日本政府や東京電...2011年3月11日に東日本大震災が発生し、それに伴う東京電力福島第一原子力発電所の深刻な事故と放射能汚染は、日本だけでなく世界の人々を震撼させた。本研究では、東京電力福島第一原子力発電所の事故の初期段階に注目し、日本政府や東京電力による記者会見とマスメディア報道との比較分析などを実施し、「政府とメディア」の観点から原発事故対応に関わる研究を進めている。本年度は、当時、国民にとって重要な情報源であった日本政府や東京電力などの記者会見の内容をテキスト化して公開した。本研究を進めていくうえで重要な資料となるのが、日本政府と東京電力が福島第一原発事故に関連して連日開催した記者会見の内容である。その日本政府と東京電力の記者会見のデータを探すなかで、そうした重要な記者会見について記者会見の一問一答全体を記録したテキストデータが存在しないことが判明した。具体的には、内閣官房長官の記者会見と原子力安全・保安院の記者会見、東京電力本店での記者会見である。そこで本研究のデータとして必要な、事故発生後に開かれた官房長官の記者会見=2016年度に掲載予定=、原子力安全・保安院の記者会見、東京電力本店の記者会見の一問一答全体を記録したテキストデータを作成することにした。具体的には、それぞれ2011年3月11日~同年3月31日という、事故の初期段階に開かれた記者会見のテキストデータの文字起こしをした。作成したテキストデータは、本研究のためだけでなく、公共的な価値があると考え、ウェブサイト「FUKUSHIMA STUDY」を構築して公開することにした。 公開に際しては、原子力安全・保安院の記者会見と東京電力本店の記者会見の整理の仕方に差があったため、原子力安全・保安院は会見単位で、また東京電力本店は1日単位で、その会見(その日)に特有なかたちで多く現れる言葉を特徴語として上位10位まで抽出し、会見テキストの横に掲示した。特徴語の抽出には計量テキスト分析ソフト、KHCoderを使用した。これにより、会見の内容が経時的に変化する様子を概観できるようになった。 2016年度は、記者会見と新聞報道記事の比較分析を進める予定である。なお本研究は、主に、科学研究費補助金基盤研究(C)「福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国に新聞報道の分析」(2014年度~2016年度、研究代表者・瀬川至朗)により実施しているが、とりわけウェブサイトの構築には特定課題基礎助成のサポートを利用した。ウェブサイトURL http://fukushimastudy.org

福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較研究

2016年度共同研究者:中村理, 山田耕

研究成果概要: 福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国新聞報道の比較研究の一つとして、対象とする新聞を日本の全国紙4紙(朝日新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞)とし、また、対象とする事象を「炉心溶融」に限定して、4つの分析方法(見出... 福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国新聞報道の比較研究の一つとして、対象とする新聞を日本の全国紙4紙(朝日新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞)とし、また、対象とする事象を「炉心溶融」に限定して、4つの分析方法(見出し分析、情報源分析、言説分析、数量分析)で研究を実施した。 その結果、炉心溶融に関する新聞の初期報道は政府・東京電力の記者会見の内容にほぼ沿った「発表報道」になっていた。ただし、朝日新聞、毎日新聞の2紙と読売新聞、日経新聞の2紙とは語り方に差異がみられた。朝日・毎日は、炉心溶融が一部はおきているという前提の見出しや記事が目立つのにたいし、読売・日経は、おきているのは燃料棒の損傷であり、炉心溶融はおきていないという前提の見出し・記事が目立った。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
ジャーナリズム実践基礎 01政治経済学部2018集中講義(春学期)
ジャーナリズム実践基礎 02政治経済学部2018集中講義(秋学期)
ジャーナリズム論 01政治経済学部2018秋学期
メディア産業論 01政治経済学部2018秋学期
メディアの世界政治経済学部2018春学期
報道現場論 01政治経済学部2018秋学期
プレジャーナリズム・メディア演習 (瀬川至朗)政治経済学部2018冬クォーター
ジャーナリズム・メディア演習 I (瀬川至朗)政治経済学部2018春学期
ジャーナリズム・メディア演習 II (瀬川至朗)政治経済学部2018秋学期
ジャーナリズム・メディア演習 III (瀬川至朗)政治経済学部2018春学期
ジャーナリズム・メディア演習 IV (瀬川至朗)政治経済学部2018秋学期
ジャーナリズム・メディア演習論文 (瀬川至朗)政治経済学部2018春学期
ジャーナリズム・メディア演習論文 (瀬川至朗)政治経済学部2018秋学期
報道現場論A(J・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018秋学期
報道現場論B(J・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
ジャーナリズム専門研究セミナーB(J,PM・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018秋学期
ジャーナリズム専門研究セミナーA(J,PM・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
マスタープロジェクト(ルポ系・ウェブ系)(J・瀬川/富田/吉岡)大学院政治学研究科2018春学期
マスタープロジェクト(ルポ系・ウェブ系)(J・瀬川/富田/吉岡)大学院政治学研究科2018秋学期
ジャーナリズム実践基礎(瀬川至朗)大学院政治学研究科2018集中講義(春学期)
ジャーナリズム実践基礎(瀬川至朗)大学院政治学研究科2018集中講義(秋学期)
地球環境問題と持続可能な社会(J・瀬川/吉田/松岡)大学院政治学研究科2018秋学期
メディアの世界(J・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
インターンシップ(ジャーナリズム)大学院政治学研究科2018春学期
インターンシップ(ジャーナリズム)大学院政治学研究科2018秋学期
メディア産業論(J・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018秋学期
ジャーナリズム専門研究セミナー(博士・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
ジャーナリズム専門研究セミナー(博士・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018秋学期
ジャーナリズムと公共(J,PM・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
ジャーナリズム・メディア専門研究セミナーC(PM・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018春学期
ジャーナリズム・メディア専門研究セミナーD(PM・瀬川至朗)大学院政治学研究科2018秋学期
地球環境問題と持続可能な社会 (J)大学院アジア太平洋研究科2018秋学期(アジア)
報道現場論A大学院先進理工学研究科2018秋学期
報道現場論B大学院先進理工学研究科2018春学期
メディア産業論大学院先進理工学研究科2018秋学期
地球環境問題と持続可能な社会大学院先進理工学研究科2018秋学期
インターンシップ大学院先進理工学研究科2018春学期
インターンシップ大学院先進理工学研究科2018秋学期
ジャーナリズムの現在(石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞記念講座)グローバルエデュケーションセンター2018春学期
フリーペーパー講座 1グローバルエデュケーションセンター2018秋クォーター
フリーペーパー講座 2グローバルエデュケーションセンター2018冬クォーター