氏名

ヒラノ マサアキ

平野 雅章

職名

教授

所属

(大学院経営管理研究科)

連絡先

URL等

研究者番号
00165193

本属以外の学内所属

学内研究所等

アジア太平洋研究センター

兼任研究員 1989年-

商学学術院総合研究所

運営委員 2008年-2010年

商学学術院総合研究所(WBS研究センター)

兼任研究員 2007年-2018年

学歴・学位

学歴

-1974年 東京工業大学 工学部 経営工学科
-1982年 東京工業大学 総合理工学研究科 システム科学専攻
-1993年 ロンドン大学 経済学

学位

工学博士 課程 東京工業大学

経歴

1983年-1988年早稲田大学システム科学研究所 助手
1985年-1987年オックスフォード大学 スワイヤ研究員
1988年-1990年早稲田大学システム科学研究所 専任講師
1990年-1996年早稲田大学システム科学研究所 助教授
1997年-1998年Visiting Faculty, INSEAD(欧州経営大学院)
1998年-早稲田大学アジア太平洋研究センターおよびビジネススクール教授
2000年-Visiting Scholar, Euro-Asia Centre, INSEAD(欧州経営大学院)
2002年-早稲田大学大学院アジア太平洋研究科およびビジネススクール教授
2002年-Visiting Professor, H.E.C. (Ecole des Hautes Etudes Commerciales)
2003年-より 早稲田大学経営専門職大学院ビジネススクール教授
2004年-より 東京芸術大学非常勤講師(「経営学」)
2005年-より 東京工業大学特任教授

所属学協会

経営情報学会 会長

経営情報学会 理事

経営情報学会 理事

経営情報学会 理事

経営情報学会 理事

Association for Information Systems

Japan Association for Information Systems (JPAIS)

組織学会

Strategic Management Society

INFORMS

Academy of Management

情報処理学会

委員歴・役員歴(学外)

2004年-2005年特定非営利活動法人トリトン・アーツ・ネットワーク評価委員会 委員
2004年-在日ベルギー・ルクセンブルグ商工会議所「YES IV」 プログラムアドバイザー
2002年-在日ベルギー・ルクセンブルグ商工会議所「YES III」 プログラムアドバイザー
2001年-2002年国土交通省・(社)全国旅行業協会「中小旅行業の21世紀戦略検討委員会」 委員
2000年-2002年(社)在日フランス商工会議所「Comite Strategique」 専門委員
2000年-2001年通商産業研究所「国際競争力研究会」 主査
2000年-2003年大学設置・学校法人審議会(大学設置分科会) 専門委員

その他基本情報

私が興味を持っているのは「組織の適応」という現象で、これには「通時的」と「共時的」の二つの側面があります。通時的適応の例としては、組織による情報技術の学習・利用があり、また共時的適応には組織による新しい環境(市場や地域)への進出と必要な調整行動が含まれます。授業の教材・教育方法については、世界のトップビジネススクールと同一レベルを目指します。

研究分野

キーワード

経営情報学、国際経営、社会事業マネジメント

科研費分類

社会科学 / 経営学 / 経営学

研究テーマ履歴

情報投資と経営成果、情報技術の戦略的活用、情報型組織の運営、社会事業マネジメント
企業の国際化と経営成果

研究テーマのキーワード:国際化,経営成果,海外進出

個人研究

情報化社会

研究テーマのキーワード:情報基盤,社会,産業

国内共同研究

ソフトアプローチの有効性

研究テーマのキーワード:ソフト系科学技術,組織,経営

個人研究

組織の情報技術適応

個人研究

組織の国際化適応

個人研究

情報技術と戦略

個人研究

論文

「情報投資の社会的効果」に関するシナリオ

平野雅章

国際経営・システム科学研究(早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要)362005年-

病院経営におけるバランストスコアカードの適用と情報マネジメント

平野雅章・須藤秀一・内田亨

経営情報学会2005年春季全国研究発表大会予稿集

クリック&モルタルの挑戦

平野雅章

国際経営・システム科学研究(早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要)332002年-

Vers un nouveau paradigme ? Corporate Governance: le nouveau debat franco-japonais

Hirano, M

France Japon eco, Chambre de Commerce et d'Industrie Francaise du Japon(91)p.18 - 232002年-

La tribune des grands patrons

Hirano, M

France Japon eco, Chambre de Commerce et d'Industrie Francaise du Japon(91)p.45 - 492002年-

『平成12年度我が国産業の国際競争力に関する調査研究報告書』

経済産業省経済産業研究所(研究会座長として全体の取りまとめに参加)

経済産業省経済産業研究所2001年-

IT 急成長の挑戦

平野雅章

国際経営・システム科学研究(早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要)31p.145 - 1592000年-

A Manifesto for“Asian Manufacturing Futures Progranmme”

Hirano, M., I.-H.Hwang and J.Nakane

Proceedings,First Asia Pacific DSI Conference (June 21-22,1996,HongKong)

An Overview of the SME Financing System in Major OECD Countries

Hirano, M. and K. Suzuki

Workshop Document, OECD/OECDW (96)

Asian Manufacturing Futures Programmeについて

システム科学研究所紀要

Brand Reality-The Japanese Perspective

Journal of Marketing Management

EDI標準の経済学

Communication of the WIA/早稲田工業経営学会

IT 急成長の挑戦

国際経営・システム科学研究/早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要

In Serch of Intention: Organizational Learning as Autopoietic System (co-presented with E. Osono, S. Ishida and S. Aoyama)

Abstract,Strategic Management Society, 19th Annual International Conference (3-6October 1999, Berlin, Inter-Continental Hotel)

Is Symphony Orchestra an Information-based/Knowledge-based Organization?

Abstract,IFORS 96(July 8-12,1996,Vancouver)

Japanese Manufacturers in Asian Economic Crisis-Responces and their Implications on Manufacturing Capabilities

Proceedings, 14th LVMH Conference

Japanese Marketing in the Post-Bubble Era

The International Executive

「経営戦略」

OR事典2000/(社)日本オペレーションズリサーチ学会

アジアにおける日本企業のロジスティックス管理

経営情報学会 1996年春季全国研究発表大会 論文集/経営情報学会

インターネットマーケティングの可能性に関する調査報告−日用品サイトのアンケートを基にして

早稲田大学システム科学研究所紀要

オーケストラ型組織とリーダーシップ(杉野周との共同発表)

経営情報学会1996年秋季全国研究発表大会発表要旨(1996年11月9日-12日千葉・麗澤大学)

システム知の探求1第9章「情報化社会」

日科技連出版社

ソフト手法の適切な使用条件について

経営情報学会 1995年春季全国研究発表大会 論文集/経営情報学会

経営情報学は国際経営学から学ぶことがあるか?

経営情報学会1996年春季全国研究発表大会発表要旨(1996年5月25日-26日、東京・東京工業大学)

情報化の進展が下請分業構造に与える影響に関する調査研究

産業研究所

情報化社会のシステム論的考察

システム科学研究所紀要

情報型組織のパラダイム

経営情報学会96年度夏季公開シンポジウム論文集

組織知能再考

オペレーションズリサーチ

知識型/情報型組織

メディアスケープ/大日本印刷

知識型/情報型組織モデルの探求−交響楽団を例として

経営情報学会誌

知識創造研究拡張の試み(大薗恵美、石田茂、堀川勇司、青山修二との共同発表)

経営情報学会1999年秋季全国研究発表大会予稿集(1999年11月6−7日、宜野湾、沖縄国際大学)

電子決済研究会(第4部)報告書

電子決済研究会(顧問として全体の取りまとめに参加)

(財)金融情報システムセンター

書籍等出版物

『戦略的情報マネジメント』

平野雅章

日本能率協会マネジメントセンター2004年-

『繊維産業革新への挑戦−新時代を拓く繊維と加工』、第13章「情報技術活用のためのマネジメント能力」

平野雅章

繊維社2002年-

外部研究資金

科学研究費採択状況

研究種別:

IT投資と経営成果に対する組織特性の役割と価値に関する研究

配分額:¥44720000

研究種別:

ERPを基盤としたビジネス・プロセス及びサプライチェーンの構築に関する研究

配分額:¥11500000

研究種別:基盤研究(C)

IT投資・組織特性・経営成果間の関係に関する詳細レベルの拡張研究

2012年-2014年

研究分野:経営学

配分額:¥5070000

研究種別:

大規模サンプルによる組織特性・IT投資・経営成果の関係に関する詳細研究

2016年-0月-2019年-0月

配分額:¥4550000

研究種別:

IT投資・組織特性・経営成果間の関係に関する詳細レベルの拡張研究

2012年-0月-2015年-0月

配分額:¥5070000

研究種別:

職場のウェルビーイング度の向上に個人特性が与える影響

2019年-0月-2022年-0月

配分額:¥4420000

学内研究制度

特定課題研究

CALSとEDIが我が国産業に及ぼす影響の研究

1995年度

研究成果概要: EDI(Electronic Data Interchange)に代表される商流の電子化(ここでは,EDIとは何らかの広く受け入れられている標準フォーマットを採用している電子取引を指し,企業または企業グループ特有のフォーマット... EDI(Electronic Data Interchange)に代表される商流の電子化(ここでは,EDIとは何らかの広く受け入れられている標準フォーマットを採用している電子取引を指し,企業または企業グループ特有のフォーマットによる電子取引は含まない)はようやくわが国でも普及に弾みがつき始めたが,この1-2年はCALS(ComputerAided Logistic SupportまたはComputer-aided Acquisition and Logistic Support等)が大きく脚光を浴びている。しかし,本研究の調査によると,米国におけるCALSは国防省の管轄を離れて以来求心力を失い,民間でもこれを推進する動きは特定の産業等に偏っているようである。わが国でのCALS推進は事実上官の指導の下,業界毎の縦割りで行われているため,業際のインターフェイスに問題が発生する可能性がある。かつて本研究申請者は「産業構造がEDI標準生成に影響を与える」ことを示したが,本研究を通じ「EDI標準が二つの要因によって産業構造と商習慣に影響を与える」ことが明らかとなった。すなわち,まず,標準化を通じた商習慣に関する知識の「形式化」は,従来からの正当化できない商習慣の見直しを迫るため,商習慣が大きく変化することがあり,これは競争条件を変化させることにより産業構造にもインパクトを与える。第2に業際的なEDIの試みはしばしば関係する業界の産業構造や商習慣を変化させる。今後の方向性としては,業界によってレベルが大変異なるEDI標準の統合化を図るときには,(その差異に起因する)複雑性と(業界毎に水準と変化率が異なることによる)多様な変化の管理が,課題となることが明らかとなった。これに対する対応として,最近の国際経営学の知見の応用が一つの候補として示された。

情報型組織における組織原理と情報活用に関する事例調査

1996年度

研究成果概要: ドラッカーの論文『未来組織の到来』に代表されるように、情報技術の進展と活用によって、将来の組織は知識労働者が肉体労働者にとってかわる「情報型組織」になると一般に信じられている。ところが、実際にこの段階に達している組織は少ないため... ドラッカーの論文『未来組織の到来』に代表されるように、情報技術の進展と活用によって、将来の組織は知識労働者が肉体労働者にとってかわる「情報型組織」になると一般に信じられている。ところが、実際にこの段階に達している組織は少ないため、現実の事例から情報型組織の運営法を学ぶこともできず、企業によってネットワーク組織などの実験が行われているのが現状である。他方、ドラッカーは当論文において、情報型組織の例として大学・病院・交響楽団を挙げているが、これら現存の専門家集団の組織原理の解明も必ずしも十分に行われているとはいえない。 そこで、本研究の目的は、専門家集団の現実の事例を調査することにより、その組織原理について考察するための実証的知見を蓄積することにあった。 まず、組織論をレビューし直して、情報技術のインパクトに留意しつつ質問票を設計するとともに、情報共有技術の利用体験を積み、その効果を実感した。また、会計事務所・コンサルタント会社から協力を得られる調査対象を5社選択し、データを整理した。さらにこの間、情報型組織の環境である「情報化社会」についてモデルを作って考察することにより、情報化社会が産業革命を遥かに越える大きな社会変動であることが明らかとなった。 今後の課題としては、得られたデータから質問票を見直して、伝統的な組織原理との対比における情報型組織原理の実証データをさらに蓄積し、新しい組織原理について実証的な議論をする基礎を提供することが望まれる。

ERPパッケージによる大学院経営教育教材の開発

2000年度

研究成果概要: 本研究ではSAPジャパン株式会社よりR/3の使用権に寄付を受けて教材の開発をする計画であったが、実際には、SAPジャパンが使用権を寄付する国内の大学に対するホスティングサービスを行うことになっていた横浜国立大学におけるアプリケー... 本研究ではSAPジャパン株式会社よりR/3の使用権に寄付を受けて教材の開発をする計画であったが、実際には、SAPジャパンが使用権を寄付する国内の大学に対するホスティングサービスを行うことになっていた横浜国立大学におけるアプリケーションホスティングセンターの立ち上げが、技術的理由と、国立大学での前例のないサービスであることから、当初予定より大幅に遅れ、結局サービスが立ち上がったのは2001年になってからであった。これに伴い、申請者は、2000年度を主として本研究の基礎準備に充てることになった。具体的には、SAPジャパンによるトレーニング(合計20日)を受け、またInternational Conference on Information Systemsに参加して、ERP教育の研究を最先端について学ぶ機会を得た。実際にR/3を使えるようになった2001年1月から、同様の問題意識を持つ筑波大学の佐藤亮教授と共同で、既存のERP公開教材の評価を集中的に行い、この成果は、経営情報学会2001年春季全国研究発表大会で報告された。R/3は超大型の複雑なデータベースであるため、全貌を掴むためには大きな努力が必要とされ、今後も一層の研鑽が必要である。

病院経営効率化のためのガバナンス概念の構築によるバランストスコアカードの適用

2004年度

研究成果概要:本研究計画の特色の一つは、実際の病院へのバランストスコアカード導入のプロセスと通じて病院経営におけるガバナンス構造の形成を観察することにあったが、予定して応諾を得ていた協力病院でのバランストスコアカード導入が大きく遅延し、年度内計...本研究計画の特色の一つは、実際の病院へのバランストスコアカード導入のプロセスと通じて病院経営におけるガバナンス構造の形成を観察することにあったが、予定して応諾を得ていた協力病院でのバランストスコアカード導入が大きく遅延し、年度内計画に間に合わなくなって、年度途中で協力病院の変更を余儀なくされた。これに伴い、研究計画も実施段階で多少の変更をした。本研究では、まず、民間企業では広く使われているバランストスコアカードを医療組織に導入する際の困難点・問題点を明らかにした。また、協力病院でのバランストスコアカード導入事例から、これらの困難点・問題点の克服法を考察し、バランストスコアカード導入を通じて、病院経営におけるガバナンス改善が図られることを確認した。さらに、バランストスコアカードの効果を高めるために、有効な情報マネジメントが必要であることが分かった。

企業の情報投資/支出・組織特性・経営成果の関係に関する実証研究

2007年度共同研究者:飯島淳一, 妹尾 大

研究成果概要:1990 年代後半より、マクロレベルにおける生産性に対するIT 投資の貢献については、先進国において実証研究の蓄積が進み、大方の合意が存在している(例えば、US Department of Commerce (2002), Dig...1990 年代後半より、マクロレベルにおける生産性に対するIT 投資の貢献については、先進国において実証研究の蓄積が進み、大方の合意が存在している(例えば、US Department of Commerce (2002), Digital Economy 2002, US Department of Commerce (2003), Digital Economy 2003, OECD (2003), ICT and Economic Growth: Evidence from OECD Countries, Industries and Firms、西村清彦・峰滝和典(2004)『情報技術革新と日本経済』, 有斐閣、元橋一之(2005)『IT イノベーションの実証分析』,東洋経済新報社など)。一方、ミクロ(企業・事業)レベルでは、米国で大サンプルの実証研究の蓄積が進んでいる(例えば、Brynjolfsson, E. and L.M. Hitt (2000), "Beyond Computation: Information Techonology, Organizational Transformation and Business Performance", Journal of Economic Perspectives, Vol.14, No.4, pp.23-48, Bresnahan, T.F., E. Brynjolfsson and L.M. Hitt (2002), "Information Technology, Workplace Organization, and the Demand for Skilled Labor: Firm-Level evidence", The Quarterly Journal of Economics, Vol.117, pp.339-376, Brynjolfsson, E., L.M. Hitt and S. Yang (2003), "Intangible Assets: Computers and Organizational Capital", Brookings Papers on Economic Activity: Macroeconomics, (1), pp.137-199 など)が、これらの研究は組織要因を重視していて、IT 投資または資産の経営成果への影響は、組織特性によって影響されるという立場に立っている。これに対して、我が国における大サンプルの実証研究は始まったばかりで、元橋(2005 前掲)は先駆的な例だが、IT 要因のみを独立変数とし、経営成果や組織特性等はいずれも従属変数として取り扱われている。その意味で、先行する米国の研究のようにIT 要因と組織特性を独立変数として経営成果を説明する枠組に立脚した大サンプルの実証研究は、いままで存在しなかった。研究代表者は、従来からIT 投資/支出から経営成果を得るためには組織要因が大切であることを主張してきた(例えば、平野雅章(2002)、クリック&モルタルの挑戦、国際経営・システム科学研究(早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要)No.33, 平野雅章(2002a)、『繊維産業革新への挑戦-新時代を拓く繊維と加工』, 繊維社、第13章「情報技術活用のためのマネジメント能力」pp.184-189)が、本研究においては、組織特性として「組織IQ」概念(Mendelson, H. and J. Ziegler (1999), Survival of the Smartest, John Wiley & Sons, Mendelson, H. and R.R. Pilai (1999), "Industry Clockspeed: Measurement and Operational Implications", Journal of Manufacturing & Service Operations Management, Vol.1, No.1, pp1-20)を採用した。本研究では、経済産業省による『IT経営百選』(2005年および2006年)と「情報処理実態調査」(平成12年~16年)および有価証券報告書と本研究グループ独自の組織IQ調査票を組み合わせて分析し、以下を明らかにした。(1)IT投資/支出と企業業績との間には、関係がありそうだが統計的には有意でない。(2)組織IQと企業業績との間には関係がある。(3)組織IQが高いとIT投資/支出と企業業績との間には強い関係があるが、組織IQが低いと関係はない。(4)IT投資/支出のレベルが低いときよりレベルが高いときの方が、組織IQと企業業績との関係は強い。すなわち、組織IQの高い企業群ではIT投資/支出からリターンを得ているが、組織IQの低い企業群ではリターンを得ていない。したがって、IT投資/支出からリターンを得るためには、まず組織IQを高くしておかねばならないということが見出された。

IT投資成果の定性的・主観的評価と定量的・客観的評価との関係に関する研究

2011年度

研究成果概要:我が国におけるIT投資は年間24兆円とも言われ、無視できない規模である。したがって、このIT投資の成果如何ということが国民経済上も大切であるはずだが、現実にはIT投資の成果がきちんと評価されてきていない。IT投資評価では、該当投資...我が国におけるIT投資は年間24兆円とも言われ、無視できない規模である。したがって、このIT投資の成果如何ということが国民経済上も大切であるはずだが、現実にはIT投資の成果がきちんと評価されてきていない。IT投資評価では、該当投資案件の影響する範囲や効果のタイムラグの特定が難しいことや、定量的評価が難しい変数もある等の理由から、経済的評価は断念され、しばしばBSC (Balanced Score Card) が用いられている。さらに、「会計的な評価は過去の評価だが、BSCによる評価は将来の評価も含む」「財務的な評価はアクションに繋げることが難しいが、BSCの戦略マップはこれを補う」などと優位性が主張されてきた。しかし、BSCの強みとされるこれらの特性が実際どの程度真実であるか、 通常は客観的に知る方法がなく、宗教的な信仰の問題となりがちな嫌いがある。すなわち、たとえBSCを採用している企業の業績が良くなったとしても、その原因がBSCにあるのか、他にあるのかを論理的・合理的に判定することができない。本研究課題では、経済産業省による「情報処理実態調査」の個票を用いることにより、サンプル企業によるIT投資のBSC評価と実際の財務的経営成果を比較して、BSC評価の妥当性を評価するとともに、BSC評価の特性・使用上の留意点などを明らかにすることを目的とした。研究を通して、成果として以下のような知見が得られた。(1)BSCによる評価は、前期および今期の経営成果実績を強く反映する。すなわち、前期および今期の業績がよいと、IT投資の効果があったと評価する。他方、2期前になると、BSC評価に影響を与えない。また、次期の見込みも影響を与えない。(2)「業績」と「業務」に関する尺度に比較すると、「顧客」と「学習(または成長}」に関する尺度と実際の経営成果とのリンクは弱い。(3) 単に「効果があったか」聞くよりも、まず「効果を狙ったか」を聞き、それから「実際に効果があったか」聞く方が、財務的な経営成果とのリンクが強い。この差は、特に「顧客」に関する尺度に大きい。(4)2期前から前期に掛けて財務的業績実態が改善していると、今期のIT投資の効果の評価に幾分反映される。(5)前期から今期へ財務的業績実態が悪化した場合、今期から次期への財務的業績見込みが悪化している場合に、今期のIT投資効果の評価が高くなる。予備的な研究成果は既に公表しているが、これまでの研究成果に、(1)何故これらのような傾向が見られるのか、最近の行動経済学の成果を加味した考察(2)BSCを有効に使うためには、どのようなことに留意すべきかを加えて、秋までに最終報告する計画である。

「人とITとの共創」を実現するための組織インターフェースに関する研究

2015年度

研究成果概要:ITの急速な発展に伴い、組織とITとの効果的なインターフェイスを究明することは急務である。現在、ディジタル化と個人のスキルとの関係に関する研究が主流であるが、IT投資と組織能力との関係については、実証的に明らかにされてきた訳ではな...ITの急速な発展に伴い、組織とITとの効果的なインターフェイスを究明することは急務である。現在、ディジタル化と個人のスキルとの関係に関する研究が主流であるが、IT投資と組織能力との関係については、実証的に明らかにされてきた訳ではない。本課題は、IT投資の水準と組織能力との関係を、実証デイタに基づいて定量的かつ定性的に分析して、・IT投資と組織IQ原則との補完性や代替性の関係を明らかにした・分析結果の意味と組織デザインに対する実務的含意を考察したその結果、「IT投資を高めれば、必ずしも意思決定の分権化・権限委譲を進めなくても良い、即ち、組織デザイン上の自由度が増す」などの重要な結果を得た。

『情報処理実態調査』と『経済センサス活動調査』の名寄せを効率化する仕組みの研究

2016年度

研究成果概要:The applicant was using two governmental data bases, ‘Current Status of Information Processing’ survey by METI and ...The applicant was using two governmental data bases, ‘Current Status of Information Processing’ survey by METI and ‘Economic Census’ by the MIAC for his research.  As the data structure of these databases, as well as their field names are not consistent, collating firm records in these two databases were a time-consuming process.  Due to their confidentiality, it was not possible to outsource recompilation, involving some 500 Excel tables, forcing the applicant to do the work himself manually.  This project aimed at automating the process of recompilation, or at least simplifying the manual recompilation.  The main difficulty was that the codes allocated to sample firms were totally different between the two databases.  Using the firm name was problematic as there were number of firms with the same names.  Combining the firm name and the address was not satisfactory either because the way address was written was not unique, requiring human judgement.  Overall, efficiency gain of about 50% was achieved in term of the process time, by improving the manual process with some automation.  The summary of the project and its result and discussions are planned to be reported at the September meeting of JASMIN.

海外研究活動

研究課題名: 欧州におけるe-マネジ メントとアートマネジメントの研究

2002年04月-2002年10月

機関: HEC(フランス)

現在担当している科目

科目名開講学部・研究科開講年度学期
組織デザイン大学院商学研究科2019春クォーター
組織デザイン(全日制)大学院経営管理研究科2019春クォーター
Organisational Design(組織デザイン)大学院商学研究科2019秋学期
Organisational Design(組織デザイン)大学院経営管理研究科2019秋学期
Strategic Information Management (戦略的情報マネジメント)大学院商学研究科2019秋学期
Strategic Information Management (戦略的情報マネジメント)大学院経営管理研究科2019秋学期
GOTOワークショップ(オックスフォード大学連携科目):仕事の未来(GOTO Bilingual Workshop(offered in collaboration with Saïd Business School, Oxford University): Future of Work)大学院商学研究科2019春クォーター
GOTOワークショップ(オックスフォード大学連携科目):仕事の未来(GOTO Bilingual Workshop(offered in collaboration with Saïd Business School, Oxford University): Future of Work)大学院経営管理研究科2019春クォーター
戦略的情報マネジメント大学院商学研究科2019秋学期
戦略的情報マネジメント大学院経営管理研究科2019秋学期
組織デザイン大学院商学研究科2019春クォーター
組織デザイン(夜間主)大学院経営管理研究科2019春クォーター
GOTOワークショップ(オックスフォード大学連携科目):医療の未来(GOTO Bilingual Workshop(offered in collaboration with Saïd Business School, Oxford University): Future of Healthcare)大学院商学研究科2019秋クォーター
GOTOワークショップ(オックスフォード大学連携科目):医療の未来(GOTO Bilingual Workshop(offered in collaboration with Saïd Business School, Oxford University): Future of Healthcare)大学院経営管理研究科2019秋クォーター
組織と情報演習[全日制G]大学院商学研究科2019春学期
組織と情報演習[全日制G]大学院経営管理研究科2019春学期
組織と情報演習[全日制G]大学院商学研究科2019秋学期
組織と情報演習[全日制G]大学院経営管理研究科2019秋学期
組織と情報(論文)[全日制G]大学院商学研究科2019
組織と情報(論文)[全日制G]大学院経営管理研究科2019
組織と情報(論文)[全日制G]大学院商学研究科2019秋学期
組織と情報(論文)[全日制G]大学院経営管理研究科2019秋学期
組織と情報研究指導[全日制G]大学院商学研究科2019春学期
組織と情報研究指導[全日制G]大学院経営管理研究科2019春学期
組織と情報研究指導[全日制G]大学院商学研究科2019秋学期
組織と情報研究指導[全日制G]大学院経営管理研究科2019秋学期

教育内容・方法の工夫

情報とシステム思考

2002年-

詳細

概要:情報システムの基礎科目。日英で教授。

戦略的情報マネジメント

2000年-

詳細

概要:ケイスベイスの応用科目。日英で教授。