氏名

エンドウ マサヒサ

遠藤 晶久

職名

准教授

所属

(社会科学部)

連絡先

メールアドレス

メールアドレス
endo@waseda.jp

住所・電話番号・fax番号

住所
〒169-8050東京都 新宿区 西早稲田1-6-1

URL等

WebページURL

https://sites.google.com/site/masahisaendo/

研究者番号
80597815

本属以外の学内所属

兼担

政治経済学術院(政治経済学部)

政治経済学術院(大学院政治学研究科)

学歴・学位

学歴

2003年04月-2013年03月 早稲田大学 政治学研究科 博士後期課程
2005年08月-2009年08月 コーネル大学 政治学部博士課程
2001年04月-2003年03月 早稲田大学 政治学研究科 修士課程
1997年04月-2001年03月 早稲田大学 政治経済学部 政治学科

学位

博士(政治学) 課程 早稲田大学 政治学

修士(政治学) 課程 コーネル大学 政治学

修士(政治学) 課程 早稲田大学 政治学

政治学士 課程 早稲田大学 政治学

経歴

2018年04月-早稲田大学社会科学総合学術院准教授
2015年04月-2018年03月高知大学人文学部/人文社会科学部講師
2013年04月-2015年03月早稲田大学政治経済学術院助手
2010年06月-2013年03月早稲田大学経済学研究科グローバルCOE研究助手
2005年04月-2005年08月日本学術振興会特別研究員(DC2)

所属学協会

日本選挙学会 理事 国際化委員会委員長

日本政治学会

American Political Science Association

International Political Science Association

日本世論調査協会

受賞

日本選挙学会賞(優秀論文賞)

2015年05月授与機関:日本選挙学会

早稲田大学ティーチングアワード

2015年03月授与機関:早稲田大学

タイトル:早稲田大学ティーチングアワード(政治分析入門01、2014年度春学期、ヘッドTAとして)

日本選挙学会賞(優秀ポスター賞)

2013年05月授与機関:日本選挙学会

研究科長賞

2006年03月授与機関:早稲田大学政治学研究科

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:若手研究(A)

少子高齢化社会における世代間対立の政治:ミクロレベルからの検証

2016年04月-2019年03月

研究分野:政治学

配分額:¥16120000

研究種別:若手研究(B)

有権者レベルから見た組織動員の動態に関する研究

2013年04月-2016年03月

研究分野:政治学

配分額:¥4160000

研究種別:特別研究員奨励費

異なる状況下における経済投票メカニズムに関する研究

2005年04月-2005年08月

研究分野:政治学

研究種別:

アジアンバロメータ調査第5波の実施と比較政治実験の統合による政治文化研究の革新

2018年-0月-2021年-0月

配分額:¥43160000

研究種別:

グローバル時代のエリートと対抗エリートの平等観と政策ネットワークの変容

2017年-0月-2022年-0月

配分額:¥39910000

研究種別:

農村政治モデルの変容と展望-農業経済学と政治学からの双対アプローチ-

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥3640000

学内研究制度

特定課題研究

有権者レベルから見た選挙動員の動態に関する研究

2013年度

研究成果概要:研究成果報告 本研究の目的は、現代日本の選挙動員について、従来ブラックボックスとなっていた、有権者行動に与える影響のメカニズムを明らかにすることである。主たる研究対象は日本の有権者で世論調査データによる検証を行ってきた。本年度は、...研究成果報告 本研究の目的は、現代日本の選挙動員について、従来ブラックボックスとなっていた、有権者行動に与える影響のメカニズムを明らかにすることである。主たる研究対象は日本の有権者で世論調査データによる検証を行ってきた。本年度は、主に二つの側面からこの問題にアプローチをした。 第一に、組織動員が投票参加に与える影響について、交差圧力(異なる党派からの動員圧力を同時に受けること)の分析を行い、社会的アカウンタビリティの問題から交差圧力が投票参加を抑制することを明らかにしようとした。従来の理解では、動員圧力を受ければ有権者は投票参加するという単線的な見方が主流であったが、本研究では、動員圧力について、同質圧力(一政党からの圧力)と交差圧力を区別したうえで、集団圧力が必ずしも単線的に投票参加を促進するわけではないことを検討した。研究成果は現在、論文としてまとめており、来年度以降、発表する予定である。 第二に、もう一つの組織動員に関する理解―組織動員を受ければ、その政党に投票をする―についての検討を進めた。報告者は既に、組織動員を受けても有権者は自律的な投票決定を行なっていることを指摘し、盲目的な組織票という通説に疑義を投げかけている(遠藤, 2012)。本年度は、この研究の分析手法の問題点を克服するために、方法論的検討を進めた。特に、因果推論モデルによる世論調査モード間比較(CASI調査とPAPI調査の比較)を試みるための準備を行った。さらに、理論的には、狭く日本政治研究としてだけでなく、より普遍的なパトロネージ政治研究と接合することで、この研究を比較政治学の中に位置づけようと試みた。これらの方向性を探るために、早稲田大学政治経済研究所世論調査・実験方法論部会とSouthern Political Science Associationで報告を行った。現在、そこで得たフィードバックを参考にしながら論文を改訂しており、来年度以降、海外ジャーナルに投稿をする予定である。

動員圧力下の有権者の投票行動:業績投票との関連に着目して

2014年度

研究成果概要: 本研究課題では、現代日本における選挙過程における組織動員と有権者の行動を検討した。そのなかでも有権者の投票行動に着目し、それがどのように業績投票と関連するのかを明らかにすることを目指した。本年は、投票行動について実証的に検証する... 本研究課題では、現代日本における選挙過程における組織動員と有権者の行動を検討した。そのなかでも有権者の投票行動に着目し、それがどのように業績投票と関連するのかを明らかにすることを目指した。本年は、投票行動について実証的に検証する前に、組織選挙の利益誘導政治との関係について理論的に検討を加え、近年研究蓄積がある比較政治的な利益誘導政治研究の中に本研究課題を位置づける作業を行った。そのうえで、日本におけるクライエンタリスティックな政治家—有権者関係がどの程度、組織動員と結びついているのかについて分析をし、また、有権者がどの程度、動員による社会圧力を感じているのかについてまとめた論文を海外査読誌に投稿をした。その上で、組織動員と有権者行動(認知・投票参加・投票行動)の関連を包括的に分析した論文をまとめた。その中には、組織動員を受けるか否かによって業績投票のパターンが異なるという仮説を検証した章も含まれている。

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
政治学演習 III (田中愛治)政治経済学部2019春学期
政治学演習 IV (田中愛治)政治経済学部2019秋学期
政治学演習論文 (田中愛治)政治経済学部2019春学期
政治学演習論文 (田中愛治)政治経済学部2019秋学期
政治分析の基礎 B社会科学部2019秋学期
政治分析 B社会科学部2019春学期
ゼミナールI(選挙・世論研究/秋学期)社会科学部2019秋学期
ゼミナールII(選挙・世論研究/春学期)社会科学部2019春学期
ゼミナールII(選挙・世論研究/秋学期)社会科学部2019秋学期
ゼミナールIII(選挙・世論研究/春学期)社会科学部2019春学期
ゼミナールIII(選挙・世論研究/秋学期)社会科学部2019秋学期
現代選挙論 1社会科学部2019春学期
現代選挙論 2社会科学部2019秋学期
ラーニング・コミュニティ A社会科学部2019春クォーター
Freshman Seminar (Fall) C社会科学部2019秋学期
Freshman Seminar (Spring) A社会科学部2019春学期
Freshman Seminar (Spring) B社会科学部2019春学期
現代日本政治分析専門研究セミナーA(PS,J:田中愛治/遠藤晶久)大学院政治学研究科2019春学期
現代日本政治分析専門研究セミナーB(PS,J:田中愛治/遠藤晶久)大学院政治学研究科2019秋学期
現代日本政治分析専門研究セミナー(博士:田中愛治/遠藤晶久)大学院政治学研究科2019春学期
現代日本政治分析専門研究セミナー(博士:田中愛治/遠藤晶久)大学院政治学研究科2019秋学期
現代日本政治論 I大学院社会科学研究科2019春学期
現代日本政治論 II大学院社会科学研究科2019秋学期
現代日本政治論研究演習 I(春学期)大学院社会科学研究科2019春学期
現代日本政治論研究演習 I(秋学期)大学院社会科学研究科2019秋学期
現代日本政治論研究演習 II(春学期)大学院社会科学研究科2019春学期
現代日本政治論研究演習 II(秋学期)大学院社会科学研究科2019秋学期